システムアーキテクト試験 2017年 午後1 問02

1. 模範解答の核心キーワード・論点整理

• 設備機械，作業者などの生産能力の状況
  ＝生産計画を立てる際に「物理的にどれだけ生産できるか」という工場側の能力を考慮すること
• 「基準生産計画立案時の考慮要素」
• 「時間的要素（計画対象時期や生産リードタイム）」に加えてのポイント
• 生産能力とのバランス調整の必要性

2. 解答となる理由の論理的説明

「基準生産計画の立案結果は、生産管理部門が現行システムに登録している。注文情報，販売計画情報，製品在庫状況情報は、営業部門が主として利用している販売管理システムで管理しているが、現行システムとは連携していない。
基準生産計画の立案に当たっては、工場側の状況も考慮している。」

・基準生産計画の立案に当たっては、工場全体の稼働率の視点から、工場の設備機械，作業者などの生産能力とのバランスを調整する必要があるので、立案時にその調整をシステムで支援してほしい。

3. 受験者が誤りやすいポイント・ひっかけ

• 時間的要素だけではないことを見落とす
  受験者は「基準生産計画は時間軸（いつ生産するか）を考慮する」とだけ理解しがちですが、単に計画対象期間の設定やリードタイムだけではなく、設備の能力の限界や人員のキャパシティも考える必要がある点を押さえるべきです。
• 営業部門の情報だけを考慮する誤解
  問題文では、営業部門の注文情報や販売計画情報は重要ですが、生産計画立案には「工場側の状況」も重要な情報であるため、この部分を見落とすと誤答になります。
• 「工場状況」＝「生産能力」以外の抽象的表現の混乱
  「工場側の状況」とは具体的には「設備機械の状態」や「作業者の数や能力」などです。漠然と「工場の事情」という表現だけで捉えると具体性が薄くなるため、正しく「生産能力」と明言できることが重要です。

4. 試験対策としての覚えておくべきポイント・知識

模範解答の核心となるキーワードや論点

• 見込生産の製品の基準生産計画立案に必要な情報
• 販売管理システムから連携すべき情報として
  • 「販売計画情報」
  • 「製品在庫状況情報」

解答の根拠と論理的説明

見込生産の製品については、販売計画及び製品在庫状況の情報を営業部門から入手する。
これらを基に基準生産計画を月次で立案している。

基準生産計画立案の効率向上のために、販売管理システムの注文情報、販売計画情報、製品在庫状況情報をシステム間で連携してほしい。

受験者が誤りやすいポイント・ひっかけの選択肢について

• 注文情報との混同
  受注生産製品向けには「注文情報」が基準生産計画の基本情報ですが、問われているのは「見込生産の製品」に関する情報です。
  見込生産では注文情報は基準生産計画の基礎情報には含まれず、誤って「注文情報」を選ぶと間違いとなります。
• 関連用語の混在
  販売管理システムから入手すると言われる情報に「販売計画」「製品在庫状況」「注文情報」がありますが、それぞれ生産形態（受注生産・見込生産）で役割や利用目的が異なるため、見極めが必要です。

試験対策として覚えておくべきポイント

模範解答の核心となるキーワードや論点

• 「製造基準」
• 「作業日程計算」
• 「作業工程ごとの」
• 「着手予定日」
• 「完了予定日」

解答に至る論理的説明

「作業日程計算に必要な製造基準は、工程手順表マスタに定義されている。
加工オーダの作業工程について、工程手順を参照する。次に、加工対象品の単位当たりの標準作業時間を基に、各作業工程の作業時間を見積もり、加工オーダの作業工程ごとの着手予定日，完了予定日を計算する。」

• 作業日程計算には「製造基準」が必要
• 製造基準は工程手順・標準作業時間を含む
• それらを使って「作業工程ごとの着手予定日、完了予定日」を計算する

誤りやすいポイント・ひっかけになりやすい部分

• 「製造基準＝作業内容や手順そのもの」ではない点
  「製造基準」には標準作業時間や設備能力も含まれますが、今回の問いでは「作業日程上で何を求めるか」という観点なので、「作業手順の内容」ではなく「日程（開始・終了予定日）」を答えることが必要です。
• 「作業時間の見積もり」や「負荷調整」と混同しないこと
  作業時間の見積もりは作業日程計算の一部ですが、問いは「作業日程計算で参照される製造基準によって求められるもの」を問うています。
  負荷調整（作業負荷の山積み、負荷調整）は作業日程計算の後の工程であり、直接の答えにはなりません。
• 作業日程の「予定日」なので、「実績日」とは異なる
  実績データは実作業後に集められるもので、計画の段階（＝作業日程計算）で求めるのはあくまで予定日です。

試験対策として覚えておくべきポイント

模範解答の核心となるキーワードや論点

• 作業工程
• 設備機械
• 工程手順表マスタ
• 作業負荷の山積み（負荷の集計）
• 負荷調整（代替設備機械への振替など）

なぜこの解答になるのか—論理的説明

• 新システムの製造実施計画では「作業負荷の山積み」として、
  「設備機械ごとに、その設備機械で加工対象となる各加工オーダの作業時間を日単位に累積していく」処理が行われています。
  （【問題文】「設備機械ごとに、その設備機械で加工対象となる各加工オーダの作業時間を日単位に累積」）
• したがって、作業負荷の山積みを正しく行うためには、
  どの作業工程がどの設備機械を使用しているか、という関連づけ情報が必要 となります。
• そのため、設備機械マスタ（設備機械の情報を持つ）と工程手順表マスタ（作業工程の手順の情報を持つ）を関連付けるために、
  工程手順表マスタに「作業工程で使用する設備機械」の情報が定義されている必要がある のです。

受験者が誤りやすいポイントや注意点

• 「作業工程」という言葉に惑わされて工程名や作業内容だけを答える誤り
  作業工程そのものではなく、「その工程でどの設備を使うか」という関連付けの情報が求められている点を理解してください。
• 「作業者」「シフト」「作業時間」などを答えてしまう誤り
  作業時間は計算に用いられますが、今回の設問は「工程手順表マスタに定義すべき情報」であり、
  設備機械との紐付けがポイントなので、「作業者」などは該当しません。
• 「加工オーダの情報」と混同する恐れ
  加工オーダは計画の対象ですが、「工程手順表マスタ」の定義対象は作業工程の構成情報です。

試験対策として覚えておくべきポイント・知識

「作業工程で使用する設備機械」

模範解答の核心キーワード・論点整理

• 作業時間の計算に必要な情報
  ① 加工対象の数量（加工オーダで指定された部品の個数など）
  ② 単位当たりの標準作業時間（製造基準として設定されている、1単位の製品や部品を加工するのにかかる標準時間）
• これらから、
  　「所要作業時間」＝「数量」×「単位当たりの作業時間」
  という関係性が成り立つ。

解答がそうなる論理的説明

「作業日程計算に必要な製造基準は、工程手順表マスタに定義されている。
加工オーダの作業工程について、工程手順を参照する。
次に、加工対象品の単位当たりの標準作業時間を基に、各作業工程の作業時間を見積もり、加工オーダの作業工程ごとの着手予定日，完了予定日を計算する。」

• いくつ作るのか ⇒ 「加工対象の数量」
• 1つ作るのにどれだけかかるのか ⇒ 「単位当たりの標準作業時間」

受験者が誤りやすいポイント・ひっかけ解説

1. 単位当たり作業時間だけでよいと思う誤解
   「標準作業時間だけわかれば良い」と考えると誤りです。数量がわからなければ総所要時間は算出できません。
2. 数量のみでよいと思う誤解
   数量はわかっても、単位当たり作業時間なしではどれだけかかるかわかりません。
3. 作業者のスキルや設備の能力を答えてしまう誤り
   作業者のスキルや設備の能力も計画上重要な要素ですが、今回の「作業時間の見積もり」という観点では直接必要な情報ではないため条件に合いません。
4. あいまいな「生産能力」や「設備稼働率」なども誤答になりやすい
   「作業負荷の山積み」や「調整」は別フェーズの業務であり、所要時間計算の直接情報ではありません。

試験対策として覚えておくべきポイント

まとめ

• 作業日程計算において所要時間を計算するためには
  　「加工対象の数量」 と 「単位当たりの標準作業時間」 が必須。
• この二つから総作業時間が算出できる。
• 他の情報は計画の後段階（例：作業負荷調整など）のため、作業時間の計算には含まれない。

模範解答の核心キーワード・論点整理

なぜその解答になるのか（問題文の引用を交えた論理的説明）

生産技術部門（設計技術システム）

「製造現場の作業実態及び作業実績データを収集・分析し、製造基準の見直しや製造方法の改善を行っている。」

経理部門（会計システム）

「現行の会計システムの原価計算処理で、加工費計算に作業実績データの中の作業時間実績が必要となる。これが会計システムに反映されるようにしてほしい」

受験者が誤りやすいポイント・ひっかけの理由

1. 同じ作業実績データを使うが、活用目的が異なることを理解できていない
   → 作業実績データは複数部門で使うが、その目的に応じた言葉（「基準の見直し」「原価計算」など）を使い分ける必要があります。
2. 「製造部門」や「製造現場」と混同する
   → 作業実績データは製造現場で収集されますが、活用は生産技術部門（改善）と経理部門（原価計算）になる点で違います。回答時には部門名と活用内容を正確に区別しましょう。
3. 言葉の字数制限を無視した長文回答になる
   → 解答は20字以内と指定されているため、冗長な表現は避け、簡潔に要点を押さえた文章にすることが求められます。

試験対策として覚えておくべきポイント

• 作業実績データの用途は部門ごとに異なる
  • 生産技術部門では「製造基準の見直し」「製造方法の改善」がキーワード
  • 経理部門では「原価計算」「加工費計算」がキーワード
• 「設計技術システム」と「会計システム」との連携役割を理解する
  生産管理システムはこれらのシステムと連携し、部門ごとの専門的な分析・計算に必要なデータを提供します。
• 解答の字数制限がある問題は、表現を簡潔にまとめる訓練が必要
• 体系的な業務の流れとシステム連携関係を押さえる
  どの業務がどのシステムで管理されているかを把握しておくと、正答の根拠をつかみやすくなります。