応用情報技術者 2013年 春期 午後 問09

解答の論理構成

• 【問題文】では「①スパムメールをメールサーバ上で自動的に判定し、スパムメールと判定されたメールをメールサーバ上で隔離している」とあります。
• 判定基準が甘過ぎる場合、スパムが大量に通過するリスクは本文中ですでに指摘済みです。
• 逆に判定基準が厳し過ぎる場合、本来必要なメールまでスパムと誤判定（誤検知）し隔離してしまう恐れがあります。
• この誤検知は「受信すべき重要メールが利用者の手元に届かない」という業務上重大な影響を及ぼします。
• したがって「誤検知によって受信するべきメールが取り込めない」とまとめるのが適切な解答となります。

誤りやすいポイント

• 「スパムが通過する」だけを書いてしまう
  → 問題文の前提で既出のため追加リスクにならない
• 「遅延する」「通知が来ない」など副次的影響を強調しすぎる
  → 本質は“受信不可”という業務停止インパクト
• 誤検知を“見逃し”と表現してしまう
  → 送信側の見逃しなのか受信側の隔離なのかが曖昧になり減点対象

FAQ

解答の論理構成

1. まず、【問題文】では次のように記載されています。
   「②プロキシサーバでは、問題のあるWebサイトを登録しておくことによって、アクセス可能なWebサイトを制限するフィルタリング方式を利用している」
2. キーワードは「問題のあるWebサイトを登録」「アクセス可能なWebサイトを制限」です。
   • “問題のあるサイト”をあらかじめリスト化し、そのリストに該当する通信だけを遮断する方式は一般的に「ブラックリスト方式」と呼ばれます。
   • 対となる考え方に、許可されたサイトだけを登録し、それ以外を遮断する「ホワイトリスト方式」があります。
3. よって、下線②で問われるフィルタリング方式の名称は「ブラックリスト」と導けます。

誤りやすいポイント

• 「登録する＝許可する」と早合点し、「ホワイトリスト」と回答してしまうミス。文中では“問題のある”サイトを登録しているので誤りです。
• ブラックリスト方式は「URLフィルタリング」や「カテゴリフィルタリング」と混同されがちですが、これらは実装例・分類方法を指す広義の用語であり、方式名としては不適切です。

FAQ

解答の論理構成

1. まず下線③の記述を確認します。
   【問題文】「③打合せの日程確認が取引先担当者を詐称したメールによって送付された。」
   ・“取引先担当者を詐称したメール”は、特定の組織や人物を狙い撃ちし、正規の送信者を装って不審な添付ファイルを開かせる手口です。
   ・これは不特定多数ではなく“取引先担当者”という限定的ターゲットを狙っているため、解答群の「キ：標的型攻撃」が合致します。
2. 次に下線④の記述を確認します。
   【問題文】「④アプリケーションソフトウェアのセキュリティパッチが提供される前のぜい弱性を狙ったウイルスであった。」
   ・パッチ公開前のぜい弱性を突く攻撃は、一般に“ゼロデイぜい弱性”を悪用した攻撃と呼ばれます。
   ・解答群には「オ：ゼロデイ攻撃」があり、記述内容と一致します。
3. 以上より、
   ・下線③ → 「キ：標的型攻撃」
   ・下線④ → 「オ：ゼロデイ攻撃」
   が論理的に導かれます。

誤りやすいポイント

• 「トロイの木馬」を選択してしまう
  “詐称メール＋添付ファイル”という形からトロイの木馬を連想しやすいですが、問題は“誰を狙ったか”に注目しています。標的型攻撃は“メールを騙ること”ではなく“特定ターゲットを狙うこと”が本質です。
• 「SQLインジェクション」と混同
  脆弱性を突く点で似ていますが、下線④は“パッチ提供前”というタイミングがキーワードです。SQLインジェクションはアプリケーションの入力処理不備を突く攻撃であり、パッチ提供タイミングとは関係しません。
• “ゼロデイ”の定義を“未知のマルウェア”と誤認
  ゼロデイ攻撃は“パッチが出る前の脆弱性”を狙う点が重要で、マルウェアの新旧は本質ではありません。

FAQ

解答の論理構成

• 事例1では「外注先から納品されたUSBメモリにウイルスが含まれており、デスクトップPCが1台感染した」とあります。感染ルートがUSBメモリであるため、USBメモリの取り扱い自体に追加対策が必要です。
• さらに「他のデスクトップPCでもそのUSBメモリを使ったところ、ウイルスが検知された」とあることから、感染拡大を防ぐためには(1)利用前スキャンの徹底、(2)制限された環境でのみ使用、の両輪が望ましいと判断できます。
• 解答群を検討すると
  ・「イ：USBメモリの利用時にウイルススキャンを強制的に実施する仕組みとする」は(1)に該当し、USBメモリ挿入直後に自動スキャンが走れば未検知リスクを下げられます。
  ・「ウ：USBメモリは、マルウェア対策が実施済みで利用履歴が管理された専用のデスクトップPCだけで利用可能とする」は(2)に該当し、本番機から隔離された専用端末でのチェック運用を指示できます。
• 残りの選択肢
  ・「ア」・「エ」は暗号化の話であり、感染防止より情報漏えい対策が主眼。
  ・「オ」はUSBメモリの所有主体を限定するのみで、外部提供メディア経由の感染を完全には防げません。
• よって、USBメモリ対策として最も適切なのは「イ」と「ウ」。順不同と指示されているため
  【対策4】イ
  【対策5】ウ
  が妥当です。

誤りやすいポイント

• 「暗号化＝セキュリティ強化」と短絡し、感染防止にも有効と誤解して「ア」や「エ」を選んでしまう。暗号化は機密性の向上であり、マルウェア混入の有無には直接関係しません。
• 「オ」を選び、社外メディアの使用禁止と勘違いするケース。自社保有でもウイルス混入は起こり得るため、利用前スキャンや隔離環境が不可欠です。
• 「対策4」「対策5」が順不同であることを読み飛ばし、正しい2つを選んでも配置順の誤りで失点するミス。

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解答の論理構成

1. 【対策7】の内容
   問題文では「社外に持ち出したノートPCから社内LANにVPN経由でアクセスできるようにして、Webサイトへのアクセスを社内LAN経由だけに制限する。」と記載されています。
   ここでポイントになるのは “VPN経由” と “社内LAN経由だけに制限” の二点です。
2. 社内LANに戻すメリット
   社内LAN側には既に「②プロキシサーバでは、問題のあるWebサイトを登録しておくことによって、アクセス可能なWebサイトを制限するフィルタリング方式を利用している」仕組みがあります。
   つまり、ノートPCが社外にいても VPN で社内LANにトンネル接続すれば、Webアクセスはプロキシサーバを経由する経路になります。
3. 帰結
   したがって【対策7】の効果は、ノートPC利用時でも「プロキシサーバのフィルタリング機能により、アクセス可能なWebサイトを制限できる」ことです。
   これが設問で問われている“Webサイト閲覧時の効果”にあたります。

誤りやすいポイント

• VPN＝安全通信とだけ捉え、フィルタリング効果まで言及しない。
• 「アクセス経路を社内LANに統一する」ことが目的と勘違いし、“通信の暗号化”のみを答えてしまう。
• プロキシサーバのフィルタリング方式を【対策7】側で再構築すると誤読し、効果を「Webサイトのブラックリスト更新が不要になる」などと記述してしまう。

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解答の論理構成

1. 下線⑤では「⑤あらかじめ指定されたWebサイト（自社のWebサイトや顧客のWebサイトなど）だけをアクセス可能にする方式を採用し、ノートPC上の常駐型ソフトウェアで実現することにした」と述べられています。
   これは“許可サイトをホワイトリスト化して閲覧を制限する”方式です。
2. ホワイトリスト方式はリスト外サイトへのアクセスを遮断できますが、“リスト内サイトが安全である”ことを前提としています。もしリスト内サイト自体が改ざんされてしまえば、制限は意味を持ちません。
3. 本文でも事例3で「初めて閲覧したWebサイトに埋め込まれたマルウェアによって、ノートPCが1台感染した。」という“Webサイト改ざん→マルウェア埋め込み”型の攻撃が発生しており、同様の手口がホワイトリスト内サイトで起きれば再び感染します。
4. したがって、想定される攻撃は“あらかじめ指定されたWebサイトにマルウェアを埋め込む”こととなり、模範解答と一致します。

誤りやすいポイント

• 「リスト内サイトだから安全」と思い込み、Webサイト改ざんによる感染リスクを見落とす。
• ⑤と②を混同し、ブラックリスト方式（危険サイトを遮断）と誤解してしまう。
• 感染原因を“ユーザ操作の誤り”だと決め付け、サイト側の改ざんという視点を外してしまう。

FAQ

解答の論理構成

1. 事後対策を検討する目的
   本文には、ウイルス感染後の追加検討項目として
   「⑥感染したことによってデスクトップ PCやノート PCが使用不能となった場合に備えるための対策の策定」
   が挙げられています。すなわち、“端末が使えなくなる”という最悪ケースを想定する必要があります。
2. “使用不能”が引き起こす最大の問題
   端末自体は買い替えれば済みますが、端末内の業務データが失われると業務継続に重大な影響が出ます。したがって、対策は「端末が壊れてもデータを守れること」を主眼に置くべきです。
3. 利用者が自ら実施できる現実的な手段
   • 端末が故障・初期化されても復旧できるよう、データを別媒体に保持しておく。
   • 実施主体が「利用者」であるという条件から、専門的なサーバ運用よりも“手元でできる”方法が適切。
4. 解答導出
   以上より「外部媒体（USB HDD、クラウドストレージなど）に定期的にバックアップを取得する」が最もシンプルかつ有効な対策となります。

誤りやすいポイント

• 「ウイルス駆除ツールを準備する」と答えると、駆除に失敗した場合の“使用不能”状態をカバーできないため不十分です。
• RAID や UPS などハードウェア冗長化を挙げるのは、端末単体ではコスト過大で利用者主体の対策とは言えません。
• “バックアップ”と書いても保存先を示さないと、感染拡大や暗号化被害で同時に失う可能性が残ります。外部媒体・外部サービスと組み合わせる必要があります。

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