データベーススペシャリスト 2017年 午前2 問02

勘定残高の算出【午前2解説】

正解の理由

解法ステップ

1. 対象勘定を限定する（勘定.勘定科目 = '現金'）。
2. 当該日までの移動のみを対象にする（会計取引.取引日 <= '2017-04-30'）。
3. 勘定 ←→ 移動、移動 ←→ 会計取引の結合条件を満たすように結合する（暗黙的/明示的JOIN）。
4. 移動の金額を合計する（SUM(金額)）。移動が無ければ合計は NULL になり得るので実運用では COALESCE で 0 にすることが望ましい。
5. 期首残高に合計を加算し、勘定ごとに GROUP BY して結果を得る。

SELECT
  g.勘定科目,
  g.期首残高 + COALESCE(SUM(m.金額), 0) AS 残高
FROM 勘定 g
JOIN 移動 m ON g.勘定科目 = m.勘定科目
JOIN 会計取引 t ON m.取引番号 = t.取引番号
WHERE g.勘定科目 = '現金'
  AND t.取引日 <= '2017-04-30'
GROUP BY g.勘定科目, g.期首残高;

選択肢別の誤答解説

• ア
  • 移動の合計 SUM(金額) を取得していますが、期首残高を考慮していません。残高は期首残高と当期の増減を合わせた値なので、期首残高を加算しないと正しい残高になりません。
  • また、期首残高を返していないため「残高＝期首残高＋増減」という要件を満たしません。
• ウ
  • WHERE 節に結合条件がほとんどなく、FROM に列挙されたテーブル間の結合が行われない（暗黙的に全組合せが作られる）ため、会計取引や移動との関係が正しく反映されません。これにより勘定の残高が不適切に複製される、あるいは意図しない行が混入します。
  • また SUM による集計処理がなく、単に「残高」列を返すだけなので、取引による増減を反映できません。
• エ
  • 構文自体は実行可能であっても（表名・列名が実在する前提で）、移動と会計取引の間の結合条件（移動.取引番号 = 会計取引.取引番号）が欠けています。そのため、会計取引テーブルの該当日条件（取引日 <= '2017-04-30'）を適用する際に移動との対応が取れず、会計取引の該当行と移動の全組合せ（意図しない直積）が発生し、金額の反映や行の重複などで誤った結果になります。
  • さらに、期首残高と移動合計を合算する処理がなく、正しい残高算出になっていません。

よくある誤解

• 「SUM を使えば GROUP BY は不要」
  SUM のみを SELECT する場合は GROUP BY が不要なことがありますが、非集計列（ここでは期首残高）と一緒に出力する場合は GROUP BY にその非集計列を含める必要があります。実務では明示的な GROUP BY を忘れるミスが多いです。
• 「FROM にテーブルを列挙すれば自動的に結合される」
  テーブルをカンマで列挙した場合、明示的な結合条件を書かないと直積（Cartesian product）が発生します。これが集計値の過大評価や行の重複の原因になります。
• 「取引日の条件は移動テーブルに書けばよい」
  日付は会計取引テーブルの属性なので、取引日の条件は会計取引に対して適用し、移動と会計取引を正しく結合した上でフィルタする必要があります。

補足コラム

SELECT g.勘定科目,
       g.期首残高 + COALESCE(SUM(m.金額),0) AS 残高
FROM 勘定 g
LEFT JOIN 移動 m ON g.勘定科目 = m.勘定科目
LEFT JOIN 会計取引 t ON m.取引番号 = t.取引番号
WHERE g.勘定科目 = '現金'
  AND (t.取引日 IS NULL OR t.取引日 <= '2017-04-30')
GROUP BY g.勘定科目, g.期首残高;

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