基本情報技術者 2011年 秋期 午前（科目A） 問44

電子メール送信時に送信者に対して宛先アドレスの確認を求めるのが有効であるセキュリティ対策はどれか【午前2 解説】

要点まとめ

• 結論：送信者に宛先確認を求める対策は、送信ミスを防ぐ「電子メールの誤送信対策」が該当します。
• 根拠：宛先確認は人為的ミスを是正し、誤送信による機密情報漏洩のリスクを直接低減します。
• 差がつくポイント：SPFやOP25Bは送信元認証や中継防止であり、宛先誤送信の防止とは目的が異なります。

正解の理由

よくある誤解

• SPFやOP25Bが誤送信防止になると思い込む誤解：これらは送信元の検証や送信経路の制限であり、宛先選択ミスには効かない。
• 「送信前確認＝完全に防げる」と考える誤解：確認はミスを大幅に減らすが、慣れや誤操作で回避される場合があるため他対策と併用が必要。
• 不正中継対策と混同する誤解：不正中継対策はスパム送信を防ぐ技術で、個人の宛先ミスとは目的が違う。

解法ステップ

1. 問題文のキーワードを確認：「送信者に対して宛先アドレスの確認を求める」。
2. 各選択肢の目的を短く整理する（送信元認証、誤送信対策、中継防止など）。
3. 「宛先確認」は送信行為そのもののミス防止に関係するため「誤送信対策」に該当することを判断。
4. 残りの選択肢（SPF、OP25B、不正中継）は送信元／経路対策であると判断して除外。

選択肢別の誤答解説

• ア: OP25Bによるスパム対策
  • 説明：ISPが一般利用者のアウトバウンドでポート25をブロックすることで、家庭や端末からの直接送信を抑制しスパム発信を減らす措置。
  • なぜ誤りか：送信経路制限であり、送信者に宛先確認を促す機能ではないため不適当。
• イ: SPFによるスパム対策
  • 説明：DNSに送信ドメインの正当な送信元を記載し、なりすましや送信元の偽装を検出する仕組み。
  • なぜ誤りか：送信元ドメイン認証が目的で、受信側で送信者のなりすましを検出するものであって宛先確認とは無関係。
• ウ: 電子メールの誤送信対策（正解）
  • 説明：送信前の宛先確認や注意喚起、外部アドレス警告、一定時間送信保留など、誤送信を防ぐユーザー操作中心の対策。
  • なぜ正しいか：問題文にある「送信者に対して宛先アドレスの確認を求める」手法そのものを表す選択肢であるため。
• エ: 電子メールの不正中継対策
  • 説明：SMTPサーバでの中継制限や認証強化により、第三者が自由にメールを中継してスパムを送ることを防ぐ対策。
  • なぜ誤りか：中継防止は送信経路やサーバ側の制御であり、個々の送信操作時の宛先確認とは異なる。

補足コラム

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