基本情報技術者 2017年 春期 午前(科目A) 問64
問題文
BYOD (Bring Your Own Device)の説明はどれか。
選択肢
ア:会社から貸与された情報機器を常に携行して業務に当たること
イ:会社所有のノートPCなどの情報機器を社外で私的に利用すること
ウ:個人所有の情報機器を私的に使用するために利用環境を設定すること
エ:従業員が個人で所有する情報機器を業務のために使用すること(正解)
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BYOD(個人端末の業務利用)【午前解説】
正解の理由
正解:エ
「従業員が個人で所有する情報機器を業務のために使用すること」は、BYOD の定義に正確に一致します。BYOD は個人所有(bring your own)という点と業務利用という目的が両方満たされていることが本質であり、エはこの両方を明示しています。
「従業員が個人で所有する情報機器を業務のために使用すること」は、BYOD の定義に正確に一致します。BYOD は個人所有(bring your own)という点と業務利用という目的が両方満たされていることが本質であり、エはこの両方を明示しています。
解法ステップ
- 問題文で求められている概念(BYOD)を英語の語義で思い出す。
- 各選択肢で「個人所有か」「業務利用か」をそれぞれ判定する。
- 両方を満たす選択肢を候補にする(他は除外)。
- 言葉の細かな違い(会社貸与/会社所有/私的利用/環境設定など)を確認して最終判断する。
選択肢別の誤答解説
- ア: 会社から貸与された情報機器を常に携行して業務に当たること
- 誤り。端末が会社から貸与されているため「個人所有」ではなく、BYOD の定義に合致しません。
- イ: 会社所有のノートPCなどの情報機器を社外で私的に利用すること
- 誤り。これは会社所有端末の私的流用であり、BYOD(個人所有+業務利用)とは逆の関係です。
- ウ: 個人所有の情報機器を私的に使用するために利用環境を設定すること
- 誤り。個人所有なのは合致しますが、「私的に使用するための設定」では業務利用を示しておらず BYOD の要件を満たしません。
- エ: 従業員が個人で所有する情報機器を業務のために使用すること
- 正解。個人所有かつ業務利用という BYOD の定義を両方満たします。
よくある誤解
- 「私的利用」と「業務利用」を混同する:会社所有の端末を私的に使う行為は BYOD ではなく、私的流用に当たります。
- 「設定すること=BYOD」と誤解する:個人端末の環境設定だけを指す文言(ウ)は BYOD の定義では不十分です。
- BYOD は必ずスマホだけという誤認:ノートPC やタブレットなど個人所有のあらゆる情報機器が対象です。
補足コラム
BYOD を導入すると利便性向上やコスト削減が期待できますが、同時に情報漏えい、紛失時のデータ流出、プライバシー問題、端末管理の難易度上昇といったリスクがあります。対策としては、社内ポリシーの明確化、モバイルデバイス管理(MDM)やコンテナ技術によるデータ隔離、暗号化、リモートワイプ、利用許可・監査ログの整備、従業員同意の取得などが有効です。類似概念に COPE(Company Owned, Personally Enabled)、CYOD(Choose Your Own Device)などがあり、所有主体や管理方針で違いが出ます。
FAQ
Q: BYOD と COPE の違いは何ですか?
A: BYOD は従業員個人所有の端末を業務で使う運用、COPE は会社が端末を所有し従業員が私的利用も認められる運用です。
A: BYOD は従業員個人所有の端末を業務で使う運用、COPE は会社が端末を所有し従業員が私的利用も認められる運用です。
Q: 企業は個人端末にどこまで介入できますか?
A: 法的な問題やプライバシーに配慮しつつ、業務データ保護のために MDM による業務領域の管理やリモートワイプのルールを設けることが一般的です。事前に利用規程と同意を取る必要があります。
A: 法的な問題やプライバシーに配慮しつつ、業務データ保護のために MDM による業務領域の管理やリモートワイプのルールを設けることが一般的です。事前に利用規程と同意を取る必要があります。
Q: BYOD では誰が端末費用を負担しますか?
A: 会社側が一部手当を出す場合もあれば、従業員負担のまま利用を許可する場合もあり、会社ごとの規程で異なります。費用負担は就業規則や労使協定で明確化すべきです。
A: 会社側が一部手当を出す場合もあれば、従業員負担のまま利用を許可する場合もあり、会社ごとの規程で異なります。費用負担は就業規則や労使協定で明確化すべきです。
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