基本情報技術者 2018年 秋期 午前（科目A） 問27

データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。【午前2 解説】

要点まとめ

• 結論：命名規約と辞書はデータ型や語彙の重複を防げるが、テーブルごとの値の許容範囲（ドメイン）の不整合は防げません。
• 根拠：提示規約は末尾の区分語で型を固定し、語彙の統一を図るが、各テーブルの数値範囲や上限下限は規定していないためです。
• 差がつくポイント：差を付けるには命名規約に加え、ドメイン定義・チェック制約・共通辞書で値の範囲や単位を明確に運用する必要があります。

正解の理由

よくある誤解

• 命名規約があればデータ品質は完全に担保される：命名は重要だが、値の範囲や単位・整合性は別途ドメイン定義や制約が必要。
• データ辞書があれば物理レベルの型や制約の違いも自動解消される：辞書は仕様の参照先にすぎず、実装（DB定義）との整合は別途運用で担保する必要があります。
• 「年月日」等の区分語で型を固定すればすべての混在問題は解決する：型統一は有効だが、例えば文字列で格納されるケースや外部システムとの受渡しで型変換が起きる可能性は残ります。

解法ステップ

1. 問題文の規約(1)(2)が「何を防げるか」を短く整理する（型固定と語彙統一）。
2. 各選択肢が「型」「語彙」「範囲」「曖昧さ」のどれに該当するかを判別する。
3. 規約で直接カバーできない領域（ここでは値の範囲）を探し、該当する選択肢を選ぶ。
4. 正解を選んだら、なぜ他が防げるかを一文ずつ確認する。

選択肢別の誤答解説

• ア: データ項目“受信年月日”のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
  → 誤り。規約(1)の「末尾に‘年月日’を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする」により、少なくとも命名規約上は日付型に統一されるため、この規約だけで混在は低減される。物理実装の不備は別だが設問の意味では防げる。
• イ: データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
  → 正解。命名規約は型や語彙の命名統一を行うが、各テーブルのドメイン（許容値範囲）を統一する旨は規約に含まれておらず、回避できない。
• ウ: データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
  → 誤り。規約(2)で「データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする」と明記されているため、同義語の混在は防げる。
• エ: データ項目“取引先”が、“取引先コード”か“取引先名”か、判別できない。
  → 誤り。規約(1)で末尾に区分語（“コード”や“名”）を付与するよう定めているため、命名規約に従えば判別可能となる。

補足コラム

• データ辞書に「ドメイン定義（最小値・最大値・単位・桁数・小数桁）」を含める。
• RDBでは CHECK 制約やカラムの型・桁数を厳格に定義する。
• 共通ライブラリやAPIでバリデーションを統一する（入力前に排除）。
• データガバナンス体制を整え、変更時にドメイン変更の承認を必須化する。

ALTER TABLE order_amounts
ADD CONSTRAINT chk_order_amount_range
CHECK (order_amount >= 0 AND order_amount <= 100000000);

{
  "properties": {
    "orderAmount": {
      "type": "number",
      "minimum": 0,
      "maximum": 100000000
    }
  }
}

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