基本情報技術者 2019年春期午前（科目A）問63

問題文

BI (Business Intelligence)の活用事例として、適切なものはどれか。

🖊️ 解答を隠して解いてみる

選択肢

ア：競合する他社が発行するアニュアルレポートなどの刊行物を入手し、経営戦略や財務状況を把握する。

イ：業績の評価や経営戦略の策定を行うために、業務システムなどに蓄積された膨大なデータを分析する。（正解）

ウ：電子化された学習教材を社員がネットワーク経由で利用することを可能にし、学習・成績管理を行う。

エ：稟議や決裁など、日常の定型的業務を電子化することによって、手続きを確実に行い、処理を迅速にする。

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BIによるデータ分析【午前解説】

正解の理由

正解：イ
BI（Business Intelligence）は、企業が業務システムやログなどに蓄積した大量のデータを抽出・統合・分析して、ダッシュボードやレポートで可視化し、業績評価や経営戦略の策定、意思決定を支援する活動およびツール群を指します。選択肢イは「業務システムなどに蓄積された膨大なデータを分析する」と明確にBIの目的（分析による経営支援）を示しているため正解です。

解法ステップ

問題文でキーワードを探す：「業績の評価」「経営戦略」「蓄積された膨大なデータ」「分析」などBI関連語を確認します。
各選択肢の目的を照らし合わせる：分析して経営判断に資するか、外部情報収集か、教育・学習か、業務処理効率化かを比較します。
BIの定義に合致する選択肢を選ぶ：内部データの分析で意思決定支援を行う記述を選ぶことで正答に到達します。

選択肢別の誤答解説

ア：競合他社のアニュアルレポート等を入手して分析する行為は競合分析や市場調査で、外部情報収集が主体です。BIは主に内部の業務データを対象とするため不適切です。
イ：イは業務システム等に蓄積された大量データを分析して業績評価や経営戦略に活用する点を示しており、BIの典型的な活用事例です（正解）。
ウ：電子化された学習教材の利用や学習・成績管理はLMS（学習管理システム）の機能であり、教育の運用管理であってBIの定義とは異なります。
エ：稟議や決裁の電子化はワークフロー・業務プロセスの自動化による効率化で、業務の手続き改善が目的でありBIとは目的が一致しません。

よくある誤解

「外部の刊行物を集める＝BI」と考える誤解：外部情報の収集は競合調査やマーケットリサーチであり、BIの主眼は内部データの統合・分析です。
「電子教材や学習管理＝BI」と考える誤解：学習管理（LMS）は人材育成のためのシステムであり、BIとは目的と機能が異なります。
「業務の電子化＝BI」と混同する誤解：稟議や決裁の電子化は業務効率化（ワークフロー）であり、BIはその結果生じるデータを分析して意思決定に活かす点に特徴があります。

補足コラム

BIと関連分野の違いを簡潔に整理します。BIは「データの収集→統合（ETL）→蓄積（DWH）→集計・可視化（OLAP, ダッシュボード）→分析（レポート/KPI）」という流れで意思決定を支援します。データマイニングや機械学習はBIと組み合わせて将来予測や高度な因果分析を行うことが多く、可視化ツール（Tableau、Power BI 等）やDWH（Redshift、BigQuery 等）が技術基盤になります。対して、LMSは学習管理、ワークフローは業務手続き自動化、競合レポート収集は市場調査という位置づけです。

FAQ

Q1：BIは外部データを一切使わないのでしょうか？
A1：内部データが中心ですが、外部データ（市場指標、公開統計、SNSデータ等）を取り込み分析精度を高めるケースもあり併用されます。

Q2：BIとデータサイエンスの違いは何ですか？
A2：BIは主に意思決定支援のための可視化・集計・報告が中心で、データサイエンスはモデル作成や予測分析など高度な統計・機械学習手法を用いる点が特徴です。両者は補完関係にあります。

Q3：中小企業でもBIは有効ですか？
A3：有効です。クラウド型のBIツールや軽量なDWHの採用により、中小企業でもデータ駆動の経営判断が可能です。

関連キーワード: BI、データ分析、データウェアハウス、ETL、OLAP、ダッシュボード、KPI、LMS、ワークフロー、競合分析

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