情報セキュリティマネジメント 2019年 秋期 午前（科目A） 問20

ディジタル署名の鍵対【情報セキュリティマネジメント解説】

正解の理由

• 署名を作るのは「本人だけにしかできない」操作にする必要がある → 秘密鍵で署名。
• 署名の正当性を誰でも確認できる必要がある → 公開鍵で検証。

解法ステップ

1. 問題文から「ディジタル署名」をキーにする。目的は「作成者確認」と「改ざん検出」だと確認する。
2. 「作成（サイン）」に使う鍵は本人だけが持つべきかを考える → はい（秘密鍵）。
3. 「検証（Verify）」は第三者でもできるべきかを考える → はい（公開鍵）。
4. 選択肢を見て、作成＝秘密鍵、検証＝公開鍵になっている組合せを選ぶ（エ）。

選択肢別の誤答解説

• ア：作成に共通鍵／検証に秘密鍵
  • 共通鍵（対称鍵）は署名の作成・検証に使うと、鍵を共有する全員が同じ操作を行えるため「誰が作ったか」を証明できません。共通鍵を使う方式はMAC（メッセージ認証コード）に相当し、否認防止（本人否認の防止）ができないため誤りです。
• イ：作成に公開鍵／検証に秘密鍵
  • 公開鍵は誰でも手に入るため、それで署名を作れると「誰でも署名できる」ことになり意味がありません。役割が逆になっており誤りです。
• ウ：作成に秘密鍵／検証に共通鍵
  • 作成は秘密鍵で合っても、検証が共通鍵というのは成立しません。秘密鍵と共通鍵はペアではないため、対応関係が取れず検証できないか、検証しても署名の作成者を特定できません。
• エ：作成に秘密鍵／検証に公開鍵（正解）
  • 非対称鍵ペアの正しい役割分担です。秘密鍵でのみ署名を作成でき、公開鍵で誰でも検証できます。

よくある誤解

1. 「公開鍵で暗号化したら署名になる」
   • 暗号化と署名は目的が違います。暗号化は「秘密にする」ため、署名は「本人性・改ざん検出」のためです。公開鍵で暗号化すると受信者（秘密鍵持ち）しか復号できず、署名とは逆の目的になります。
2. 「共通鍵でも署名の代わりになる」
   • 共通鍵は通信の両端が同じ鍵を持つため、第三者に対する証明力が弱く、否認防止ができません。業務上「誰が作ったか」を示すには非対称署名が必要です。
3. 「公開鍵は信用できるものと自動的に信頼して良い」
   • 公開鍵自体が偽造され得ます。公開鍵を安全に結びつける仕組み（PKIや証明書、公開鍵の指紋確認）が重要です。

補足コラム

• 署名を使う場面：電子契約書の署名、ソフトウェアのコード署名、メールのS/MIME署名など。
• 秘密鍵の管理：秘密鍵はHSM（Hardware Security Module：秘密鍵を安全に保管する専用機器）やパスフレーズで保護されたキーストアに入れます。私物のUSBやPCに無防備に置くと漏洩リスクが高く、漏えい時は直ちに鍵の失効（リボーク）と新鍵発行が必要です。
• 公開鍵の配布：社内なら社内ディレクトリや証明書、社外なら認証局（CA：Certificate Authority）による証明書を通じて配布・検証します。

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