ITパスポート 2011年 秋期 問21

B to C（消費者向け電子商取引）【ITパスポート解説】

正解の理由

• EC（Electronic Commerce：電子商取引）：インターネット上で行う売買全般を指します。
• B to C（Business to Consumer）：企業（Business）が消費者（Consumer）に売る取引。
• C to C（Consumer to Consumer）：消費者同士の取引（例：個人が個人に売るオークション）。
• B to B（Business to Business）：企業同士の取引。
• B to E（Business to Employee）：企業から従業員向けのサービスや販売（社内向け）。

解法ステップ

1. 選択肢に出てくる「売り手」と「買い手」が誰かを確認します。
2. 買い手が「一般消費者（個人）」であればB to C、買い手が「他企業」ならB to B、買い手が「従業員」ならB to E、売り手と買い手が両方「消費者」ならC to Cです。
3. 各選択肢を当てはめて分類します。一般消費者に売るサイトがB to Cなので、イが正解になります。

選択肢別の誤答解説

• ア: 一般消費者が出品するオークションサイト
  • これは主に消費者同士が売買する形です。売り手も買い手も個人であればC to C（Consumer to Consumer）になります。よってB to Cではありません。
• イ: 一般消費者向けのインターネット通販サイト
  • 企業が商品を提供し、個人（一般消費者）が購入する構図です。これが典型的なB to Cです。
• ウ: 他企業への原材料販売などの企業間取引サイト
  • 売り手と買い手がどちらも企業なのでB to B（Business to Business）です。B to Cではありません。
• エ: 福利厚生目的の自社従業員向け社内販売サイト
  • 買い手が自社の従業員（個人）でも、対象が社外の一般消費者ではなく従業員向けです。これはB to E（企業から従業員への取引・サービス）や社内取引に分類され、B to Cとは区別されます。

よくある誤解

1. 「インターネット上なら全部B to C」ではない
   • インターネット上の取引でも、相手が企業ならB to B、個人同士ならC to Cです。場所（ネット）ではなく、売り手と買い手の関係で分類します。
2. 「個人が売っていてもショップ形式ならB to C」と思う誤り
   • 個人が商品を出品して、別の個人が買う場合は基本的にC to Cです。プラットフォーム運営者が企業として直接販売しているかどうかで判断します。

補足コラム

• 現実には複数の形が混ざることもあります。たとえば「マーケットプレイス型EC」は運営企業が場を提供し、複数の事業者や個人が出品します。運営企業自体が直接販売する商品はB to C、出品者が個人で買い手が個人ならC to C、出品者が企業で買い手が企業ならB to Bと、商品ごとに分類が変わります。
• 覚え方のコツ：最初の「B」は売り手（Business）、最後の「C」は買い手（Consumer）と覚えると見分けやすいです。

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