ITパスポート 2012年 秋期 問17

インターネット上で構築された個人向けのオンライン書店や電子商店街に該当する電子商取引の形態はどれか。【ITパスポート 解説】

正解の理由

• EC（electronic commerce：電子商取引）＝ インターネットなど電子的な手段で行う売買やサービス提供の総称
• B to C（Business to Consumer：企業→消費者）＝ 企業が個人に販売する形態（例：ネット書店、メーカー直販のECサイト）

解法ステップ

1. 問題文から「誰が誰に売っているか」を読み取る。ここでは「個人向け」とあるので、買い手は個人（消費者）である。
2. 売り手が企業・店舗であるか個人かを考える。オンライン書店や商店街は原則として事業者（企業・店舗）が運営している。
3. 企業（売り手）→個人（買い手）というパターンは B to C。したがって選択肢から B to C を選ぶ。

選択肢別の誤答解説

• ア: B to B（Business to Business：企業間取引）
  企業が他の企業に商品やサービスを提供する取引。卸売業者や企業向けソフト販売などが該当。今回の「個人向け」には当てはまりません。
• イ: B to C（Business to Consumer：企業→消費者） ← 正解
  企業や店舗が個人の消費者に販売する形。ネット書店や多数のECサイトはこれに該当します。
• ウ: C to B（Consumer to Business：消費者が企業に販売）
  消費者（個人）が企業に対して商品やサービスを提供する形。例としては、個人が撮影した写真を企業が買う場合などのC2B（C to B）モデルがありますが、問題の「オンライン書店・電子商店街」には当てはまりません。
• エ: C to C（Consumer to Consumer：消費者同士）
  個人が個人に売買する形。フリマアプリ（メルカリ）やオークション（ヤフオク！）が該当します。出品者・購入者が両方とも個人である場合に該当するため、今回の企業が運営するショップには該当しません。

よくある誤解

1. 「商店街＝個人同士の売買」だと思う誤解
   電子商店街は複数の店舗（多くは事業者）が集まる形態です。出店者が企業や個人事業主であれば B to C になります。すべてが個人同士の売買（C to C）とは限りません。
2. 「オンライン＝C to C」と早合点するミス
   インターネット上でも、企業が運営するショップは B to C です。単に「ネット上」という点だけで区別しないことが大事です。

補足コラム

• EC の分類は他にもあります。代表的なもの：
  • B to B（企業間取引）
  • B to C（企業→消費者）
  • C to C（消費者同士）
  • C to B（消費者→企業、別名 C2B）
• 実際のサービスは1つに限定されないことが多いです。例えば Amazon は自社で商品を販売する B to C の側面と、個人や中小業者が出品する C to C / B to C 的なマーケットプレイスの側面を併せ持っています。問題文では「個人向けのオンライン書店や電子商店街」とあるため、一般的な解釈は B to C になります。

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