ITパスポート 2013年 春期 問17
問題文
B to Eの取引に該当するものはどれか。
選択肢
ア：インターネット上で開催されるオークションで、参加者が他の参加者から商品を購入する。
イ：企業が自社の従業員に対し、インターネットを利用した社員向けの福利厚生、教育などのサービスを提供する。（正解）
ウ：自動車メーカーがインターネットを利用し、世界中のベンダから部品や材料を調達する。
エ：旅行会社がインターネットを利用し、消費者向けにキャンペーン案内やチケットの予約販売を行う。
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B to Eの取引に該当するものはどれか。【ITパスポート 解説】
正解の理由
B to E（BtoE、英語 Business to Employee：企業が従業員に向けて提供する取引・サービス）とは、企業（Business）が自社の従業員（Employee）を対象に行うサービス提供です。選択肢の中で、企業が自社の従業員に対してインターネット経由で福利厚生や教育などのサービスを提供しているものは、選択肢イだけです。したがって選択肢イが正解になります。
（用語）
- BtoE（Business to Employee）：企業→従業員向けの取引やサービス
- インターネット（世界中のコンピュータがつながる通信網）
解法ステップ
- まず「B to E」の意味を確認する。BはBusiness（企業）、EはEmployee（従業員）を表す。
- 各選択肢の当事者を特定する。誰が誰にサービスや取引をしているかを見る。
- 当事者が「企業→従業員」になっている選択肢を選ぶ。従業員を対象にしているものがBtoEである。
短く言えば、「誰が誰に提供しているか」を見れば判断できます。
選択肢別の誤答解説
-
ア: インターネット上で開催されるオークションで、参加者が他の参加者から商品を購入する。
→ これは消費者同士の取引なので C to C（CtoC、Consumer to Consumer：消費者間取引）に当たります。よってBtoEではありません。 -
イ: 企業が自社の従業員に対し、インターネットを利用した社員向けの福利厚生、教育などのサービスを提供する。
→ 企業（B）が自社の従業員（E）を対象にサービスを提供しているため、BtoEに該当します。正解です。 -
ウ: 自動車メーカーがインターネットを利用し、世界中のベンダから部品や材料を調達する。
→ ここは企業同士の取引です。ベンダ（vendor：供給業者）とのやり取りで、BtoB（Business to Business）に該当します。 -
エ: 旅行会社がインターネットを利用し、消費者向けにキャンペーン案内やチケットの予約販売を行う。
→ 企業（旅行会社）が一般消費者（Customer/Consumer）にサービスを提供しているため、BtoC（Business to Consumer）です。BtoEではありません。
よくある誤解
-
「従業員＝消費者」と混同する
→ 一般的な消費者と従業員は対象が違います。会社が自社の従業員に特別に提供するサービスはBtoEで、同じ商品を一般向けに販売するのはBtoCです。 -
インターネットを使っていればすべてBtoC/BtoEだと思う
→ インターネットは手段であって区分の決め手ではありません。重要なのは「誰が誰に提供しているか」です。 -
社内向けサービスでも外部業者が関わっていればBtoBになると思う
→ 外部業者が運営していても、最終的な受け手が従業員であれば取引の形態としてはBtoEに分類されます（企業が従業員向けにサービスを用意しているため）。
補足コラム
BtoEの具体例：
- 社員向けのeラーニング（社内教育）や研修ポータル。
- 福利厚生サービス（スポーツクラブ割引や社内専用の福利厚生サイト）。
- 社員専用の割引ショッピングサイトや社内手続き用ポータル。
関連する他の略語（初出時の簡単説明）：
- BtoC（Business to Consumer：企業→消費者）
- BtoB（Business to Business：企業→企業）
- CtoC（Consumer to Consumer：消費者→消費者）
BtoEは従業員の利便性向上や人材育成、定着率改善が狙いです。最近はSaaS（Software as a Service：サービスとして提供されるソフトウェア）型の社内サービスも増えており、クラウド経由で社員に教育コンテンツや福利厚生を提供することが一般的になっています。
FAQ
Q1: 社員が社員割引で会社の商品を買うときはBtoEですか？
A1: 企業が明確に「従業員向け」に提供している場合はBtoEです。一般向けの割引をたまたま社員も利用できるだけならBtoC扱いになることがあります。
A1: 企業が明確に「従業員向け」に提供している場合はBtoEです。一般向けの割引をたまたま社員も利用できるだけならBtoC扱いになることがあります。
Q2: 社内システムがインターネットではなく社内ネットワーク（イントラネット）でもBtoEですか？
A2: はい。手段（インターネットかイントラネットか）ではなく、提供対象が従業員かどうかで判断します。
A2: はい。手段（インターネットかイントラネットか）ではなく、提供対象が従業員かどうかで判断します。
Q3: 外部の福利厚生サービス会社が社員向けに提供している場合は？
A3: 最終的な利用者が従業員で、企業がそのサービスを導入しているならBtoEの一形態と考えられます。提供形態や契約の相手によって企業内の扱いは異なりますが、区分としては従業員向けサービス＝BtoEです。
A3: 最終的な利用者が従業員で、企業がそのサービスを導入しているならBtoEの一形態と考えられます。提供形態や契約の相手によって企業内の扱いは異なりますが、区分としては従業員向けサービス＝BtoEです。
関連キーワード: BtoE、B2E、BtoC、B2C、BtoB、B2B、CtoC、電子商取引、福利厚生、eラーニング、ベンダ、インターネット、SaaS
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