ITパスポート 2016年春期問30

問題文

自動車メーカーA社では、近い将来の戦略を検討するため自社の強みと弱み、そして、外部環境の機会と脅威を整理した。この結果を基に、強みを活用して脅威を克服する対策案として、適切なものはどれか。

🖊️ 解答を隠して解いてみる

ア：熟練工の定年を延長、又は再雇用を実施する。

イ：低金利で資金を調達し、石油を大量に備蓄する。

ウ：電気自動車の研究開発を推し進め、商品化する。（正解）

エ：ブランドイメージを生かして販売力を強化する。

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問題は「強みを活用して脅威を克服する対策」を選ぶものです。ここで使う考え方はSWOT（スウォット）分析です。SWOTは、S（Strength：強み）、W（Weakness：弱み）、O（Opportunity：機会）、T（Threat：脅威）の頭文字で、社内と社外の状況を整理する枠組みです。

A社の「強み」は「強力なブランドイメージ」と「多方面にわたる研究開発の蓄積（R&D：Research and Development、研究開発）」。脅威は「石油価格の高騰」と「環境保護意識の浸透」です。これら脅威を直接的に和らげるには、化石燃料依存を下げ、環境配慮型の商品を提供することが有効です。

ウの「電気自動車の研究開発を推し進め、商品化する」は、R&Dの蓄積という内部の強みを活用して、石油依存（石油価格高騰）と環境意識の高まりという外部の脅威を同時に克服します。したがって、設問の条件に最も適合します。

図の四つの区画を確認する（強み S / 弱み W / 機会 O / 脅威 T）。
問題文の条件（今回は「強みを活用して脅威を克服」）を確認する。
- 「強みを活用して脅威を克服」＝S（内部の強み）を使ってT（外部の脅威）に対応する、つまり「ST戦略」。
各選択肢がS・W・O・Tのどれを使っているかを判定する。
「Sを使ってTに対処している」選択肢を選ぶ。

この問題では、上の手順で選ぶとウが該当します。

ア: 熟練工の定年延長や再雇用は「弱み（熟練工の大量定年退職）」の直接対策です。これはW（弱み）に対する対応で、設問の「強みを活用して脅威を克服する」条件には合いません。
イ: 低金利で資金を調達して石油を大量に備蓄する案は、一見すると石油価格高騰に備えるように見えます。しかし、備蓄は環境保護意識の高まりへの対処にならず、また石油依存からの脱却という根本解決になりません。さらに実務的には在庫コストや保管リスクが高く現実的でない面があります。これも「強みを活用して脅威を克服」していません。
ウ: 電気自動車（EV：Electric Vehicle、電気で走る自動車）の研究開発と商品化は、R&Dという強みを使って、石油依存を低くし環境配慮を満たす製品を作る行動です。これが脅威を軽減するため、設問の要求に合致します。
エ: ブランドイメージを生かして販売力を強化する案は「強みを使う」点では合っていますが、主に売上拡大や市場占有率の向上（機会活用や内部強化）を狙う施策です。石油価格高騰や環境意識という脅威を直接的に克服する内容ではありません。

誤解1：強みを使すれば何でも良いと考える
→ 問題は「強みを使って脅威を克服する」ことです。強みを使うだけでは不十分で、対象が脅威（T）でなければ正解になりません。
誤解2：脅威への対処はコストで吸収すれば良いと考える
→ 一時的な費用対応（例：石油を買いだめ）は脅威の本質（需要構造や環境意識）を変えません。根本対策（代替技術の導入など）が求められます。

ST戦略（強み × 脅威）について
ST戦略は、内部の強みを活かして外部の脅威を打ち消す方法です。今回の例では「研究開発力」を武器にして「環境配慮型の技術」を作り、石油価格変動や環境規制のリスクを減らします。
電気自動車（EV）とは
EVは内燃機関（ガソリンエンジン）ではなく、バッテリーと電気モーターで走る車です。燃料である石油の消費を大幅に減らせるため、石油高騰や環境意識の高まりに有効な対策になります。

Q1. 「強みを活用して機会を取る（SO戦略）」とどう違いますか？
A1. SO戦略は強みを使って外部の機会（例：低金利で投資を拡大）を取りに行くことです。対してST戦略は強みで脅威を防ぐ行動です。設問文でどちらを求めているかを確認してください。

Q2. 熟練工の再雇用（ア）は全く意味がないですか？
A2. 意味はありますが、それは弱み（W）の対処で、Wを減らす戦略です。設問の条件（Sを使ってTを克服）とは別の種類の戦略になります。

Q3. 短期間で脅威を無くす方法はありますか？
A3. 多くの外部脅威は構造的な変化が必要で、短期的な応急処置だけでは不十分です。製品の転換（例：EV化）は中長期的に効果を出す代表的な対応です。

関連キーワード: SWOT分析、ST戦略、電気自動車、研究開発（R&D）、ブランドイメージ、石油価格高騰、環境保護意識、機会と脅威、弱み対策、強み活用

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