ITパスポート 2022年 問17
問題文
BYODの事例として、適切なものはどれか。
選択肢
ア:会社から貸与されたスマートフォンを業務中に私的に使用する。
イ:会社から貸与されたスマートフォンを業務で使用する。
ウ:会社が利用を許可した私物のスマートフォンを業務で使用する。(正解)
エ:私物のスマートフォンを業務中に私的に使用する。
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BYODの事例として、適切なものはどれか。【ITパスポート 解説】
正解の理由
BYOD(Bring Your Own Device:私物の端末を業務で利用すること)は、社員が個人で所有するスマートフォンやタブレット等を「業務目的で」使用する状況を指します。つまり「私物の端末を業務で使うこと」が本質です。選択肢の中でこれに当てはまるのは、会社が利用を許可した私物のスマートフォンを業務で使用する、すなわちウです。会社の許可があることで「業務目的で私物端末を使う」というBYODの典型例になります。
(補足)BYODの管理には MDM(Mobile Device Management:モバイル端末管理)などの対策が使われます。これにより企業はセキュリティ対策やデータ消去が可能になります。
解法ステップ
- BYODの定義を確認する
- BYOD = 私物の端末を「業務で」使用すること。
- 各選択肢について「端末の所有者」と「使用目的(業務か私用か)」を判定する。
- 所有者:会社か個人か。
- 目的:業務で使うか、私的に使うか。
- 「私物」かつ「業務使用」である選択肢を正解とする。
- 必要なら「会社の許可」や「管理手段(MDM等)」の有無もチェックする。許可があるとより典型的なBYODの事例。
この手順を当てはめると、私物かつ業務使用であるウが該当します。
選択肢別の誤答解説
- ア: 会社から貸与されたスマートフォンを業務中に私的に使用する。
- 所有者は会社であり、かつ「私的に使用している」ためBYODではありません。会社支給端末を私的に使う行為は「会社支給端末の私的利用」であり、BYODの定義に合いません。
- イ: 会社から貸与されたスマートフォンを業務で使用する。
- 端末が会社所有なのでBYODではありません。これは単に「会社支給端末の業務利用」です。
- ウ: 会社が利用を許可した私物のスマートフォンを業務で使用する。
- 「私物」かつ「業務で使用する」ためBYODの典型例です。会社の許可がある点でルールに沿った導入例でもあります。
- エ: 私物のスマートフォンを業務中に私的に使用する。
- 私物端末ではありますが、使用目的が「私的利用」なのでBYODではありません。業務で使っていないため該当しません。
よくある誤解
- 「私物を職場で私用する=BYOD」ではない
- BYODは「私物端末を業務目的で使う」ことです。私的な利用だけでは当てはまりません。
- 「会社が支給した端末を自由に使うのもBYOD」ではない
- 所有者が会社である限りBYODとは呼びません。会社支給端末の個人利用は別の問題(私的利用の可否、ポリシー違反など)です。
- 「会社の許可がない私物の業務利用もBYODだ」と勘違いしやすい
- 定義上は私物の業務利用はBYODですが、実務上は会社の許可や管理ルールが重要です。無許可だとセキュリティリスクや規則違反になります。
補足コラム
- BYODのメリットとデメリット(簡単まとめ)
- メリット:社員は慣れた端末を使えるため効率向上や導入コスト削減につながることがある。
- デメリット:情報漏えい、ウイルス感染、端末紛失時のリスクなどセキュリティ管理が難しい。
- 管理手段の例
- MDM(Mobile Device Management:端末管理)でアプリ管理やリモートワイプ(遠隔初期化)を行う。
- COPE(Company Owned, Personally Enabled:会社所有だが私的利用も許可)やCYOD(Choose Your Own Device:企業が選定した端末から選ぶ方式)といった別の運用形態もある。
- 実務メモ
- 企業はBYODを導入する際、利用規程・セキュリティルール・許可手続き・技術的対策を整備することが推奨されます。
FAQ
Q1. 私物スマホを業務で使うと必ずBYODですか?
A1. 定義上はYESですが、会社の許可や管理がなければ運用上問題になります。許可とルール整備が重要です。
A1. 定義上はYESですが、会社の許可や管理がなければ運用上問題になります。許可とルール整備が重要です。
Q2. 会社支給のスマホを個人で使うのはBYODですか?
A2. いいえ。所有者が会社なのでBYODとは言いません。ただし私的利用の可否は会社の規程に従います。
A2. いいえ。所有者が会社なのでBYODとは言いません。ただし私的利用の可否は会社の規程に従います。
Q3. BYOD導入時に注意すべきことは何ですか?
A3. データの分離(業務データと私用データを分ける)、リモートワイプ、パスワードや暗号化、利用規程の策定などを行う必要があります。
A3. データの分離(業務データと私用データを分ける)、リモートワイプ、パスワードや暗号化、利用規程の策定などを行う必要があります。
関連キーワード: BYOD、私物端末、モバイル端末管理、MDM、業務利用、情報セキュリティ

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