ネットワークスペシャリスト 2011年 午後1 問01

解答の論理構成

1. アの導出
   • 原文では「搬送波の変調及び復調によってデータ伝送を行う、アバンド伝送方式」と記述されています。
   • 電力線・同軸・電話線など既設配線で高速通信を実現する技術は周波数帯域を分割して複数チャネルを同時に流す方式であり、一般に「ブロードバンド伝送方式」と呼ばれます。
   • したがってア＝「ブロード」です。
2. イの導出
   • 原文では「波長850nmの光信号で通信を行う1000BASE-イ規格」とあります。
   • 1000BASE‐Tを光で延伸する際、850 nmのマルチモード光ファイバを用いる規格は「1000BASE-SX」です。
   • よってイ＝「SX」です。
3. ウの導出
   • 原文には「TCP又はUDPのプロトコル種別、送信元及び宛先のウ番号とIPアドレスを参照して」とあります。
   • トランスポート層で通信相手を識別する番号は「ポート番号」です。
   • よってウ＝「ポート」です。
4. エの導出
   • 原文は「リンク状態の変化に伴ってV子機から送信されるエを検知する機能」と記載。
   • SNMPで状態変化を通知するメッセージは「Trap」です。
   • したがってエ＝「Trap」です。
5. オの導出
   • 原文では「デジタルデータの著作権を保護し、その利用や複製を制御し、制限する、オと呼ばれる技術」とあります。
   • デジタル著作権保護技術の総称は「ディジタル著作権管理（DRM, Digital Rights Management）」です。
   • よってオ＝「ディジタル著作権管理 又は DRM 又は Digital Rights Management」となります。

誤りやすいポイント

• 1000BASE光規格の選択
  850 nm⇒マルチモード⇒「SX」と覚えていないと「LX」と誤記しやすいです。
• SNMPメッセージ種別
  Trap と InformRequest を混同しがちですが、機器から“自発的に”送信されるのは Trap です。
• ブロードバンド／ナローバンドの混同
  既設配線活用の文脈では「ブロードバンド伝送方式」を指す点に注意してください。
• DRMの表記揺れ
  「Digital Right Management」と単数形にしてしまう誤りが頻発します。

FAQ

解答の論理構成

1. 問題文の該当箇所
   引用：「その配線長は、1000BASE-T規格の最大セグメント長であるam以下であるが、…」
2. 1000BASE-T 規格の仕様
   1000BASE-T（IEEE 802.3ab）はカテゴリ5e 以上のUTPケーブルで $1\text{Gbps}$ を伝送し、最長距離は「1００ m」と定められています。
3. 置換手順
   • 最大セグメント長＝1００ m との技術仕様 → a に当てはめる。
4. 結論
   a ＝ 100

誤りやすいポイント

• 1000BASE-SX/1000BASE-LX と混同し、光ファイバ系の「55０ m」「1０ km」などを選んでしまう。
• 100BASE-TX の感覚で「1００ mだから同じだろう」と思いつつ、根拠を示さず曖昧に覚えている。
• 規格名に「T」が付く＝ツイストペアと結び付かず、最大長の数字を失念する。

FAQ

解答の論理構成

1. 伝送路ごとの“集線箇所”を特定
   【問題文】には「親機を伝送路の集線箇所に接続し、子機は伝送路の末端に接続する。」とあります。したがって、使用する媒体ごとにホテル内で線が集中しているポイントを探すことが最初の手がかりです。
2. 製品P（電力線）の集線箇所
   製品Pは「電力線を伝送路に使う製品」と明記されています。図1では、各階の「分電盤」へ電力幹線が枝分かれする前に全電力が集まる地点が「主分電盤」です。ここが電力線における集線箇所なので、親機を置くのは「主分電盤」となります。
3. 製品C（同軸ケーブル）の集線箇所
   製品Cは「テレビアンテナ用同軸ケーブルを伝送路に使う製品」とあります。同軸ケーブルは屋上の「増幅器」から「分配器」へ入り、そこから各フロアへ分岐します。したがって、
   • 分岐の直前である「分配器」
   • または電気的に同一位置である「増幅器と分配器の間」
   が集線箇所になります。どちらも図1中で名称が示されているため、答えとして妥当です。
4. 以上より
   • 製品P：主分電盤
   • 製品C：分配器 又は 増幅器と分配器の間

誤りやすいポイント

• 電力線の集線箇所を各階の「分電盤」と誤認する
  → 幹線が合流するのは「主分電盤」であり、分電盤はすでに枝線側です。
• 同軸側で客室の「テレビ端子」を選んでしまう
  → 末端ではなく分岐前を選ぶ必要があります。
• 「増幅器」だけを答える
  → 増幅器直後で系統がまだ一本化されていれば良いが、問題文は分配器側も認めている点に注意。

FAQ

解答の論理構成

• 【問題文】には「製品Pと製品Cは同じ通信技術を用いているが、①伝送路として使う構内配線の通信媒体の優位性という面で、製品Cの方が優れている。」とあります。
• さらに製品Cの説明として【問題文】は「テレビアンテナ用同軸ケーブルを伝送路に使う製品（以下、製品Cという）」と明示しています。
• 一方、製品Pは「電力線を伝送路に使う製品」と記載されており、電力線は外来ノイズが多く信号減衰も大きいという弱点を持ちます。
• したがって「通信媒体の優位性」とは、シールドが施され減衰が小さい「同軸ケーブル」が伝送路である点を指します。
• 以上から、解答は「伝送路が通信特性に優れている同軸ケーブルであること」となります。

誤りやすいポイント

• 電力線の“屋内配線が既に張り巡らされている”利便性を優位性と誤解し、通信特性と混同する。
• 「同軸ケーブルはテレビ信号用なのでデータ通信には不向き」と思い込み、ノイズ耐性や減衰特性の良さを見落とす。
• 「同じ通信技術を用いている」ことを理由に媒体差を軽視し、PとCを同評価にしてしまう。

FAQ

解答の論理構成

1. 【問題文】には
   「②製品Vでは、親機が故障したときに通信に影響しないように対応する機能を有することを確認している。」
   とあり、機能の目的が明示されています。
2. さらに接続形態として
   「製品Vでは電話交換機と主配線盤周りの電話配線を中継する形で親機を接続する」
   と記述されています。
3. 上記 2 文を合わせると、親機は“電話配線を中継”しているため、万一故障しても“中継”部分を物理的に迂回（バイパス）できれば電話信号はそのまま流れ続けます。
4. よって「通信に影響しないように対応する機能」とは、親機がダウンしても電話線を素通しさせるバイパス機構を指すと判断できます。
5. 以上を25字以内でまとめたものが模範解答「製品Vの故障時に電話信号を素通しする機能」です。

誤りやすいポイント

• 「冗長化電源」や「二重化ポート」などの耐障害策と混同しがちですが、本問は物理バイパスによる“素通し”が主旨です。
• STB や LAN 側の通信継続と誤解し、電話信号ではなく IP パケットの話だと思い込むケースがあります。
• 「親機と子機の両方が二重化される」と誤読しがちですが、対象はあくまで親機のみです。

FAQ

解答の論理構成

1. 収容能力の把握
   【問題文】には「“製品Vの親機（以下、V親機という）1台には、製品Vの子機（以下、V子機という）を25台収容できる。”」とあります。よって、1台のV親機で扱えるV子機の上限は“25台”です。
2. 必要台数の把握
   同じく【問題文】に「“Xホテルで必要なV子機は81台”」と明記されています。
   したがって、81台すべてを収容するためのV親機の台数を算出します。
3. 計算と切り上げ
   1台が25台を収容できるので、
   $\frac{81}{25}=3.24$
   端数が出た場合は切り上げて追加のV親機を準備する必要があります。
4. 結論
   切り上げ後は“4台”となり、【問題文】の空欄 b に入る数値は 4 です。

誤りやすいポイント

• 端数処理を切り捨てて“3台”としてしまう。3台では $25\times 3=75$ 台しか収容できず、81台を満たせません。
• “25台収容”を“25台まで＋α”と誤読してしまう。上限を超えて収容することは仕様外です。
• “V規模”を“V子機”と取り違え、空欄 b に“81”を入れてしまうミス。

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解答の論理構成

1. 客室2０1側での機器配置
   問題文には「V子機には、ポートA及びポートBの二つのLANポートがある」「ポートAとポートBに別々のVLANが割り当てられ、…ポートBの通信が優先されている」と明記されています。
   • ポートBは優先帯域が必要な「STB→VOD配信サーバ」の映像系トラフィックに割り当てるのが自然です。
   • ポートAは一般的な「PC→インターネット」のデータ系トラフィックに割り当てれば、ホテルの想定通り「③PC1台当たりの通信帯域がほぼ同じになること」が実現できます。
   • 製品Vは「電話配線を伝送路に使う製品」であり、電話のパススルーを前提としているので、電話機—V子機間を接続してアナログ通話を保持します。
   • TV と STB は映像出力‐入力という家電側の必須接続です。
   したがって客室2０1では
   ① V子機ポートA ─ PC
   ② V子機ポートB ─ STB
   という4本の物理接続が必要になります。
2. 設備室側での親機収容
   「V親機のLANポートをL2SWに接続して束ねる」とあるため、
   • すべての V親機ポートA を L2SW の同一 VLAN（データ系）に、
   • すべての V親機ポートB を L2SW の別 VLAN（映像系）に
   ポートベースで登録します。
3. サーバ・ルータとの配線
   • 映像系 VLAN は「VOD配信サーバ」に直結して低遅延を確保する必要があります。したがって L2SW の映像系 VLAN から VOD配信サーバのポートへリンクを敷設します。
   • データ系 VLAN も、L2SW のデータ系側からVOD配信サーバのポートへリンクを敷設します。
4. 以上の要件を満たすと、模範解答図のように
   ・客室2０1：電話機→V子機、V子機A→PC、V子機B→STB、STB→TV
   ・設備室：すべての V親機A/B → L2SW（2系統の VLAN）、
   　　　　　　映像系 VLAN → VOD配信サーバ 　　　　　　データ系 VLAN → VOD配信サーバ という接続構成になります。

誤りやすいポイント

• ポートA／ポートBを逆に配線してしまい、STB が遅延の大きいデータ系 VLAN に入る。
• V親機ポートA と B を同じ VLAN にまとめてしまい、「迂断すべきV子機間の通信が可能」になる。
• VOD配信サーバをルータ側 VLAN に接続してしまい、外部トラフィックと競合させて帯域保証を失う。
• 電話機を直接主配線盤へ戻してしまい、V子機側のパススルー設計を崩して工事量が増える。

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解答の論理構成

1. ルータの制御単位を確認
   【問題文】には
   「ルータは…送信元及び宛先のウ番号とIPアドレスを参照して…（以下、フローという）として識別する」
   とあり、ルータは“フロー”単位で帯域を割り当てます。
2. フロー単位での公平制御
   続けて
   「インターネット接続回線の混雑時には、各フローの占有通信帯域が均等になるように…」
   と明記されています。つまり 1 フローあたりの帯域が同じになるよう制御される仕組みです。
3. PC 単位の帯域をそろえる条件
   下線③は「PC1台当たりの通信帯域がほぼ同じになること」。
   ルータは PC ではなくフロー単位でしか公平化しません。そこで PC が生成するフロー数が異なると、フローが多い PC ほど帯域を多く得てしまいます。
4. ブラウザがとるべき振る舞い
   PC ごとに同数のフローが生成されれば、
   ・各フロー帯域 ＝ 等しい
   ・フロー数 ＝ 同じ
   となり、結果として「PC1台当たり」の帯域も等しくなります。
   この条件をブラウザ側で満たす必要があるため、解答は
   「最大同時フロー数が同じであること」
   となります。

誤りやすいポイント

• 「フロー」＝「IP アドレス単位」と誤解し、ポート番号を見落とす
• PC の通信量そのものを制限する方式と混同し、フロー数が公平化条件であることに気付かない
• ブラウザが HTTP/2 などの多重化機能を持つ場合でも、並列フロー数の影響が残る点を忘れる
• “最大”ではなく“平均”同時接続数と書いてしまう

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解答の論理構成

1. 要件で明示された配線制約
   • 【問題文】に「配管の制約上、客室内に新たに配線するのは困難である。また、営業の都合上、客室内及び設備室内以外の配線工事も極力回避する。」とある。
   • 廊下にアクセスポイントを設置する場合、電源ケーブルやUTPケーブルを廊下の天井裏などへ新設する必要が生じるため、配線工事を回避できない。
   • したがって「無線アクセスポイントの設置に配線工事が発生する」という結論になる。
2. 通信品質に関する要件
   • 【問題文】には「VOD配信サーバとVODセットトップボックス（以下、STBという）間の通信には、十分な通信帯域を確保するとともに、通信遅延のゆらぎを抑える。」とある。
   • 無線LANは電波干渉や距離減衰の影響を受けやすく、利用者が増えると帯域が変動しやすい。また CSMA/CA による衝突回避で遅延のゆらぎ（ジッター）も大きくなる。
   • そのため「通信帯域又は通信遅延の条件を満足できないことがある」という指摘が導かれる。
3. 問題文での整理
   • O主任自身が「各階の廊下にアクセスポイントを配置する無線LAN構成では、Xホテルの要件を満たせない」と判断している。
   • その根拠が①機器配置面の配線工事発生と②通信特性面での帯域・遅延保証の難しさであり、模範解答の二点と一致する。

誤りやすいポイント

• 「客室内に配線できない」とあるため廊下への配線は許されると誤解しがちですが、「客室内及び設備室内以外の配線工事も極力回避」と明記されているため廊下も対象です。
• 通信特性で「速度」だけに注目し「遅延のゆらぎ」を見落とすと半分の説明しかできません。
• 電波到達距離を理由に不適合と書いてしまい、要件の「十分な通信帯域」と「通信遅延のゆらぎ」から離れてしまうケースが散見されます。

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