登録販売者 2025年 静岡県 問01
問題文
医薬品に関する記述の正誤について、正しい組み合わせはどれか。
a 人体に対して使用されない殺虫剤であっても、誤って人体がそれに曝されれば健康を害するおそれがあるものがある。
b 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものであるが、一般の生活者においては、添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることもある。
c 医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性等の確認が行われる仕組みになっており、それらの結果を踏まえ、リスク区分の見直しが行われることがある。
d 医薬品医療機器等法では、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物等の混入、変質等がある医薬品を販売等してはならない旨を定めている。
選択肢
1:a:正、b:正、c:正、d:誤
2:a:正、b:正、c:誤、d:正
3:a:正、b:誤、c:正、d:正
4:a:誤、b:正、c:正、d:正
5:a:正、b:正、c:正、d:正(正解)
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医薬品の本質と市販後確認【登録販売者解説】
正解の理由
人体に使わない医薬品でも健康被害のおそれがあり、一般用医薬品の情報提供と市販後の確認も重要です。
5が正しい組合せです。a〜dはすべて正しい記述です。根拠は、手引き第1章「医薬品概論」の医薬品の本質、一般用医薬品の情報提供、市販後の確認などにあります。ここでいう手引きは『試験問題の作成に関する手引き(令和7年4月一部改訂)』です。
解法ステップ
- aは「人体に対して使用されない殺虫剤」と「誤って人体が曝される」を見ます。人体に使わないものでも、健康被害のおそれがあるかがポイントです。
- bは「添付文書や製品表示を見ただけでは」と「誤解や認識不足」に注目します。記載があっても、内容を正しく理解できるとは限りません。
- cは「市販後にも」と「リスク区分の見直し」を確認します。販売後も有効性や安全性が確認され、区分が見直されることがあります。
- dは「健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず」がポイントです。この条件を含めて、4つとも正しい組合せを選びます。
選択肢別の誤答解説
-
a 正
人体に対して使用されない医薬品でも、殺虫剤などの中には、誤って人体がそれに曝されると健康を害するおそれがあるものがあります。「人体に使わないものだから、人の健康には影響しない」とは限りません。 -
b 正
一般用医薬品は生活者が自ら選択し、使用するものです。しかし、添付文書や製品表示を読むだけでは、効能効果や副作用などについて誤解したり、必要な情報を十分に理解できなかったりすることがあります。そのため、専門家による分かりやすい情報提供や相談対応が大切です。 -
c 正
医薬品は販売後も、新たな医学・薬学の知見や使用成績などをもとに、有効性や安全性が確認されます。その結果を踏まえ、リスク区分が見直されることもあります。 -
d 正
医薬品医療機器等法では、健康被害が起こる可能性の有無にかかわらず、異物の混入や変質などがある医薬品を販売等してはならないと定めています。
組合せを確認すると、1はdを誤りとしているため不一致です。2はcを誤り、3はbを誤り、4はaを誤りとしているため、いずれも正しい組合せではありません。4記述をすべて正しいとする5が合います。
よくある誤解
- 「人体に使用しない」と書かれていると、人の健康には影響しないと思いがちです。aでは、使用目的と、誤って人体に曝された場合の危険性を分けて考えます。
- 「説明が表示されているなら、生活者は内容を理解できる」と考えるのは誤りです。bは、表示だけでは誤解や認識不足が生じることもある、という記述です。
- dの「健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず」を読み落とし、被害のおそれがある場合だけ販売禁止と考えないようにします。
補足コラム
添付文書や製品表示には、一般用医薬品の使用に必要な情報が記載されています。ただし、記載内容は一般的・網羅的で、購入者が自分に関係する注意点を判断しにくいこともあります。専門家は、内容を正確に理解したうえで、購入者に分かりやすく伝え、相談にも対応することが求められます。
FAQ
Q. 医薬品の販売後に新しい情報が得られた場合、添付文書なども変わることがありますか?
A. はい。有効性や安全性に関する新たな知見などに基づき、必要に応じて添付文書の内容が改訂されることがあります。
A. はい。有効性や安全性に関する新たな知見などに基づき、必要に応じて添付文書の内容が改訂されることがあります。
Q. 異物などが混入していても、健康被害のおそれが小さければ販売できますか?
A. いいえ。健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物の混入や変質などがある医薬品は販売等してはならないとされています。
A. いいえ。健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物の混入や変質などがある医薬品は販売等してはならないとされています。
関連キーワード: 医薬品の本質、一般用医薬品、市販後の確認、リスク区分、添付文書、異物混入

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