応用情報技術者 2009年 秋期 午前2 問21
問題文
OSI (Open Source Initiative)が定義している OSSの性質はどれか。
選択肢
ア:OSS とともに頒布される、ほかのソフトウェアのソースコードも公開しなければならない。
イ:OSSを再頒布する場合は、無料にしなければならない。
ウ:営利目的の企業での使用や、研究分野での使用も許可される。(正解)
エ:ソースコードを改変した場合の再頒布条件に、制約があってはならない。
OSI(Open Source Initiative)が定義しているOSSの性質とは【午前2 解説】
要点まとめ
- 結論:OSSは営利企業や研究分野での利用も許可されており、幅広い利用が認められていることが重要です。
- 根拠:OSIの定義では、ソフトウェアの自由な利用・改変・再配布を認め、特定の利用目的を制限しません。
- 差がつくポイント:無料化の義務や他ソフトのソース公開義務はなく、再頒布時の制約も一定の条件下で認められています。
正解の理由
選択肢ウ「営利目的の企業での使用や、研究分野での使用も許可される。」が正解です。
OSIの定義するOSSは、利用目的を問わず自由に使えることが基本であり、営利利用や研究利用も含まれます。これにより、企業の商用利用も可能であり、OSSの普及と発展を促進しています。
OSIの定義するOSSは、利用目的を問わず自由に使えることが基本であり、営利利用や研究利用も含まれます。これにより、企業の商用利用も可能であり、OSSの普及と発展を促進しています。
よくある誤解
OSSは必ず無料でなければならない、または再頒布時に全てのソースコードを公開しなければならないと誤解されがちです。実際にはライセンスによって条件が異なります。
解法ステップ
- OSSの定義をOSIの公式基準で確認する。
- 利用制限の有無をチェックし、営利利用が許可されているかを判断。
- 無料化義務や他ソフトのソース公開義務があるかを検証。
- 再頒布時の制約条件を確認し、制約が全くないかどうかを判断。
- 選択肢と照合し、最も正しい内容を選ぶ。
選択肢別の誤答解説
- ア: OSSとともに頒布される他のソフトのソースコード公開義務はないため誤り。
- イ: OSSの再頒布は無料でなくてもよく、有料での配布も認められているため誤り。
- ウ: 営利目的や研究利用も許可されているため正解。
- エ: ソースコード改変後の再頒布に制約が全くないわけではなく、ライセンスによって条件があるため誤り。
補足コラム
OSI(Open Source Initiative)は、オープンソースソフトウェアの定義を策定し、ライセンスの認証を行う非営利団体です。OSSの自由度を保証するために、利用・改変・再配布の自由を明確にしていますが、ライセンスによって細かな条件は異なります。代表的なOSSライセンスにはGPL、MIT、Apacheなどがあります。
FAQ
Q: OSSは必ず無料で配布しなければならないのですか?
A: いいえ。OSSは無料で配布されることが多いですが、有料での配布もライセンスによって許可されています。
A: いいえ。OSSは無料で配布されることが多いですが、有料での配布もライセンスによって許可されています。
Q: OSSのソースコードを改変した場合、再配布に制約はありますか?
A: ライセンスによって異なります。GPLなどは改変後のソース公開を義務付けますが、MITやApacheは緩やかな条件です。
A: ライセンスによって異なります。GPLなどは改変後のソース公開を義務付けますが、MITやApacheは緩やかな条件です。
関連キーワード: OSS, OSI, オープンソース、ライセンス、ソフトウェア利用制限、再頒布条件

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