応用情報技術者 2015年 春期 午後 問01

解答の論理構成

• 【問題文】引用
  「メールサーバでのメール受信時の送信元メールアドレスが偽称されていないかのチェックは、aと呼ばれ、送信元 IP アドレスを基にチェックする技術（SPF）、又は受信メールの中の電子署名を基にチェックする技術（DKIM）を導入します。」
  この記述から
  1. SPF と DKIM は“送信ドメインを正しく名乗っているか”を確認する技術
  2. それらを総称する名称が [ a ] に入る
     以上より解答群「イ：送信ドメイン認証」が最適です。
• 【問題文】引用
  「類似の標的型攻撃メールが届いた宛先は、メールサーバのeから調査できるな。」
  “届いた宛先を調査”する手段は、メールサーバが記録している受信履歴です。運用現場ではこれを“ログ”と呼びます。したがって [ e ] には解答群「カ：ログ」が入ります。
• 他の選択肢との対比
  ・「ア：OP25B」は外部への迷惑メール送信を防ぐための“Outbound Port 25 Blocking”。SPF/DKIMとは関係ありません。
  ・「ウ：フィルタリング」は一般用語で総称的すぎ、SPF・DKIMという具体技術の総称とはいえません。
  ・「エ：フロー制御」「オ：迷惑メールボックス」は本文の文脈に合致しません。

誤りやすいポイント

• SPF/DKIMを“フィルタリング”と混同し、[ a ] に「ウ：フィルタリング」を選択してしまう。
• OP25Bは“送信側対策”という単語のイメージで[ a ] に選びたくなるが、本文にある「送信元 IP アドレスを基にチェックする技術（SPF）」という直接的ヒントを見落とすと誤答。
• [ e ] を「オ：迷惑メールボックス」と勘違いしやすい。迷惑メールボックスは“保管場所”であり、届いた全宛先を一覧できるわけではない。

FAQ

解答の論理構成

1. S/MIME で用いる鍵の種類
   【問題文引用】
   「現在のメールシステムでは、営業部でのメールの暗号化には、S/MIMEを利用することになっています。メール宛先のb鍵を利用して暗号化する方式で、安全性は高いのですが、先方がb鍵をもっていなければ使えない方法なので…」
   • S/MIME は公開鍵暗号方式を用い、送信者が受信者の“公開鍵”で暗号化します。
   • 受信者は対応する“秘密鍵”で復号します。
   → よって [b] は「公開」。
2. 電子署名で用いる値
   【問題文引用】
   「電子署名はメールのc値を基に生成されるので、メールのd検知も可能になります。」
   • 電子署名生成手順では、まず本文や添付をハッシュ関数にかけ“ハッシュ値（ダイジェスト）”を得ます。
   • そのハッシュ値を鍵で暗号化して署名データとするため、改ざんチェックが可能になります。
   → よって [c] は「ハッシュ」。
3. 電子署名で検知できる事象
   • 送信後に内容が書き換えられると、受信側で計算したハッシュ値と署名から復元したハッシュ値が一致しません。
   • これは“改ざん”の有無を確かめる処理です。
   → よって [d] は「改ざん」。

誤りやすいポイント

• S/MIME ＝「秘密鍵で暗号化」と誤解する
  秘密鍵で暗号化するのは署名生成のとき。内容暗号化は宛先の公開鍵です。
• ハッシュ値 ↔ チェックサムを混同する
  電子署名は暗号学的ハッシュを用い、単純なチェックサムではありません。
• 改ざん検知 ↔ なりすまし防止の区別
  電子署名は両方に効果があるが、本文の整合性確認という文脈では“改ざん”と答えるのが適切です。

FAQ

解答の論理構成

1. 【問題文】では、IMAP への変更に伴い「社内PCで開封したメールも含め、全ての受信メールが一定期間メールサーバに残るようにする」と記述しています。
2. これに対して S 部長は「①パスワードが流出した場合のリスクが高まる」と指摘しました。
3. POP では既読メールが端末に移動しサーバ側から削除されるため、漏えい時に読まれるのは未読メールだけです。
4. 一方 IMAP は“全てのメール”をサーバに保存する仕様なので、認証情報が盗まれると過去分を含む全メールが閲覧可能になります。
5. したがって、上記①の指摘理由は「開封済メールもサーバに残るため、パスワード流出時に全メールが読まれてしまうおそれがある」ことに帰着します。

誤りやすいポイント

• 「盗難対策としてワンタイムパスワードを導入」という後段を理由に挙げてしまう。これは対策であって指摘理由ではありません。
• IMAP と POP の違いを“同時多端末利用可否”だけで捉え、サーバ保存期間の違いによるリスク増大に気付かない。
• “開封済メール”と“未開封メール”の区別を意識せず、「メールを読まれるおそれがある」のみで止めると説明不足になります。

FAQ

解答の論理構成

1. 下線②の前段で、S部長は次のように述べています。
   ――【問題文】「表3に従うと、業務に必要なメールまでチェックによって阻止されてしまうことがある。」
   つまり“フィルタリングでブロックされたが本当は必要なメール”への救済策が求められています。
2. 続いて S部長は、
   ――【問題文】「②それらのメールに対応するための機能も加えるように。」
   と指示しています。ここでの“それら”は①で示した“誤って阻止された業務上必要なメール”を指します。
   よって、回答候補は「誤検知メールを利用者が取り戻す」「事前承認でブロックを回避する」など、フィルタリングの過不足を補正する機能である必要があります。
3. 解答群の検討
   • ア：一時保管メールボックス（隔離領域）から受信者が必要なメールを取り出す機能
   → フィルタリングでブロックされた受信メールを救済する仕組みであり要件に合致。
   • イ：事前に承認されたメールは宛先に転送する機能
   → 重要情報を含む送信メールでも“業務上必要”とわかっていればブロックされない。これも要件に合致。
   • ウ：タイトルだけ転送する機能
   → メール本文を読めないため、業務継続性の確保には不十分。救済策とは言い難い。
   • エ：社員が勝手にフィルタリング条件を変更する機能
   → 企業統制を弱め、誤検知解消とは別問題。
4. 以上により、下線②の機能に該当するのは
   「ア：一時保管メールボックスに転送された受信メールの中から、受信者が必要なメールを取り出す機能」
   「イ：会社や顧客の重要情報を含む送信メールは、フィルタリングの対象となるが、事前に承認されたメールについては宛先に転送されるようにする機能」
   となります。

誤りやすいポイント

• 「標的型攻撃メールへの対応」の文脈と混同し、隔離は受信時だけと決めつけてしまう。実際には送信・受信双方で誤検知が発生し得ます。
• 選択肢ウは「とりあえずタイトルが届くので救済策」と早合点しやすいが、本文や添付がなければ業務遂行はできず、②の要求「対応するための機能」を満たしません。
• 選択肢エは“個々人で設定”と聞こえは良いものの、企業としての統制・証跡管理を阻害するため要件外です。

FAQ

解答の論理構成

1. 【問題文】には、標的型攻撃メールが届いた際の運用手順として
   「③不審なメールが届いた全ての受信者に対応を指示します」
   とあります。ここで求められているのは“対応”の具体的内容です。
2. この直後に
   「その後、受信者が添付ファイルを開けていないことやURLをクリックしていないことなどを管理者が確認します。」
   とあることから、受信者はメールを閲覧・操作してはならないと読み取れます。
3. 標的型攻撃メールは開封・操作自体がリスクです。最も確実で簡潔な対処は“メールを削除してしまう”ことです。
4. 以上より、受信者に指示すべき内容は
   不審なメールの削除
   となります。

誤りやすいポイント

• 「添付ファイルを開かない」「URLをクリックしない」など部分的対処だけを答えてしまう。問題は“全受信者への統一指示”なので包括的削除が正解です。
• 「管理者へ報告」を回答にする誤り。報告は管理者側が行う調査フローであり、受信者への直接指示ではありません。
• 「隔離フォルダへ移動」などツール依存の解決策を書くと設問の“指示すべき事項”から逸脱します。

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