応用情報技術者 2018年 秋期 午前2 問53
問題文
あるシステムの開発工数を見積もると 120 人月であった。このシステムの開発を12 か月で終えるように表に示す計画を立てる。プログラム作成工程には、何名の要員を確保しておく必要があるか。ここで、工程内での要員の増減はないものとする。

選択肢
ア:7
イ:8
ウ:10
エ:18(正解)
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工程別要員算定【午前2解説】
正解の理由
プログラム作成工程に割り当てられる工数は、開発全体の工数120人月のうち45%に相当する 人月です。プログラム作成工程の期間比率は25%なので、全体12か月のうちプログラム作成工程は か月です。工程内で要員数が一定である条件の下、必要な人員は工程工数を工程期間で割った値となるため、 人となります。よって選択肢のうち エ の 18 人が正解です。
解法ステップ
- 全体工数に工程の工数比率を乗じて、その工程の総工数を求める。
- 全体期間に工程の期間比率を乗じて、その工程の期間を求める。
- 工程総工数を工程期間で割り、常時必要な要員数を算出する。
- 実務では要員は整数で確保するため、小数になる場合は必要人数が満たされるよう切り上げる(本問は整数)。
選択肢別の誤答解説
-
ア: 7
誤った計算例として、プログラム工程の工数54人月を誤って8か月で割り、さらに四捨五入した場合が考えられます。
こうした誤りは「期間比率を66.7%(8/12)と読み違える」「工程期間を誤って長く見積もる」等の読み違いが原因です。本来の期間は3か月である点を確認してください。 -
イ: 8
誤った計算例として、工程期間を誤読して6.75か月とした場合があります。
このような数値は「期間比率の小数点位置を誤る」「%を別の基準で解釈する」などの読み間違いで発生します。正しい期間は か月です。 -
ウ: 10
平均的な全体要員数を求める誤りです。全体工数を全体期間で割るとプロジェクト全体の平均要員が出ますが、これは工程ごとの集中度を無視した計算です。
この 10 人は「プロジェクト全体を均等に分配した場合の平均要員」であり、プログラム作成工程の実際の必要人数(工程に集中して割り振られる工数)とは異なります。 -
エ: 18(正解)
正しい計算は先述の通り です。工程内で要員の増減がない条件を満たす値になっています。
よくある誤解
- 工程の「工数比率」と「期間比率」を混同する
工数比率は工数(人月)の割り当て割合、期間比率はスケジュール上でその工程が占める時間割合です。両者は独立で、計算にはそれぞれを正しく使う必要があります。 - 全体の平均要員を工程要員と混同する
「全体工数 ÷ 全体期間」はプロジェクト全体の平均要員に過ぎません。工程集中度が高い場合、工程ごとの要員は平均と大きく異なります。 - 小数の扱い(切り上げ・切り捨て)を忘れる
実際の要員は整数で確保するため、計算結果が小数なら切り上げるのが通常です(ただしコストや他工程との兼ね合いで調整する場合あり)。
補足コラム
- 「工程内で要員の増減はない」という条件の意味
本問ではプログラム作成工程の期間中、常時同じ人数で作業を継続する前提です。実際のプロジェクトでは、着手時に人員を集中投入しその後減らすケースやピークを見込むケースが多く、より現実的なリソース計画ではガントチャートや人的リソースの時間分布を用いて詳細に算出します。 - 人月の扱いと精度
人月はあくまで便宜的な単位で、同じ「1人月」でも個人の熟練度や並行作業による効率低下で差が出ます。見積もり精度を上げるには、フェーズごとの生産性(人月あたりの成果)を過去実績から補正することが重要です。
FAQ
Q1. 小数で出たら必ず切り上げるべきですか?
A1. 実務上は必要な作業量を満たすため通常は切り上げます。ただし、組織の制約や他工程との兼ね合いでリソースを再配分する場合は例外的に調整することもあります。
A1. 実務上は必要な作業量を満たすため通常は切り上げます。ただし、組織の制約や他工程との兼ね合いでリソースを再配分する場合は例外的に調整することもあります。
Q2. 複数工程が同時並行で動く場合の考え方は?
A2. 同時並行なら各工程の同一時点での要員合計が必要な人数です。工程ごとの時間分布(人月の時間配分)を積み上げ、ピーク時の合計で必要最大要員を見積もります。
A2. 同時並行なら各工程の同一時点での要員合計が必要な人数です。工程ごとの時間分布(人月の時間配分)を積み上げ、ピーク時の合計で必要最大要員を見積もります。
Q3. 工数比率と期間比率が与えられていない場合は?
A3. 工数比率が分からなければ機能別の見積もりや過去案件の比率を参考に割り当て、期間比率が分からなければスケジュール案に基づいて期間配分を想定します。どちらも仮定を明示しておくことが重要です。
A3. 工数比率が分からなければ機能別の見積もりや過去案件の比率を参考に割り当て、期間比率が分からなければスケジュール案に基づいて期間配分を想定します。どちらも仮定を明示しておくことが重要です。
関連キーワード: 工数配分、人月計算、期間比率、要員見積もり、リソース計画

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