応用情報技術者 2022年 秋期 午前2 問26
問題文
データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。
〔命名規約〕
(1) データ項目名の末尾には必ず “名”、“コード”、“数 ”、“金額”、“年月日”などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。
(2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
選択肢
ア：データ項目“受信年月日”のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
イ：データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。（正解）
ウ：データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
エ：データ項目“取引先” が、“取引先コード”か“取引先名”か、判別できない。
データ項目の命名規約に関する問題【午前2 解説】
要点まとめ
- 結論：命名規約だけでは「データ項目の値の範囲の違い」を回避できないため、正解はイです。
- 根拠：命名規約は名称やデータ型の統一に効果的ですが、値の範囲や意味の違いまでは管理できません。
- 差がつくポイント：命名規約とデータ辞書の役割を正確に理解し、範囲や意味の違いは別途ルールや管理が必要と認識することです。
正解の理由
イの「データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる」は、命名規約で定める区分語やデータ型の統一だけでは防げません。命名規約は名称の一貫性や型の統一を目的としますが、値の範囲（例えば最大値や最小値の違い）は業務ルールや制約条件として別途管理する必要があります。
他の選択肢は、命名規約や辞書の整備で回避可能な「同音異義語」「異音同義語」「名称の曖昧さ」に関する問題です。
他の選択肢は、命名規約や辞書の整備で回避可能な「同音異義語」「異音同義語」「名称の曖昧さ」に関する問題です。
よくある誤解
命名規約を整えればすべてのデータの不整合が防げると誤解しがちですが、値の範囲や業務ルールの違いは別途管理が必要です。
また、データ型の統一と値の範囲の統一は別問題であることを理解しましょう。
また、データ型の統一と値の範囲の統一は別問題であることを理解しましょう。
解法ステップ
- 命名規約の内容を確認し、何を統一・管理しているか把握する。
- 選択肢の事象が命名規約で回避可能か検討する。
- 「区分語の付与」「データ型の統一」「辞書による同義語管理」が対象範囲であることを認識する。
- 値の範囲の違いは命名規約の範囲外であると判断する。
- 回避できない事象として該当する選択肢を選ぶ。
選択肢別の誤答解説
- ア：データ型の混在は命名規約の「区分語ごとに定めたデータ型にする」で防げる。
- ウ：異音同義語や同音異義語の管理は辞書作成で回避可能。
- エ：「取引先コード」「取引先名」の区別は区分語の付与で判別可能。
- イ：値の範囲の違いは命名規約の対象外であり、回避できない。
補足コラム
命名規約はデータ品質向上の基本ですが、業務ルールや制約条件の管理は別途「データ定義書」や「業務ルール文書」で行います。
また、データ型の統一はシステム間連携やデータベース設計で重要ですが、値の範囲はバリデーションルールとして実装されることが多いです。
また、データ型の統一はシステム間連携やデータベース設計で重要ですが、値の範囲はバリデーションルールとして実装されることが多いです。
FAQ
Q: 命名規約でデータ型を統一すれば値の範囲も統一されますか？
A: いいえ。データ型は値の種類を示すだけで、値の範囲は別途ルールで管理します。
A: いいえ。データ型は値の種類を示すだけで、値の範囲は別途ルールで管理します。
Q: 同音異義語はどうやって防げますか？
A: データ辞書を作成し、用語の意味や表記を統一することで防止可能です。
A: データ辞書を作成し、用語の意味や表記を統一することで防止可能です。
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