応用情報技術者 2023年 秋期 午後 問09

解答の論理構成

1. 問題文には、アジャイル型開発を採用した理由として三つの要因が列挙されています。
   引用：
   ・「本プロジェクトはPoCを実施する点」
   ・「リリースまでに6か月しかない点」
   ・「マーケティング部のステークホルダは新たな金融サービスについて多様な意見をもち、プロジェクト実行中はその影響を受けるので頻繁なスコープの変更を想定する。」
2. aは、この三つ目の要因をそのまま抜き出す箇所です。
3. したがって、aに入る適切な字句は「頻繁なスコープの変更を想定する」となります。

誤りやすいポイント

• 「スコープの変動」や「要件の変更」など、表現を少しでも変えてしまうと原文引用のルール違反になります。
• アジャイル採用の理由を二つしか拾わず、「PoC」「6か月」という別要素をはめ込んでしまうミス。
• 原文にある「マーケティング部のステークホルダ…」部分を丸ごと書こうとして、20字を超える長文にしてしまう誤答。

FAQ

解答の論理構成

1. 【問題文】には、ベンダーへの業務委託判断の根拠として「自社にリソースがない点と、b点を考慮」と記載されています。
2. 直前までの文脈では、B役員の指示として次の記述が登場します。
   「同業者から、自社だけで機械学習技術を習得しようとしたが、習得に2年掛かったという話も聞いたので、進め方には留意すること。」
   ここで強調されているのは“習得に2年掛かった”という長い期間です。
3. さらに本プロジェクトでは「リリースまでに6か月しかない」とも述べられており、時間的余裕のなさが繰り返し強調されています。
4. したがって、委託判断を後押ししたbには「機械学習技術の習得に十分な時間が確保できない」旨を入れるのが最も自然です。
5. よって解答は「機械学習技術の習得の時間がない」となります。

誤りやすいポイント

FAQ

解答の論理構成

1. 評価で最も重視すべき項目
   本文には、B役員の指示として
   「自分たちで使いこなせるレベルまで機械学習技術を習得する支援」
   「顧客の様々な年代層が容易に利用できるシステムの開発を支援」
   とあり、これに対応する評価項目は表2の「定着化」と「使用性」です。
2. 各ベンダーの点数を比較
   表2より「定着化」「使用性」がともに「4」のベンダーは
   Q社（定着化4・使用性4）のみです。
   他社はどちらか一方が「4」でも、両方が「4」ではありません。
3. 結論
   よって選定すべきcは「Q」。
   理由は「定着化」と「使用性」の両方が最高点（4）だからです。

誤りやすいポイント

• 「事例数」や「価格」を優先してしまい、B役員の指示を見落とす。
• 「定着化＝技術習得」「使用性＝顧客視点」を正しく対応付けられない。
• 「S社」も「定着化4」なので誤選択するが、「使用性」は3で条件不足。

FAQ

解答の論理構成

1. 本文では PoC の目的を
   「システム開発に先立ち、**“新たなサービスの提供と新たな技術の採用の両面で実現性を検証する”**PoC のフェーズを設ける。」
   と明示しています。
2. PoC（Proof of Concept）は成果物の完成を保証するものではなく、主目的は“検証”です。
   成果物を確定納品する「請負契約」より、知識・労務の提供に対して報酬を支払う「準委任契約」が適切となります。
3. 本文の下線①で
   「“本プロジェクトのPoCの特性を考慮し、準委任契約で委託する”」
   と判断した根拠は、上記 1 の“実現性を検証する”という PoC の特性です。
4. 解答群を照合すると、PoC の目的を端的に表す選択肢は
   「イ：実現性を検証することが目的である。」
   です。

誤りやすいポイント

• 「ア：既知のリスクとして特定できない不確実性が残る。」
  不確実性も理由にはなりますが、本文は“実現性を検証”を PoC の核心として示しており、より直接的な根拠を選ぶ必要があります。
• 「ウ：評価基準に重要成功要因の指標を用いる。」
  評価基準は PoC の運営方法であって、契約形態を決める最重要因ではありません。
• 「エ：マーケティング部がMVPを試用する。」
  MVP 試用は PoC 後半の活動であり、契約形態を左右する決定的要素ではありません。

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解答の論理構成

• 【問題文】では、未知のリスクに備えて「プロジェクトの回復力（レジリエンス）を高める対策が必要」と明示しています。
• その直後に「システム開発フェーズの途中で、技術支援の範囲拡大や支援メンバーの増員を依頼した場合の対応までのリードタイムや増員の条件について、②選定したベンダーに確認しようと考えた。」とあります。
• つまり、ベンダーが迅速に支援体制を拡張できるかを把握することが、レジリエンス（＝回復力）を高めるための具体策です。
• 以上より、C課長が確認する目的は「システム開発フェーズの回復力を確かめるため」となります。

誤りやすいポイント

• 「リードタイムや増員の条件」をコスト削減やスケジュール短縮の確認と早合点し、回復力との関係を見落とす。
• 「PoCフェーズ」と混同し、PoCの品質保証が目的と誤解する。
• ベンダー選定段階の評価項目（価格・事例数など）と結び付けてしまい、目的を「価格交渉」などと書いてしまう。

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解答の論理構成

1. プロダクトオーナーには「マーケティングの視点」と「開発プロジェクトの理解」の両方が必要です。
2. 【問題文】の表1で、D主任は「マーケティング部」に所属し、スキルとして「マーケティング業務の専門家」「CRMや会員向けECサイトのシステム開発プロジェクトに参加した経験がある」と明示されています。
3. つまり、D主任は①マーケティングの専門知識、②開発プロジェクト参加経験という二つの要件を同時に満たす人物です。
4. したがって、PMが「③D主任が、プロダクトオーナーに適任」と判断した理由は「マーケティング業務と開発プロジェクト参加の経験があるから」と導けます。

誤りやすいポイント

• 所属部門だけを見て「マーケティング経験のみ」と誤認し、開発プロジェクト経験を見落とす。
• 「A社の業務にはまだ精通していない」をネガティブ要素と捉え、適任でないと早合点する。
• プロダクトオーナーを「開発チームの代表」と誤解し、技術スキルの有無だけで判断してしまう。

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解答の論理構成

1. PoCフェーズの評価基準について、問題文は
   「PoCフェーズの評価基準には、顧客関係性の強化の達成状況など、定量的な評価が可能な重要成功要因の指標を用いる。」
   と明記しています。
2. 下線④の直前では
   「MVPを作成し、マーケティング部のステークホルダに試用してもらい、④あるものを測定することにした。」
   と述べています。
3. PoCの成果を定量評価する指標として設定されたものが「重要成功要因の指標」であり、その代表例が「顧客関係性の強化の達成状況」です。
4. したがって、ステークホルダの試用後に測定するのは「重要成功要因の指標の値」または具体例としての「顧客関係性の強化の達成状況」となります。

誤りやすいポイント

• 「ユーザ満足度」や「使用性評価」と誤解し、PoCで測定すべき核心指標を外してしまう。
• 機械学習モデルの「精度」や「再現率」など技術的メトリクスを答えたくなるが、本文は顧客関係強化を主要目的に掲げている点を見落としやすい。
• 「KPI」という抽象語のみを解答としてしまい、問題文にある具体語「重要成功要因の指標」と一致しない。

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