応用情報技術者 2023年 春期 午後 問06

　G社は、創立20年を迎えた従業員500人規模のソフトウェア開発会社である。G社では、顧客企業や業種業界の変化に応じて組織変更を行ってきた。また、スキルや業務知識に応じた柔軟な人事異動によって、人材の流動性を高めてきた。 　G社の組織は、表1の例に示すように最大三つの階層から構成されている。 　従業員の職務区分には管理職、一般職の二つがあり、1階層から3階層のそれぞれの組織には1名以上の従業員が所属している。なお、複数階層、複数組織の兼務は行わない規定であり、従業員は一つの組織だけに所属する。

〔KPIの追加〕 　G社では、仕事にメリハリを付け、仕事の質を向上させることが、G社の業績向上につながるものと考え、従来のKPIに加え、働き方改革、従業員満足度向上に関するKPIの項目を今年度から追加することにした。追加したKPIの項目を表2に示す。

　追加したKPIの達成状況を把握し、計画的な目標達成を補助するためにKPI達成状況集計システム（以下、Kシステムという）を開発することになり、H主任が担当となった。 　Kシステムでは、次に示す仕組みと情報を提供する。 　・従業員各人が、月ごとの目標を設定する仕組み 　・日々の実績を月末で集計し、各組織がKPI達成状況を評価するための情報 　 〔データベースの設計〕 　G社では、組織変更と人事異動を管理するためのシステムを以前から運用している。 　H主任は、このシステムのためのE-R図を基に、KPIとその達成状況を把握するために、KPI、月別個人目標、及び月別個人実績の三つのエンティティを追加して、KシステムのためのE-R図を作成することにした。 　作成したE-R図（抜粋）を図1に示す。Kシステムでは、このE-R図のエンティティ名を表名にし、属性名を列名にして、適切なデータ型で表定義した関係データベースによってデータを管理する。

　追加した三つのエンティティを基に新規に作成された表の管理内容と運用方法を表3に示す。

　組織、所属、従業員、及び役職の各表は、以前から運用しているシステムから継承したものである。組織表と所属表では、組織や所属に関する開始年月日と終了年月日を保持し、現在を含む、過去から未来に至るまでの情報を管理している。 　組織表の“組織終了年月日”と所属表の”所属終了年月日”には、過去の実績値、又は予定を設定する。終了予定のない場合は9999年12月31日を設定する。 　なお、組織表の“上位組織コード”、”上位組織開始年月日”には、1階層組織ではNULLを、2階層組織と3階層組織では一つ上位階層の組織の組織コード、組織開始年月日を設定する。また、役職表の“職務区分”の値は、管理職の場合に‘01’、一般職の場合に‘02’とする。 　 〔達成状況集計リストの作成〕 　H主任は、各組織がKPI達成状況を評価するための情報として、毎月末に達成状況集計リスト(以下、集計リストという)を作成し、提示することにした。 　集計リスト作成は、オンライン停止時間帯の日本バッチ処理終了後の月次バッチ処理によって、処理結果を一時表に出力して後続処理に連携する方式で行うことにした。 　集計リスト作成処理の概要を表4に示す。　

　集計リスト作成処理のSQL文を図2に示す。ここで、TO_DATE関数は、指定された年月日をDATE型に変換するユーザー定義関数である。関数COALESCE(A,B)は、AがNULLでないときはAを、AがNULLのときはBを返す。また、“:年度開始年月月”、“:集計年月日”、“:集計年月月”は、該当の値を格納する埋込変数である。 　 　H主任は、図2の項番4のSQL文の設計の際に、次に示す考慮を行った。 　・表2の評価方法に従い、管理職の従業員データは対象に含めず、年度途中入社と、年度途中退職の従業員データについては出力しないように、抽出日に退職している従業員データを出力しない“従業員_所属＿一時表”と、年度開始時点で入社していない従業員データを出力しない“従業員ごと_目標集計＿一時表”をcによって結合しておく。 　・cによる結合結果と、実績がある場合だけレコードの存在する“従業員ごと_実績集計＿一時表”をdによって結合しておく。また、①実績個人集計がNULLの際は、0を設定しておく。