戦国IT - 情報処理技術者試験の過去問対策サイト
ブログお知らせお問い合わせ料金プラン

基本情報技術者 2013年 春期 午前(科目A)63


問題文

SOAの説明はどれか。

選択肢

売上・利益の増加や、顧客満足度の向上のために、営業活動にITを活用して営業の効率と品質を高める概念のこと
経営資源をコアビジネスに集中させるために、社内業務のうちコアビジネス以外の業務を外部に委託すること
コスト、品質、サービス、スピードを革新的に改善させるために、ビジネスプロセスを抜本的にデザインし直す概念のこと
ソフトウェアの機能をサービスという部品とみなし、そのサービスを組み合わせることでシステムを構築する概念のこと(正解)

🔒 解説は解答すると表示されます

サービス指向アーキテクチャ【午前解説】

正解の理由

正解は です。SOA(サービス指向アーキテクチャ)は、ソフトウェアの機能を「サービス」と見なし、それらを公開・組み合わせることで大きなシステムを構築するという概念を指します。サービスは独立して提供され、明確なインターフェースと契約(APIやメッセージ仕様)を通じて利用されるため、再利用性や疎結合が実現されます。選択肢エの記述がこの定義に一致します。

解法ステップ

  1. 問題文のキーワード抽出:「ソフトウェアの機能」「サービス」「組み合わせ」「システムを構築」などを確認。
  2. 各選択肢をキーワードと照合:「外部委託」「営業活動のIT利用」「ビジネスプロセス再設計」などSOAと一致するか判定。
  3. 一致度で絞り込み:サービスを部品とみなす記述が含まれる選択肢を正答候補とする。
  4. 用語の正確な意味で最終判断:SOAの定義(サービス化、インターフェース、再利用、疎結合)があるか確認。

選択肢別の誤答解説

  • ア:売上や顧客満足向上のために営業活動にITを活用する記述は「SFA(営業支援システム)」やCRMに近く、SOAの定義ではない。
  • イ:経営資源を集中させるために業務を外部委託するのは「アウトソーシング」であり、SOAとは異なる。
  • ウ:コストや品質を抜本的に改善するためにビジネスプロセスを再設計するのは「BPR(ビジネスプロセスリエンジニアリング)」で、SOAの説明ではない。
  • エ: はソフトウェア機能をサービスとして扱い、それらを組み合わせてシステムを構築する点がSOAの定義と一致するため正解。

よくある誤解

  • 「SOA=単なるシステム外部化(アウトソーシング)」と混同する人がいるが、SOAは設計思想であり業務の委託とは別概念です。
  • 「SOAはBPRや業務改善そのもの」だと考える誤解。BPRは業務プロセスの再設計であり、SOAはシステム設計のアプローチです。
  • 「SOAはSOAPだけを指す」と思い込みがちな点。実装技術はSOAPやRESTなど多様で、SOAは技術に依存しません。

補足コラム

SOAは概念としては1990年代後半から普及し、企業システムのモジュール化と連携を促進しました。実装上はESB(Enterprise Service Bus)やメッセージング、WSDL/SOAP、後にはREST/JSONなどが利用されます。マイクロサービスはSOAの考え方を継承しつつ、より小さく独立してデプロイ可能な単位に特化したパラダイムです。SOA導入のメリットは再利用性向上、変更の局所化、異機種間連携の容易化ですが、設計ガバナンスやサービス契約管理、オーケストレーションの複雑さが課題になります。

FAQ

Q1: SOAとマイクロサービスは同じですか?
A1: 類似点はあるが同一ではありません。SOAは「サービス指向の設計思想」で幅広い粒度を許容し、マイクロサービスはより小さい独立サービスの集合体に特化しています。実装や運用(デプロイ方式、チーム構造)にも差があります。
Q2: SOAはSOAPが必須ですか?
A2: いいえ。SOAPはかつてSOA実装でよく使われましたが、RESTやメッセージキューなど技術は多様です。SOAは技術に依存しない設計原則です。
Q3: SOA導入で最初に注意すべきことは?
A3: サービスの粒度設計、インターフェース契約の明確化、ガバナンスとバージョン管理の方針を早期に定めることが重要です。

関連キーワード: SOA、サービス指向アーキテクチャ、サービス、再利用、疎結合、マイクロサービス、ESB、API、Webサービス
← 前の問題へこの年度をクイズで解く次の問題へ →
戦国ITクイズ機能

\ せっかくなら /

基本情報技術者
クイズ形式で学習しませんか?

クイズ画面へ遷移する

すぐに利用可能!

©︎2026 情報処理技術者試験対策アプリ

このサイトについてブログプライバシーポリシー利用規約特商法表記開発者について