基本情報技術者 2016年 春期 午後 問06

解答の導き方

• L社は、$42÷50=84\%$です。80%以上なので基準の点数は4点です。評点は$4\times 20=80$です。
• M社は、$44÷50=88\%$です。80%以上なので基準の点数は4点です。評点は$4\times 20=80$です。
• N社は、$32÷50=64\%$です。60%以上～80%未満なので基準の点数は2点です。評点は$2\times 20=40$です。

誤りやすいポイント

• 評価基準の点数と、重みを掛けた後の評点を混同しないようにします。例えば、M社の概算見積金額の基準点は4点ですが、表に入れる評点は重み30を掛けた120です。
• 適合度は適合数をそのまま評点にするのではありません。要求機能数50に対する割合を求め、基準の点数に重みを掛けます。
• 見積金額は、金額が安い順に評点を決めるのではありません。予算上限に対する割合を計算し、表の区分に当てはめます。
• 各項目の評点だけを見て会社を選ばないようにします。総合評価は、すべての評点を合計して比べます。

FAQ

解答の導き方

1. 表2の数字で、N社の項番1のリスクを評価します。
   リスク評価マトリックスは、発生確率と影響度を組み合わせて、対策の優先度を決める表です。表2では、発生確率の「普通」は2、影響度の「大」は3です。
   N社の項番1は発生確率が「普通」、影響度が「大」なので、評価値は次のとおりです。
   $2\times 3=6$
   問題文には、値が6以上のリスク項目は対策が必要とあります。したがって、N社の項番1にはリスク対策が必要です。
2. リスクの原因に合った対策を選びます。
   項番1のリスクは、パッケージの機能とC社の要件が合わず、業務プロセスや運用フローの変更が多くなって、業務設計が遅れることです。
   ここで、問題文には業務プロセスと運用フローを「パッケージの機能だけで実現する計画」とあります。そのため、パッケージをC社向けに作り変えるのではなく、C社側で業務の見直しを検討できる人を増やすのが適切です。C社内の有識者社員を検討要員として増員するエが、項番1のリスクに合います。
   ほかの選択肢は、別のリスクへの対策として考えると分かりやすいです。業務マニュアルを使ったN社要員への研修は、C社の会計業務への理解不足に関する項番2に対応します。プロジェクト管理経験のある要員の増員は、プロジェクト遂行能力に関する項番3に近い対策です。また、パッケージをカスタマイズする案は、「パッケージの機能だけで実現する」という方針に合いません。
3. リスク対策を始めるきっかけを選びます。
   項番1のリスクは、業務プロセスや運用フローの変更が多くなり、業務設計が遅れることです。したがって、そのリスクが現実になりそうだと判断するきっかけとして適切なのは、業務プロセスや運用フローの改訂作業量が増えることです。これに当たるのはイです。
   なお、未解決課題の増加はプロジェクトの遂行能力に関するリスク、作り込み機能の増加はパッケージをカスタマイズする方向の話です。項番1の原因である「業務の見直し作業が多くなること」とは分けて考えます。
4. リスク対策費用を計算します。
   N社の項番1は、評価値が6なので対策が必要です。問題文では、対策が必要なリスク項目ごとに、概算見積費用の10％を対策費用として盛り込むとしています。
   表1のN社の概算見積金額は4,500万円なので、項番1の対策費用は次のとおりです。
   $4,500\times 0.1=450$
   よって、項番1について盛り込む費用は450万円です。項番3もN社では評価値が6ですが、ここで尋ねられているのは項番1のリスクに対する費用です。複数のリスク項目分を合算するのではなく、対象となる項番1について計算します。

誤りやすいポイント

• 発生確率と影響度の数字を足すのではなく、掛け合わせます。N社の項番1は「普通」なので2、「大」なので3として、$2\times 3=6$です。
• リスク対策が必要になる基準は、値が6以上です。値が6の場合も対策が必要です。
• 対策は、リスクの原因に合わせて選びます。項番1は業務の見直しが多くなるリスクなので、C社の業務を理解する有識者社員の増員が適切です。
• 費用は、設問で指定された項番1について、概算見積金額の10％を計算します。評価値そのものに10％を掛けるわけではありません。

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