基本情報技術者 2017年 春期 午前(科目A) 問78
問題文
当期の建物の減価償却費を計算すると、何千円になるか。ここで、建物の取得価額は10,000千円、前期までの減価償却累計額は3,000千円であり、償却方法は定額法、会計期間は1年間、耐用年数は20年とし、残存価額は0円とする。
選択肢
ア:150
イ:350
ウ:500(正解)
エ:650
🔒 解説は解答すると表示されます
定額法による建物の減価償却費【午前解説】
正解の理由
定額法(ストレートライン法)では、年間の減価償却費は次の式で求めます。
本問に当てはめると 千円となり、当期の費用は500千円です。前期までの減価償却累計額3,000千円はこれまでの計上総額であり、当期の定額法による年額には影響しません。したがって正解は ウ です。
本問に当てはめると 千円となり、当期の費用は500千円です。前期までの減価償却累計額3,000千円はこれまでの計上総額であり、当期の定額法による年額には影響しません。したがって正解は ウ です。
解法ステップ
- 定額法の公式を確認する:.
- 数値を代入する:(千円)。
- 前期累計3,000千円は帳簿価額の確認に用いる:帳簿価額=10,000−3,000=7,000千円。経理処理上、当期の償却費は500千円で変わらないことを確認する。
選択肢別の誤答解説
- ア: 150 千円
- どういう誤りか:前期までの累計額3,000千円を単純に耐用年数で割り、3,000÷20=150とした誤り。累計は過去の合計であり、これを当期費用の算定に使ってはいけません。
- イ: 350 千円
- どういう誤りか:取得価額から累計を差し引いた帳簿価額7,000千円をそのまま耐用年数20で割り、7,000÷20=350とした誤り。定額法では取得価額ベースで均等配分するためこの計算は誤りです。
- ウ: 500 千円(正解)
- 正しい計算: 千円。前期の累計額は当期の定額償却費に影響しません。
- エ: 650 千円
- どういう誤りか:500(正しい年額)に対して累計を誤って年割りした150を加算し、500+150=650とした誤り。過去分と当期分を合わせるべきではありません。
よくある誤解
- 「前期の累計額を差し引いてから耐用年数で割る」:累計額は過去の計上額であり、定額法の年額算定には用いません。
- 「累計額を期間で割って当期の償却費とする」:累計額÷耐用年数の計算は意味を取り違えた誤りです。
- 「累計額を足し合わせて当期費用にする」:過去分を現在の費用に上乗せするのは二重計上の誤りです。
補足コラム
- 前期までの累計額から「何年分償却したか」を逆算できます。本問では累計3,000千円÷年額500千円=6年経過しているため、残存の耐用年数は14年です(耐用年数変更がない場合)。会計処理上、耐用年数や償却方法を変更する際は、残存簿価を基に残存期間で按分して再計算します。
- 税務上の耐用年数や償却方法が会計処理と異なる場合がありますが、問題文の前提(定額法、耐用年数20年、残存価額0)は会計上の算定ルールに従って解くことが基本です。
FAQ
Q1: 前期までの減価償却累計額が大きいと当期費用は減りますか?
A1: 定額法を継続している限り当期の年額は変わりません。累計額は過去の計上総額で、当期年額に直接影響しません。耐用年数や償却方法を変更する場合は再計算が必要です。
A1: 定額法を継続している限り当期の年額は変わりません。累計額は過去の計上総額で、当期年額に直接影響しません。耐用年数や償却方法を変更する場合は再計算が必要です。
Q2: 残存価額が0でなければどうなりますか?
A2: 残存価額がある場合は取得価額から残存価額を差し引いた金額を耐用年数で割ります。例:残存価額1,000千円なら 千円が年額です。
A2: 残存価額がある場合は取得価額から残存価額を差し引いた金額を耐用年数で割ります。例:残存価額1,000千円なら 千円が年額です。
Q3: 償却方法が定率法なら当期費用はどう変わる?
A3: 定率法では期首簿価に所定の償却率を掛けて算出するため、年毎の費用が変動します。問題文に定額法と明記されている場合は定額法で計算します。
A3: 定率法では期首簿価に所定の償却率を掛けて算出するため、年毎の費用が変動します。問題文に定額法と明記されている場合は定額法で計算します。
関連キーワード: 減価償却、定額法、耐用年数、残存価額、減価償却累計額、帳簿価額、会計処理、償却計算

\ せっかくなら /
基本情報技術者を
クイズ形式で学習しませんか?
クイズ画面へ遷移する→
すぐに利用可能!

