ITパスポート 2012年 春期 問23

電子商取引の形態（オークションサイトでの取引）【ITパスポート 解説】

正解の理由

解法ステップ

1. 問題文のキーワードを拾う：「消費者が」「メーカーや小売店以外の個人から購入」。
2. 「個人（消費者）」が売り手か買い手かを確認する：
   • 今回は「消費者が（買う）」→ 相手も「個人（売り手）」であると明示。
3. 各選択肢の意味を当てはめる：
   • C to C = 消費者間取引 → 条件に合致。
   • 他は「企業が関与している」分類なので不適。
4. よって エ を選ぶ。

選択肢別の誤答解説

• ア: B to B（Business to Business：企業間取引）
  • 意味：企業と企業の間で行う取引です。例：卸売業者が小売店に商品を売る場面。
  • 誤りの理由：問題では売り手が「個人」であり、企業間取引ではないため該当しません。
• イ: B to C（Business to Consumer：企業→消費者）
  • 意味：企業が消費者に商品やサービスを提供する取引です。例：ネットショップが個人に商品を販売する。
  • 誤りの理由：こちらは売り手が企業の場合です。問題は「メーカーや小売店以外の個人」から買う場面なので当てはまりません。
• ウ: B to G（Business to Government：企業→政府・行政）
  • 意味：企業が政府や自治体など公的機関へサービスや商品を提供する取引です。例：システム開発会社が市役所にシステムを納入する。
  • 誤りの理由：売り手・買い手のどちらかが政府である場合に使う分類で、今回の「個人同士の取引」とは無関係です。
• エ: C to C（Consumer to Consumer：消費者間取引）
  • 意味：消費者同士が商品やサービスを売買する取引です。例：フリマアプリやオークションサイトでの個人売買。
  • 正しい理由：問題文の条件（消費者が個人から購入）と一致します。

よくある誤解

1. 「オークション＝企業がやるもの」と考える誤解
   • 実際にはオークションサイトには個人出品が多く、個人同士（C to C）の取引が基本形です。企業も出すことはありますが、分類は「売り手が誰か」で判断します。
2. 「B to C と C to C を区別しにくい」
   • 見分け方は簡単で、売り手が企業なら B to C、売り手が個人（消費者）なら C to C と覚えると良いです。
3. 「G（government）が入る取引はあまり関係ない」と考える誤解
   • 試験では B to G（企業→行政）や C to G（消費者→行政）といった用語も出題されます。誰が相手か（企業・消費者・政府）に注目してください。

補足コラム

• 用語メモ（最初の出現で簡単に説明）
  • B to B（Business to Business：企業間取引）— 企業同士の商取引。
  • B to C（Business to Consumer：企業→消費者）— 企業が個人に販売。
  • C to C（Consumer to Consumer：消費者間取引）— 個人同士の売買。フリマアプリやオークションが代表例。
  • B to G（Business to Government：企業→行政）— 企業が政府や自治体に提供する取引。
• 実務上の注意：オークションやフリマで個人が頻繁・大量に出品すると、税法的に「事業」とみなされる場合があります。分類（個人か事業者か）は法律や税務で重要です。
• 最近は「マーケットプレイス（marketplace：複数の売り手が集まる場）」を運営するプラットフォーム業者が多く、プラットフォーム自体は企業でも売り手は個人というケースが典型的です（この場合の取引自体は C to C）。

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