ITパスポート 2015年 秋期 問17

電子商取引のモデル（B to C）の例はどれか？【ITパスポート 解説】

正解の理由

解法ステップ

1. 各選択肢で「取引の主体（誰と誰の間か）」を確認する。主体が「企業＝Business」か「個人＝Consumer（消費者）」かを見分ける。
2. 主体の組み合わせをモデルに当てはめる：
   • 企業⇔企業 → B to B（B2B）
   • 企業⇔個人 → B to C（B2C）
   • 個人⇔個人 → C to C（C2C）
   • 企業⇔社員 → B to E（B2E）など
3. 当てはまる選択肢を選ぶ。
   本問では「個人が株式を売買するオンライン取引」なので、企業（取引所や証券会社）が個人向けにサービスを提供している形となり、B to Cと判断します。

選択肢別の誤答解説

• ア: インターネットを利用して、企業間の受発注を行う電子調達システム
  → これは企業同士の取引です。主体が企業同士なので B to B（B2B）に該当します。よって誤りです。
• イ: インターネットを利用して、個人が株式を売買するオンライン取引システム
  → 企業（証券会社・取引所）が個人に取引の場を提供するモデルで、企業⇔個人の構図です。B to C に該当します（正解）。
• ウ: 各種の社内手続や連絡、情報、福利厚生サービスなどを提供するシステム
  → これは社内向けシステムで、企業が自社の社員に対して提供するものです。取引相手が「社員（社内）」なので B to E（Business to Employee）や単に社内システムで、B to C ではありません。
• エ: 消費者同士が、Webサイト上でオークションを行うシステム
  → 取引主体が消費者同士（個人⇔個人）なので C to C（Consumer to Consumer、C2C）に該当します。よって誤りです。

よくある誤解

1. 「フリマやオークションは企業が運営しているからB to Cだ」と考える誤り
   → プラットフォーム（Webサイト）を運営する企業があっても、実際の取引の当事者が個人同士であれば取引モデルは C2C です。運営者はプラットフォーム提供者であり、取引の当事者とは別です。
2. 「株の売買は個人同士でも行われるからC2Cでは？」と思う誤り
   → 一般的なオンライン株取引は、個人が証券会社のシステムを通じて売買注文を出します。実務上は企業（証券会社・取引所）が取引の場を提供するため、サービスとしては B to C と考えるのが基本です。

補足コラム

• B to C（企業→消費者）：Amazon、楽天、オンライン証券（今回の正解）
• B to B（企業→企業）：企業間の仕入れサイト、電子調達システム（EDI：Electronic Data Interchange）
• C to C（消費者→消費者）：ヤフオク、メルカリの個人間売買（プラットフォーム運営会社は別）
• B to E（企業→従業員）：社内ポータル、福利厚生サイト

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