ITパスポート 2016年 春期 問22
問題文
導入予定のシステムについて、3種類の実現方式を検討している。各実現方式で見込まれる費用の内訳が表のとおりであるとき、導入後の運用期間を10年とした場合の開発・導入、運用、保守の総費用の大小関係を表したものはどれか。ここで、利用者は毎年4,000人で一定とする。また、記載のない条件(10年後の除却費、更改費用など)は考慮しない。

選択肢
ア:A案 > B案 > C案
イ:A案 > C案 > B案
ウ:B案 > C案 > A案(正解)
エ:C案 > B案 > A案
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問題タイトル +【ITパスポート 解説】
導入予定のシステムについて、A案(自主開発)、B案(パッケージ適用)、C案(SaaS利用)の各費用内訳から、運用期間10年での「開発・導入(初期費用)+運用+保守」の総費用の大小関係を求める問題。
(用語説明)
- 初期費用:導入時にかかる一時的な費用(購入・開発など)。
- 年間運用費:毎年かかる運用に関する費用。
- 年間保守費:毎年かかる保守・保全に関する費用。
- SaaS(Software as a Service:サービスとして提供されるソフトウェア):ベンダーがクラウドで提供するサービスを利用する方式。自分でソフトを作ったり設置したりしない。
正解の理由
各案の総費用(10年間)は、次の式で求めます。
表の数値をそのまま当てはめると、A案=4.7億円、B案=5.0億円、C案=4.8億円となり、大小関係は B案 > C案 > A案 です。これが選択肢の ウ に対応します。
(ポイント)
- B案の「年間運用:初期費用の15%」は初期費用2億の15%=0.3億(3,000万円)/年と読みます。
- B案の保守費は空欄のため「記載のない条件は考慮しない」ルールに従い、0円と扱います。
解法ステップ
- 単位を揃える(億・万の換算を確認)
- 1億 = 100,000,000円、1万 = 10,000円
- 各案の年間合計(運用+保守)を求める
- A案:運用 500万 + 保守 200万 = 年間 700万
- B案:初期費用 2億 → 年間運用 = 2億 × 15% = 0.3億 = 3,000万。保守は記載なしなので 0 → 年間 3,000万
- C案:運用は利用者1人当たり1万 × 利用者4,000人 = 1万 × 4,000 = 4,000万。保守 300万 → 年間 4,300万
- 10年分の総費用を計算する
- A案:初期 4億 + 10 × 700万 = 400,000,000 + 70,000,000 = 470,000,000円 = 4.7億
- B案:初期 2億 + 10 × 3,000万 = 200,000,000 + 300,000,000 = 500,000,000円 = 5.0億
- C案:初期 5,000万 + 10 × 4,300万 = 50,000,000 + 430,000,000 = 480,000,000円 = 4.8億
- 比較して大小関係を決定
- B案(5.0億) > C案(4.8億) > A案(4.7億) → 選択肢は ウ
(簡潔な式)
選択肢別の誤答解説
-
ア: A案 > B案 > C案
誤り。A案は総額4.7億で最も安く、B案は最も高い(5.0億)ため順序が逆になっています。 -
イ: A案 > C案 > B案
誤り。A案は確かにC案よりわずかに安い(4.7億 < 4.8億)ですが、B案は最も高く、イの順序ではB案が最安になってしまい矛盾します。 -
ウ: B案 > C案 > A案
正しい。計算どおり B案(5.0億) > C案(4.8億) > A案(4.7億)となり、表記の選択肢に合致します。ここでのポイントは「B案の年間費用が初期費用の15%」という割合が毎年発生する点です。 -
エ: C案 > B案 > A案
誤り。C案(4.8億)はB案(5.0億)より安く、C案が最も高いというエの並びは成立しません。
よくある誤解
-
「利用者1人当たり1万」をそのまま1万円と見ずに、年数や人数を掛け忘れる
- C案は「1人あたり1万円/年」を4,000人分毎年払うため、年間4,000万になります。人数×単価×年数を忘れるミスが多いです。
-
B案の「初期費用の15%」を「初期費用×0.15(年1回)」と読まずに別の基準で計算する
- 問題文の通り「年間費用として初期費用の15%」なので、毎年2億×15%=3,000万が発生します。
-
空欄の扱いを誤る
- 問題で「記載のない条件は考慮しない」とある場合、空欄は0と扱います(実務では実際に費用があることもありますが、試験問題のルールに従います)。
補足コラム
ブレークイーブン(損益分岐点)を見てみると、C案(SaaS)は利用者数に敏感です。A案との10年総額が等しくなる利用者数 n を求めると:
これを解くと n ≒ 3,900 人。つまり年間利用者が約3,900人未満ならC案が安く、3,900人を超えると自主開発(A案)の方が安くなります。本問では利用者4,000人であり、わずかにA案が有利になる条件に近いことが、A・Cの差が小さい理由です。
(現場的な視点)
- 試験では「与えられた数値だけで考える」ことが重要です。実務では保守の有無・更新費用・スケール変動なども考えますが、問題文の制約を優先しましょう。
FAQ
Q1. B案の保守費が空欄でも、本当に0と扱ってよいですか?
A1. はい。問題文に「記載のない条件は考慮しない」とあるため、空欄は0円として計算します。
A1. はい。問題文に「記載のない条件は考慮しない」とあるため、空欄は0円として計算します。
Q2. 「初期費用の15%」はどのように計算しますか?
A2. 初期費用(ここでは2億円)に0.15を掛けます。2億 × 0.15 = 0.3億 = 3,000万円/年です。
A2. 初期費用(ここでは2億円)に0.15を掛けます。2億 × 0.15 = 0.3億 = 3,000万円/年です。
Q3. 単位が「万」「億」で書かれているときの計算で気をつける点は?
A3. 数字のゼロの数を合わせること(例:万 → 10,000、億 → 100,000,000)。計算は円単位(整数)で揃えるとミスが減ります。
A3. 数字のゼロの数を合わせること(例:万 → 10,000、億 → 100,000,000)。計算は円単位(整数)で揃えるとミスが減ります。
関連キーワード: TCO(総所有コスト)、初期費用、年間運用費、年間保守費、SaaS(Software as a Service:サービスとして提供されるソフトウェア)、パッケージソフト、ブレークイーブン、単位換算(万・億)

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