ITパスポート 2026年 問02
問題文
BYODに関する記述として、適切なものはどれか。
選択肢
ア：企業の業務に、従業員が私物の携帯情報端末を許可を得た上で利用すること（正解）
イ：企業の業務の定型的な作業をソフトウェアのロボットで効率化すること
ウ：企業の業務の流れを分析し、継続的に改善、最適化していくこと
エ：企業の業務の流れを見直し、抜本的にデザインし直すこと
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BYODに関する記述 +【ITパスポート 解説】
正解の理由
選択肢 ア は「従業員が私物の携帯情報端末を許可を得た上で企業の業務に利用すること」と書かれています。これは BYOD（Bring Your Own Device：従業員が自分の端末を業務で使うこと）の定義と一致します。BYOD は企業が所有する端末ではなく、従業員の私物のスマートフォンやノートパソコンを業務で使う運用を指します。したがって選択肢 ア が適切です。
※用語説明：携帯情報端末とはスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなど、持ち運んで情報処理ができる機器のことです。
解法ステップ
- キーワードを探す：問題文の「BYOD」を見たら「Bring Your Own Device（個人の端末を業務で使う）」を思い出す。
- 各選択肢の要点を短く読む：私物の端末を使うか、ロボットや業務改善の話かを区別する。
- 一致する定義を選ぶ：私物の端末利用に関する説明があればそれが正解。不要な専門語は後で確認。
短く言えば、BYOD＝「個人の端末を業務で使うこと」。これが一致する選択肢を選べばよいです。
選択肢別の誤答解説
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ア（正しい説明）
従業員が自分のスマホやノートPCを許可のもと業務で使うこと。BYOD の定義そのものです。 -
イ
「企業の業務の定型的な作業をソフトウェアのロボットで効率化すること」は RPA（Robotic Process Automation：業務の自動化を行うソフトウェアロボット）の説明です。BYOD とは無関係です。 -
ウ
「業務の流れを分析し、継続的に改善、最適化していくこと」は BPM（Business Process Management：業務プロセス管理）の説明です。継続的改善を重視する概念で、BYOD とは目的や内容が異なります。 -
エ
「業務の流れを見直し、抜本的にデザインし直すこと」は BPR（Business Process Reengineering：業務プロセスの抜本改革）の説明です。大規模な再設計を指し、BYOD とは別の概念です。
よくある誤解
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BYOD = モバイル機器の管理方法だと思う誤解
- BYOD は運用ポリシーや考え方（私物端末の業務利用）を指します。端末管理方法（例：MDM）は BYOD を安全に運用するための手段です。目的と手段を混同しないようにしましょう。
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BYOD は常に「許可不要で自由に使える」と考える誤解
- 実際は多くの企業で許可やセキュリティ対策（アクセス制御やデータ分離）が必要です。問題文に「許可を得た上で」とある点を見落とさないでください。
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BYOD はすべての業務で使えると思う誤解
- 機密性の高い業務や特定のアプリは企業支給端末のみ許可、という企業も多いです。
補足コラム
BYOD を導入する際の代表的なセキュリティ対策を簡単に紹介します。
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MDM（Mobile Device Management：モバイル端末管理）
- 端末の設定やアプリ制御、遠隔でのロックや消去を行う仕組み。私物端末の業務利用でよく使われます。
-
コンテナ化（アプリやデータを分離）
- 個人データと業務データを分けることで、プライバシーとセキュリティを両立します。
-
VPN（Virtual Private Network：仮想専用線）や NAC（Network Access Control：ネットワーク接続制御）
- 社内ネットワークへ安全に接続するための仕組みです。
企業は BYOD のメリット（柔軟性やコスト削減）とリスク（情報漏えい、端末紛失）を天秤にかけ、利用ルールや技術対策を整備して運用します。
FAQ
Q1: BYOD をすると会社か個人かどちらが端末を管理しますか？
A1: 基本的に端末は個人所有ですが、会社は業務データや業務アプリに関する管理（例：MDMでの制御）を行うことが多いです。管理範囲は企業ポリシーによります。
A1: 基本的に端末は個人所有ですが、会社は業務データや業務アプリに関する管理（例：MDMでの制御）を行うことが多いです。管理範囲は企業ポリシーによります。
Q2: 私物のスマホを業務で使っても個人情報は守られますか？
A2: ポリシーや技術（コンテナ化、遠隔消去）があれば個人情報は保護できます。ただし、企業の対策内容を事前に確認することが重要です。
A2: ポリシーや技術（コンテナ化、遠隔消去）があれば個人情報は保護できます。ただし、企業の対策内容を事前に確認することが重要です。
Q3: BYOD と会社支給端末の違いは何ですか？
A3: 所有者が違います。BYOD は従業員が所有、会社支給端末は企業が所有し、管理・制限が強い傾向があります。
A3: 所有者が違います。BYOD は従業員が所有、会社支給端末は企業が所有し、管理・制限が強い傾向があります。
Q4: 許可なく個人端末で業務をしてはいけませんか？
A4: 多くの企業で許可や届出が必要です。無断で業務に使うと情報漏えいや就業規定違反につながる可能性があります。
A4: 多くの企業で許可や届出が必要です。無断で業務に使うと情報漏えいや就業規定違反につながる可能性があります。
関連キーワード: BYOD、持ち込み端末、私物端末、RPA、BPM、BPR、MDM、コンテナ化、VPN、NAC、端末管理、セキュリティ、業務ポリシー
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