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ITサービスマネージャ 2009年 午後1 問03


システムの運用管理に関する次の記述を読んで、設問1~4に答えよ。

 E社は、全国10か所に大型小売店舗をもち、日中はオンライン処理及びバッチ処理を行い、夜間にはバッチ処理を行う販売管理システムを運用している。   〔販売管理システムの1日の運用スケジュールとオペレーション体制〕  販売管理システムは、オンライン処理を9時に開始し、20時に終了する。その後、バックアップを取得する処理を21時まで行う。バックアップは、磁気ディスク上に取得する方が処理時間は早く済むが、災害に備えて遠隔地保管を行うために、磁気テープに取得する。取得した磁気テープは、宅配業者に委託して、毎翌朝9時発で遠隔地に配送している。  21時からは夜間バッチ処理を実行する。夜間バッチ処理は6時に終了し、その後の3時間は、システム変更やバッチ処理のトラブルなどへの対応のための予備時間としている。また、オンライン処理は毎朝9時に開始する必要があることから、オンライン立上げ処理は、夜間バッチ処理の最後に実施している。  オンライン処理中は、運用管理端末に出力される各種メッセージに対応するために2人の運用オペレータが必要である。バックアップ取得時は、ジョブ起動コマンド投入オペレーションと磁気テープ装置オペレーションとの連携が必要である。1人で実行すると2時間が必要であり、1時間以内で終わらせるためには2人の運用オペレータが必要である。夜間バッチ処理中は、運用管理端末への出力メッセージは少ないので、運用オペレータは1人となっている。  1日の運用スケジュールとオペレーション所要人数は、図1のとおりである。
ITサービスマネージャ試験(平成21年 午後1 問3 図1)
 運用オペレータは、チーム体制を組み、シフト制でローテーションしながら勤務している。1シフトは8時間で、7時から15時、15時から23時、23時から7時の3シフトで1日の運用を行っている。各シフトには1人1時間の休憩時間があり、1シフトの勤務時間は1人7時間である。チーム数は、販売管理システムが年間365日稼働できるように設定している。各チームの人数は同一とし、運用オペレータの休暇取得やピーク時の応援などのために、常に1チーム当たり1人分の余裕を見込んだ体制としている。   〔販売管理システムの運用方法〕  販売管理システムでは、システム運用の省力化、正確性の向上を目的に、運用管理システムを使用している。運用管理システムでは、しきい値(CPU使用率、メモリ使用率、磁気ディスク使用率)監視機能による稼働監視や、ジョブの自動起動機能によるジョブの実行管理を行っている。しきい値を変更する場合は、システム運用部が実施する。現在のしきい値は、1年前の、運用管理システム導入時に設定した値となっていて、その後は変更されていない。システム稼働中にしきい値を超えた場合は、運用管理システムから運用管理端末に警告メッセージが出力される。この場合、運用オペレータは運用管理者に連絡し、運用管理者の指示に従って対応している。  また、運用管理端末には、警告メッセージ以外にも多くのメッセージが出力されていて、運用オペレータはすべての出力メッセージに対応している。   〔オンラインサービス提供時間の拡大〕  現在、オンラインサービスの開始は9時となっているが、本社から、“開店時刻を早めたいので、オンラインサービスの開始時刻を早められないか”という要望があった。システム運用部では、3時間の予備時間は確保した上で、オンラインサービス開始時刻を早めるために、夜間のバッチ処理時間の短縮を検討することとし、夜間バッチ処理の実行状況について分析した。取引先のX社からファイル転送によって納品データを受け取って、販売管理システムに取り込む処理を行っている。X社の納品データは毎日22時ごろに到着するので、ジョブJ1の終了後、常に40分程度の待ち時間があることが分かった。  X社納品データ(E社でのファイル名を“X01”とする)の取込み処理の概要を図2に示す。各ジョブ間やジョブステップ間の引継ぎは、中間ファイルを磁気ディスク上に作成して連携する。磁気ディスク装置には、十分な空き容量がある。
ITサービスマネージャ試験(平成21年 午後1 問3 図2)
 ジョブJ2は、ジョブJ1の終了とファイル“X01”の作成完了の両方が満たされた時点で自動的に起動される。ジョブJ2の処理時間は1時間であるが、そのうち、ジョブステップS23の処理時間は30分である。  ジョブJ1、J2のジョブステップフローを図3に示す。
ITサービスマネージャ試験(平成21年 午後1 問3 図3)
〔出力メッセージ対応業務の効率向上〕  システム運用部では、オペレーション業務の効率向上のために、オンライン処理中に運用管理端末に出力されるメッセージへの対応業務について分析した。  出力メッセージの種類は、大きく分けると次の5種類であった。 (1) ハードウェア障害:各種ハードウェアの障害を表すメッセージ (2) ソフトウェア障害:各種ソフトウェアの障害を表すメッセージ (3) しきい値超過:運用管理システムから出力される警告メッセージ (4) 各種情報:各種プロダクトや業務プログラムから出力される情報メッセージ (5) テスト:開発担当者が行うテストなどによって出力されるメッセージ  各出力メッセージに対する対応方法は、次の四つに整理できた。  (a) 対応なし:メッセージを確認する。あらかじめ決められたメッセージの場合には、特に対応は行わない。  (b) 連絡だけ:メッセージ内容を運用管理者に連絡したところ、対応不要と指示されたもの。  (c) ジョブ制御:運用管理者からの指示に基づいて、ジョブの停止、スキップ、再起動などを手動で行う。  (d) 臨時処理:運用管理者からの指示に基づいて、ハードウェア障害時の技術者コールなど、臨時の対応を行う。  そこで、システム運用部では各対応方法における運用オペレータ1人1件当たりの平均対応時間を確認するとともに、オンライン処理中の出力メッセージの種類と対応方法について、最近3か月間の件数分析を行った。その結果、1か月の平均出力件数と運用オペレータ1人1件当たりの平均対応時間は、表のとおりとなった。
ITサービスマネージャ試験(平成21年 午後1 問3 1か月の平均出力件数と運用オペレータ1人1件当たりの平均対応時間)
 ハードウェア障害で対応方法を“対応なし”としている出力メッセージの大部分は、店舗の端末障害を示すものであった。これは、オンラインサービス開始時に電源が入っていなかったり、レジ係の交替時にいったん電源を切る運用になっていたりすること、などに起因するものであった。しきい値超過で対応方法が“連絡だけ”となった出力メッセージのほとんどは、運用管理システムから出力される、CPU使用率のしきい値超過による警告メッセージであった。  システム運用部では、表中で、対応方法が“対応なし”及び“連絡だけ”である出力メッセージに対する運用オペレータの対応工数を削減するために検討を開始した。まず、“対応なし”のメッセージ件数を削減することによってもたらされる工数の削減について検討し、次に、“連絡だけ”のメッセージ件数を削減することによって改善される工数の削減について検討した。

設問1:

問題文を見る
現在の運用オペレータは、1週間に1日以上の非番の日を設けた上で、必要最小限の人数としている。現在の運用オペレータの総人数は何人か。  なお、解答に当たって、休憩時間は考慮しなくてもよいものとする。

模範解答

12

解説

解答の導き方

まず、1日に必要な運用オペレータの人数をシフトごとに確認します。図1では、9時から20時までのオンライン処理と、20時から21時までのバックアップに2人、21時から翌6時までのバッチ処理に1人が必要です。
シフトの時間帯に当てはめると、7時から15時までのシフトではオンライン処理中に最大2人、15時から23時までのシフトではオンライン処理やバックアップ中に最大2人が必要です。23時から翌7時までのシフトでは、バッチ処理中に最大1人が必要です。したがって、シフトごとの必要人数の最大は2人です。
次に、年間365日稼働し、1人に1週間当たり1日以上の非番の日を設けるためのチーム数を求めます。1日に3シフトあるため、1週間ではシフトを担当する枠が 個あります。1チームが1週間に担当できるのは最大6日分なので、必要なチーム数は を切り上げた4チームです。
最後に、各チームの人数を求めます。各チームの人数は同一で、必要人数の最大が2人です。さらに、本文には「常に1チーム当たり1人分の余裕を見込んだ体制」とあるため、1チーム当たり 人となります。4チーム分を合計すると、運用オペレータの総人数は 人です。

誤りやすいポイント

  • シフトごとの必要人数を合計して、チーム当たりの人数を5人としないようにします。チーム人数は各シフトの必要人数の最大値を基準にします。
  • 3シフトあるからチーム数も3チームと考えないようにします。1週間に1日以上の非番を確保するには、3チームでは不足します。
  • 余裕の1人分を全体で1人だけ追加するのではなく、本文の条件どおり各チームに1人分を加えます。

FAQ

Q: チーム数の計算で、小数の3.5チームをそのまま使えないのはなぜですか?
A: チームは分割できないため、必要な枠を満たすように整数へ切り上げます。
Q: 休憩時間を考慮すると、必要人数は変わりますか?
A: この設問では休憩時間を考慮しない条件なので、休憩中の交代要員は加算しません。

関連キーワード: シフト制、要員計画、要員配置、非番日、稼働体制

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設問2:〔オンラインサービス提供時間の拡大〕について、(1)、(2)に答えよ。

設問2(1)

問題文を見る
X社納品データの取込み処理について、ジョブ構成を変更することによって処理時間の短縮を図りたい。どのような変更を行えばそれが可能となるか。変更内容を、具体的に60字以内で述べよ。

模範解答

・ジョブJ2を分割して、ジョブステップS22以前を別ジョブとして分離し、別ジョブをジョブJ1終了時に起動させる。 ・ジョブステップS21とS22をジョブJ1の中のジョブステップS13の後に移動させる。

解説

解答の導き方

  1. まず、時間短縮の余地がどこにあるかを確認します。本文には、ジョブJ1の終了後、ファイル“X01”が到着するまで「常に40分程度の待ち時間がある」とあります。また、ジョブJ2は、ジョブJ1の終了とファイル“X01”の作成完了の両方が満たされてから起動します。現状では、ファイル“X01”を待っている間、ジョブJ2の処理は始まりません。
  2. 次に、ジョブJ2の各ステップが何を待つ必要があるかを図3で確認します。ジョブJ2では、ジョブJ1が作成したF14を使ってS21、S22の順に処理し、その後のS23にはファイル“X01”が入力されています。したがって、S21とS22はファイル“X01”の到着前でも実行でき、S23はファイル“X01”の作成完了後に実行する必要があります。
  3. ジョブJ2全体の処理時間は1時間で、S23の処理時間は30分です。そのため、S21とS22の処理時間は合わせて30分です。この30分を、ファイル“X01”の到着を待つ40分程度の間に実行できれば、待ち時間と処理時間を重ねられます。
  4. そこで、S21とS22をジョブJ2から分け、ジョブJ1の終了後に実行する別ジョブにします。S23はファイル“X01”の作成完了後に実行します。別の方法として、S21とS22をジョブJ1の中でS13の後に実行する構成にもできます。どちらも、ファイル“X01”を待つ間に先行して処理できるステップを実行する変更です。

誤りやすいポイント

  • ジョブJ2の全ステップがファイル“X01”を必要とすると考え、ファイル到着まで何も実行できないと判断することです。図3では、ファイル“X01”が入力されるのはS23です。
  • S21、S22だけでなくS23も先行実行できると考えることです。S23はファイル“X01”を使うため、作成完了前には実行できません。
  • ジョブJ2の起動条件だけに注目し、各ジョブステップの入力データと依存関係を確認しないことです。先行実行できるかどうかは、各ステップが必要とするデータで判断します。

FAQ

Q: S21とS22を先に実行できると判断できる根拠は何ですか?
A: 図3では、S21の入力はジョブJ1が作成するF14であり、ファイル“X01”はS23に入力されています。そのため、S21とS22はファイル“X01”の到着を待つ必要がありません。
Q: S21とS22の処理時間をどう求めますか?
A: ジョブJ2の処理時間1時間から、S23の処理時間30分を差し引きます。S21とS22の合計は30分です。
Q: ジョブJ2を分割する方法以外でもよいのですか?
A: S21とS22をジョブJ1の中でS13の後に実行する方法もあります。いずれも、ファイル“X01”の到着を待つ時間に先行処理を行う考え方です。

関連キーワード: ジョブ分割、処理依存関係、先行処理、並行処理、待ち時間短縮

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設問2(2)

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(1)の変更によって、オンラインサービス開始時刻を、何時何分にできるか。  なお、X社納品データ取込み処理の実行中は、ほかの処理は実行していないものとする。

模範解答

8時30分

解説

解答の導き方

ジョブ構成を変更した後、どれだけ夜間バッチ処理を短縮できるかを考えます。
本文には、ジョブJ2は「ジョブJ1の終了とファイル“X01”の作成完了の両方が満たされた時点」で起動するとあります。また、ジョブJ1の終了後には「常に40分程度の待ち時間」があります。つまり現在は、X01が作成されるまで、ジョブJ2の処理を始められません。
一方、図3では、X01を使うのはジョブJ2のジョブステップS23です。そこで、X01を必要としないジョブステップS21とS22を、ジョブJ1の終了後に先行して実行する構成にします。X01が作成された後、S21とS22の処理が終わっていれば、S23を実行できます。
ジョブJ2の処理時間は1時間で、そのうちS23は30分です。したがって、S21とS22の合計処理時間も30分です。これらをジョブJ1の終了後、X01の到着を待つ40分の間に実行すれば、40分の待ち時間のうち30分を有効に使えます。残りの待ち時間は10分です。
変更前は、ジョブJ1の終了後に40分待ってからジョブJ2の1時間の処理を行います。変更後は、待ち時間の間にS21とS22を進められるため、ジョブJ2の終了を30分早められます。X01を使うS23の30分は、X01の作成後に実行する必要があります。
この短縮によって夜間バッチ処理が30分早く終わり、3時間の予備時間を確保したままオンライン立上げ処理も30分早められます。したがって、オンラインサービスの開始時刻は8時30分にできます。

誤りやすいポイント

  • 40分の待ち時間をすべて短縮できると考えないことです。先行できるS21とS22の処理時間は合計30分なので、短縮できるのは30分です。
  • X01を使うS23まで、X01の作成前に実行できると考えないことです。S23はX01の作成後に実行します。
  • 短縮した30分を予備時間から差し引かないことです。本文では3時間の予備時間を確保した上で開始時刻を早めるため、オンラインサービスの開始も30分早まります。

FAQ

Q: ジョブJ2をジョブJ1の終了後すぐに開始できるのはなぜですか?
A: S21とS22はX01を使わずに実行できるためです。X01が必要となるS23は、ファイル作成後に実行します。
Q: 待ち時間が40分あるのに、短縮が30分なのはなぜですか?
A: 待ち時間中に先行して実行できるS21とS22の合計処理時間が30分だからです。残りの10分は、X01が作成されるまで待つ必要があります。
Q: X01の作成後に実行する処理時間はどれくらいですか?
A: S23の30分です。S21とS22を先に実行しておくことで、この30分だけで後続の処理を終えられます。

関連キーワード: ジョブネット、ジョブステップ、先行条件、並行処理、バッチ処理

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設問3:〔出力メッセージ対応業務の効率向上〕について、(1)、(2)に答えよ。

設問3(1)

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オンライン処理中の出力メッセージに対する運用オペレータの対応工数を半減させるためには、対応方法を“対応なし”としている出力メッセージの件数を、最低何%削減すればよいか。答えは小数第1位を切り上げて、整数で求めよ。

模範解答

60

解説

解答の導き方

まず、1か月に運用オペレータがメッセージ対応に費やす工数を、対応方法ごとに求めます。表では「対応なし」も、メッセージの確認に1件当たり1分かかるとされています。
  • 「対応なし」:分
  • 「連絡だけ」:分
  • 「ジョブ制御」:分
  • 「臨時処理」:分
したがって、現在の1か月の対応工数は、合計で分です。その半分は分なので、削減後の工数をこの値以下にする必要があります。
今回は「対応なし」のメッセージ件数だけを減らすため、それ以外の対応工数分は変わりません。よって、「対応なし」に使える工数は、分以下です。
削減前は「対応なし」に分かかっているため、必要な削減工数は分です。1件当たり1分なので、削減すべき割合は、
となります。問題の指示どおり小数第1位を切り上げて整数にすると、最低限必要な削減率は60%です。

誤りやすいポイント

  • 「対応なし」は、運用オペレータが何もしないという意味ではありません。メッセージを確認するため、1件当たり1分の工数を計上します。
  • 削減割合の分母は、全メッセージ件数ではなく、削減対象である「対応なし」の件数18,694です。
  • 「連絡だけ」など、削減対象ではない対応方法の工数も、半減させる工数の合計には含めます。
  • 計算結果の59.43%を四捨五入して59%にすると、必要な工数削減に届かないため、指示どおり切り上げます。

FAQ

Q: 「対応なし」のメッセージは、対応工数に含めなくてもよいのですか?
A: いいえ。本文では、運用オペレータがすべての出力メッセージに対応するとされており、表でも「対応なし」の平均対応時間は1分です。メッセージの確認にかかる工数を含めます。
Q: 「連絡だけ」の工数も削減できるものとして計算しますか?
A: いいえ。この設問で件数を削減する対象は「対応なし」です。「連絡だけ」などの工数は削減後も変わらないものとして扱います。
Q: なぜ59.43%ではなく60%が答えになるのですか?
A: 設問では小数第1位を切り上げて整数で求めるよう指定されています。また、59%では必要な工数削減に届かないため、60%が必要です。

関連キーワード: 工数分析、平均対応時間、メッセージ監視、業務効率化

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設問3(2)

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対応方法を“連絡だけ”としている出力メッセージに対する運用オペレータの対応工数を削減するために調査すべき事項は何か。調査すべき事項を、30字以内で述べよ。

模範解答

現在設定しているCPU使用率のしきい値の妥当性

解説

解答の導き方

  1. まず、対象は“連絡だけ”としている出力メッセージです。表では、しきい値超過のメッセージ663件のうち652件が“連絡だけ”に分類されています。さらに本文には、そのほとんどがCPU使用率のしきい値超過による警告メッセージだとあります。したがって、工数削減のために調査する対象は、主にCPU使用率の警告です。
  2. しきい値を超えた場合、運用オペレータは運用管理者に連絡し、指示を受けています。しかし、“連絡だけ”に分類されたメッセージは、連絡後に対応不要と指示されたものです。警告が出ても実際の対応が不要であれば、現在のしきい値が適切でなく、不要な警告を発生させている可能性があります。
  3. 本文によると、現在のしきい値は運用管理システムの導入時に設定され、その後1年間変更されていません。そこで、現在のCPU使用率の状況に照らして設定値が妥当かどうかを調べることが、連絡だけで終わるメッセージへの対応工数を減らす手掛かりになります。
  4. ただし、調査の段階でしきい値が低すぎると決めつけるのではなく、現在設定しているCPU使用率のしきい値が妥当かを確認することが問われています。

誤りやすいポイント

  • “連絡だけ”のメッセージ全般について調べるのではなく、その大部分を占めるCPU使用率の警告に着目します。
  • しきい値を直ちに変更することではなく、まず現在の設定値の妥当性を調査します。
  • “連絡だけ”は、運用管理者への連絡後に対応不要と指示されたものです。警告が出たことだけで、実際に障害が発生しているとは判断できません。

FAQ

Q: しきい値を低く設定しすぎていると結論づけてよいですか?
A: いいえ。不要な警告が多い可能性はありますが、問題が求めているのは、現在のしきい値の妥当性を調査することです。
Q: CPU使用率以外のしきい値も対象にすべきですか?
A: 本文では、“連絡だけ”のしきい値超過メッセージのほとんどがCPU使用率によるものと説明されています。そのため、まずCPU使用率のしきい値に着目します。
Q: しきい値を変更する担当は誰ですか?
A: 本文では、しきい値を変更する場合はシステム運用部が実施するとされています。ただし、この設問で求められているのは変更担当ではなく、調査すべき事項です。

関連キーワード: しきい値監視、CPU使用率、警告メッセージ、運用管理、アラート管理

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今後の運用オペレータの省人化を目指して、オペレーション業務の効率向上を図りたい。設問3の出力メッセージの件数削減以外で考えられる対策内容を、50字以内で具体的に述べよ。  なお、機器の増設は行わないものとする。

模範解答

バックアップは磁気ディスクに取得し、予備時間帯にバックアップファイルを磁気テープにコピーする。

解説

解答の導き方

設問3のメッセージ件数削減とは別の方法を考えるには、運用オペレータを複数人必要としている作業に注目します。
本文では、20時から21時までバックアップを行い、磁気テープへの取得では「ジョブ起動コマンド投入オペレーションと磁気テープ装置オペレーションとの連携が必要」とされています。さらに、1人で実行すると2時間かかり、1時間以内に終えるには2人が必要です。つまり、バックアップ作業が運用オペレータの配置を要する要因になっています。
一方、本文には「磁気ディスク上に取得する方が処理時間は早く済む」とあります。ただし、磁気テープは遠隔地保管のために使っているので、磁気ディスクだけに変更すると災害への備えを損ないます。
そこで、まず20時から21時までのバックアップを磁気ディスクに取得し、その後、6時から9時までの予備時間帯にバックアップファイルを磁気テープへコピーします。こうすれば、処理時間の短い磁気ディスクを活用しつつ、遠隔地保管に必要な磁気テープも作成できます。また、磁気テープ装置の操作をバックアップ取得と同時に行う必要がなくなり、20時から21時に2人を配置しているオペレータの配置負担を軽減できます。

誤りやすいポイント

  • 磁気ディスクにバックアップを取得するだけでは、遠隔地保管のために磁気テープを使うという要件を満たせません。後で磁気テープにコピーするところまで考えます。
  • 磁気テープへのコピーを20時から21時までの時間帯に行うだけでは、複数人を必要とする作業を避けられません。予備時間帯へ移すことがポイントです。
  • 機器の増設は条件に含まれていません。既存の磁気ディスクと磁気テープを使い、取得先とコピーの時間帯を見直します。

FAQ

Q: なぜ磁気ディスクだけでバックアップを完了させないのですか?
A: 磁気テープは、取得したバックアップを遠隔地に保管するために使われています。磁気ディスクへの取得後に磁気テープへコピーすれば、処理時間と遠隔地保管の両方を考慮できます。
Q: 予備時間帯を使うのはなぜですか?
A: 現在のバックアップ時間帯は20時から21時までで、磁気テープ装置との連携に2人が必要です。コピーを予備時間帯に移せば、20時から21時のバックアップ取得時に磁気テープ装置の操作を同時に行う必要がなくなり、この時間帯に2人を配置する負担を減らす方法を検討できます。
Q: この方法でオンラインサービスの開始時刻も早まりますか?
A: この設問で問われているのは、メッセージ件数の削減以外のオペレーション業務の効率向上策です。主な狙いはバックアップ時のオペレータ配置負担の軽減です。

関連キーワード: バックアップ、磁気ディスク、磁気テープ、運用自動化、ジョブスケジューリング

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