ITストラテジスト 2015年 午前2 問20
問題文
A社とB社の比較表から分かる、A社の特徴はどれか。

選択肢
ア:売上高の増加が大きな利益に結び付きやすい。(正解)
イ:限界利益率が低い。
ウ:損益分岐点が低い。
エ:不況時にも、売上高の減少が大きな損失に結び付かず、不況抵抗力は強い。
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営業レバレッジ【午前2解説】
正解の理由
A社は売上高1,000億円に対して変動費が500億円、固定費が400億円で、限界利益(貢献利益)が500億円、営業利益が100億円です。限界利益率は50%と高く、限界利益を営業利益で割った「営業レバレッジ(DOL)」が と大きいため、売上高の増加が営業利益を相対的に大きく増やします。したがって選択肢ア「売上高の増加が大きな利益に結び付きやすい」が該当します。
(補足:営業レバレッジは、財務レバレッジ(負債・利息による影響)とは概念が異なります。ここでは売上変動が営業利益に与える倍率を指します。)
(補足:営業レバレッジは、財務レバレッジ(負債・利息による影響)とは概念が異なります。ここでは売上変動が営業利益に与える倍率を指します。)
解法ステップ
- 限界利益(貢献利益)を計算する:
A社:(億円) - 限界利益率を求める:
A社: - 営業レバレッジ(DOL)を求める:
(近似的な指標)
A社:(B社は) - 損益分岐点売上高を比較(参考):
A社:(億円)、B社:(億円)
上記より、A社は売上変動に対する利益感応度が高く、売上増加が利益の大幅増に結びつきやすい。
選択肢別の誤答解説
- ア(正解)
限界利益率が高く、DOLが5と大きいため、売上が増えれば営業利益はより大きく増える。例えば売上が10%増(1,100億円)になると営業利益は100→150億円で50%増となる(DOLの意味を体現)。 - イ(誤り)
「限界利益率が低い」は誤り。A社の限界利益率は50%で、B社の20%より高い。 - ウ(誤り)
「損益分岐点が低い」は誤り。計算上A社の損益分岐点は800億円で、B社の500億円より高いため、A社の方が損益分岐点は高い。 - エ(誤り)
「不況時に売上減少が大きな損失につながらず抵抗力が強い」は逆です。DOLが高いほど売上減少が営業利益を大きく悪化させるため、不況抵抗力は弱くなります。
よくある誤解
- 限界利益率と限界利益の大小を混同する(率は相対、金額は絶対)。どちらも経営判断で重要だが意味が違う。
- 高い固定費構造を「良い」と単純に捉える誤り。高DOLは好況時の利益増大をもたらす一方で、不況時の下振れリスクも大きい。
- 営業レバレッジと財務レバレッジを同一視する誤り。前者は営業構造(売上→営業利益)、後者は資本構成(借入→純利益)に関わる別概念。
補足コラム
- DOL(Degree of Operating Leverage)の直感的意味:売上高の%変化が営業利益に何倍で波及するかを示す指標。近似的に 。
- 実務ではDOLを用いて、売上計画に対する利益の感応度分析やリスク評価(ベストケース/ワーストケース)を行います。高DOL構造では、固定費削減や変動費化(外注化など)でリスクを調整することが多いです。
- 先の例:売上10%増→A社の営業利益は+50%(100→150)、売上10%減→営業利益は-50%(100→50)となり、増減の振れ幅が大きいことが確認できます。
FAQ
Q1: DOLが大きいと必ず良い会社ですか?
A1: いいえ。好況期には有利ですが、不況時の下振れリスクが大きくなります。経営戦略やリスク許容度に応じた評価が必要です。
A1: いいえ。好況期には有利ですが、不況時の下振れリスクが大きくなります。経営戦略やリスク許容度に応じた評価が必要です。
Q2: 損益分岐点を下げる方法は?
A2: 固定費の削減、限界利益率の向上(変動費率の低減や価格改善)などが有効です。
A2: 固定費の削減、限界利益率の向上(変動費率の低減や価格改善)などが有効です。
Q3: 営業レバレッジと財務レバレッジはどう使い分ける?
A3: 営業レバレッジは事業構造の収益感応度、財務レバレッジは資本構成が純利益に与える影響(利息負担含む)を評価する際に使います。目的が異なるため別々に分析します。
A3: 営業レバレッジは事業構造の収益感応度、財務レバレッジは資本構成が純利益に与える影響(利息負担含む)を評価する際に使います。目的が異なるため別々に分析します。
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