プロジェクトマネージャ 2020年 午後1 問03

解答の導き方

1. 設問は、費用対効果とは別に、第1段階で軽減できる「リスク」を尋ねています。まず、第1段階で特に守る必要がある条件を確認します。
2. 本文には、人材管理システムを「評価サイクルの開始タイミングである半年後の来年4月に必ず稼働させる」とあります。つまり、来年4月の稼働は第1段階の重要な期限です。
3. 一方、A社のSaaSは「標準機能はパラメタ設定だけで迅速に利用可能」であるのに対し、「カスタマイズをすると時間が掛かる」と説明されています。したがって、効果が期待できる標準機能を中心に使い、カスタマイズを最小化すれば、導入に必要な時間を抑えられます。
4. 以上から、S課長が軽減できると考えたのは、導入作業が長引き、期限である来年4月の稼働に間に合わなくなるリスクです。解答では「人材管理システムの稼働が来年4月から遅延するリスク」と表せます。

誤りやすいポイント

• 費用対効果を高めること自体を、設問で問われているリスクと取り違えないようにします。費用対効果は本文にある別の狙いです。
• 「カスタマイズによる追加費用のリスク」とだけ答えるのは不十分です。本文では、カスタマイズに時間が掛かることと、来年4月の稼働期限が示されているため、稼働遅延に結び付けます。
• 第2段階の目標達成時期ではなく、第1段階の期限である来年4月に着目します。

FAQ

解答の導き方

1. まず、A社のSaaSには「標準機能が半年に一度拡張、改善される」という特徴があります。S課長は、この機能拡張・改善を活用し続けることが、人材戦略経営の実現に重要だと考えています。
2. 次に、拡張・改善された標準機能を「迅速かつ追加コストなしで利用可能とするためには」、標準データ項目の仕様に従ってデータを登録する必要があると書かれています。つまり、登録データが仕様に合っていないと、新しい標準機能をすぐに、追加コストなしで使い続けることが難しくなります。
3. しかし、現データの多くは標準データ項目仕様と異なり、標準データ項目に該当するデータをすべて管理しているわけではありません。そのため、現データをそのまま移すだけでなく、仕様に合わせて移行し、不足するデータは新たに登録する必要があります。

誤りやすいポイント

• データを整備する目的を「現データを人材管理システムに移すため」だけと捉えないようにします。重要なのは、将来の標準機能の拡張・改善にも対応できる形でデータを登録することです。
• 「データの正確性を高めるため」だけでは、設問で問われている狙いを十分に表せません。標準データ項目仕様に従うことと、拡張・改善される標準機能の利用を結び付けて考えます。
• 現データの移行だけが必要なのではありません。標準データ項目に該当するデータをすべて管理していないため、不足分は新規登録する必要があります。

FAQ

解答の導き方

1. まず、第1段階と第2段階で目指すことを確認します。計画では、第1段階は「人事評価の透明性の確保」、第2段階は「スキル標準を定義した上で、社員のキャリア形成を推進すること」が目標です。したがって、キャリア形成機能を第1段階から使う狙いは、第1段階の目標そのものを達成することではなく、第2段階の目標に向けた準備だと考えられます。
2. 次に、キャリア形成機能が生み出す効果を確認します。表1には、「経年の業務経験及び所属部署に基づくキャリア形成の可視化」とあります。キャリア形成を可視化するには、その時点の情報だけでなく、年を追って蓄積された業務経験などの情報が必要です。
3. そこで、第1段階からキャリア形成機能を部分的に利用し、「毎年の業務経験に関するデータを蓄積」します。これにより、第2段階で機能の利用範囲を拡大したとき、蓄積した経年情報を用いてキャリア形成を可視化できます。

誤りやすいポイント

• 第1段階の目標である「人事評価の透明性の確保」と結び付けてしまうことです。キャリア形成機能を早くから使う主な理由は、第2段階で活用するためのデータを蓄積することです。
• 「業務経験に関するデータを蓄積する」ことだけを答え、蓄積した情報を何に使うのかまで述べないことです。目的は、第2段階でキャリア形成を可視化することです。
• キャリア形成機能を第1段階から全面的に利用すると誤解することです。本文では、第1段階では部分的に利用するとしています。

FAQ

解答の導き方

誤りやすいポイント

• 「人事評価を行う立場」で参加する点を見落とし、代表者の役割をシステム開発や設定の担当と捉えないようにします。
• 要件定義では、単にプロトタイプを確認するだけではありません。実際の業務を運用できるかを確かめ、必要な利用者要求事項を伝えることも重要です。
• 社員のニーズを考慮することは本文にありますが、設問が尋ねているのは、選任された代表者が果たす役割です。人事評価を行う立場からの確認と要求提示に結び付けて答えます。

FAQ

解答の導き方

誤りやすいポイント

• デモによって狙う効果を、「メンバにシステムを操作させること」と捉えないようにします。本文で重視されているのは、標準機能でも多様な業務プロセスを実現できるという理解です。
• 「利用者の要望を減らすこと」だけでは不十分です。利用者要求事項を標準機能で実現できる範囲に収め、カスタマイズを最小化することがポイントです。
• すべての要求を標準機能に限定する、または利用者のニーズを無視するという意味ではありません。「大部分」を標準機能で実現できる範囲に収めることを目指しています。

FAQ

解答の導き方

1. まず、表2の下線①で行うことは、議事録を閲覧していないメンバに、会議主催者が閲覧を促すプッシュ通知をすることです。したがって、通知そのものの効果ではなく、未閲覧のままになることで生じるプロジェクト上のリスクを考えます。
2. 本文には、従来のプロジェクトで「確認漏れや古い資料を見ての回答」が発生し、その結果、「認識齟齬のままプロジェクトが進み、手戻りが生じることもあった」とあります。情報を確認しないメンバがいると、会議で決まったことを知らないまま作業が進み、他のメンバとの認識が食い違う可能性があると分かります。
3. 表2では、議事録に討議内容や討議結果に加え、欠席者からの意見への対応も記載します。その議事録を閲覧していないメンバに通知すれば、決定事項などを確認するよう促せます。これにより、メンバ間の認識が食い違ったままプロジェクトが進み、後から作業をやり直すリスクを軽減できます。

誤りやすいポイント

• 「議事録の閲覧漏れを防ぐ」とだけ答えると、通知によって軽減されるプロジェクト上のリスクまで述べられていません。
• 「情報共有が円滑になる」のような一般的な効果だけでは、本文にある認識の食い違いと手戻りのつながりが不明確です。
• 直接のリスクは、通知が届かないことや議事録の誤記ではありません。議事録を確認しないメンバがいることで、認識齟齬のまま進行し、手戻りが生じることです。

FAQ

解答の導き方

1. この設問は、チャットルームのログを要件定義の作業成果物に加える理由を問うています。チャットを使う目的そのものではなく、ログに何が残り、それが要件定義にどう役立つかを考えます。
2. 表2の運用ルールでは、欠席者が意見を投稿し、会議主催者がその意見を会議で読み上げます。また、議事録には討議内容や討議結果に加えて、欠席者からの意見への対応を明示します。会議の結論だけでなく、結論に関係する意見も扱われる仕組みです。
3. さらに、議事録に対する意見もチャットルームに投稿されます。したがって、ログには討議結果だけでなく、結果に至る過程でメンバが示した意見も記録されます。
4. 要件定義の成果物にログを加えれば、後から討議結果を確認する際、その結果の根拠となった意見をたどれます。つまり、討議結果の根拠を明らかにできる点が、ログを成果物に追加する理由です。

誤りやすいポイント

• 「会議資料や議事録を共有するため」とだけ答えると、ログを成果物にする理由を十分に説明できません。問われているのは、ログに記録される情報の価値です。
• 議事録の内容だけに注目すると、メンバの意見がログに残る点を見落としがちです。討議結果だけでなく、その根拠となる意見も確認できることがポイントです。
• 「認識齟齬や手戻りを防ぐため」とだけ答えるのも不十分です。それらはチャット導入の効果としては関係しますが、この設問では、ログに意見が記録されていることと、討議結果の根拠をたどれることを結び付けて答えます。

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