プロジェクトマネージャ 2021年 午後1 問01

解答の導き方

1. 下線①が問うているのは、クラウドサービスの「使用するサービスの種類やリソースの量に応じて課金される」という特徴を、なぜ利用することにしたのかです。
2. その理由は、G社が抱える課題にあります。本文では、新事業の運営には「大きな不確実性」があり、「システム開発に伴う初期投資を抑える必要がある」とされています。顧客の反応などを事前に予測しにくいため、最初から大規模なシステム環境に投資するのは避けたい状況です。
3. 利用するサービスやリソースの量に応じて課金されるクラウドサービスなら、必要な分に合わせて利用しやすくなります。そのため、設備やリソースに対する初期の支出を抑えられます。

誤りやすいポイント

• 顧客の反応など、事業の不確実性に触れるだけでは不十分です。その不確実性を踏まえ、何を抑えようとしているのかまで答えます。
• クラウドサービスの柔軟な選択や、技術の検証環境といった別の特徴を答えないようにします。下線①は、課金がサービスの種類やリソース量に応じる点に着目します。
• 「運用コストを削減する」だけでは、本文にある「システム開発に伴う初期投資を抑える」という狙いとずれるおそれがあります。

FAQ

解答の導き方

誤りやすいポイント

• クラウドサービスの利用目的を、初期投資の抑制だけに結び付けないようにします。この設問は、サービスやリソースを柔軟に選べることが適合する環境を問うています。
• 「システムの機能やリソースを迅速に適応させる必要がある」という対応策だけでなく、その必要性を生む顧客ニーズや他社動向の変化まで示します。
• 技術の実現性や適合性を効率良く評価することは、別の課題への対応です。この設問では、急激な環境変化に注目します。

FAQ

解答の導き方

1. まず、Gプロジェクトの課題として、最新のデジタル技術は実績のある技術と異なり、「多様な技術の中から仮説と検証を繰り返して」採用する技術を決める必要があると説明されています。つまり、技術を選ぶには、候補を実際に確かめる作業が欠かせません。
2. その検討では、技術の「実現性や適合性」を評価する必要があります。実現性は技術が実際に利用できるか、適合性は新事業に合っているかを判断することです。
3. さらに、課題には「多くの時間を掛けずに、迅速に決定する必要がある」とあります。したがって、検証環境を利用して評価できることが有効なのは、仮説と検証を短い時間で何度も行い、技術の採否を速やかに判断できるからです。

誤りやすいポイント

• クラウドサービスの利用による初期投資の抑制を理由にしないようにします。これは、下線①に関する内容です。
• サービスやリソースを柔軟に選べることによる環境への適応を理由にしないようにします。これは、下線②に関する内容です。
• 「最新技術を利用できるから」だけでは、なぜ効率の良い評価が課題解決に有効なのかが説明できていません。仮説と検証を迅速に繰り返せる点まで結び付けます。

FAQ

解答の導き方

1. まず、Gプロジェクトの計画時点で、どこまで情報が明らかになっているかを確認します。本文では、先行して販売する保険商品は決まっている一方で、顧客の反応などを含む事業の進展状況によって、プロジェクトのスコープが明確になると説明されています。つまり、最初からプロジェクト全体の内容を確定することはできません。
2. 次に、計画に必要な情報がいつ分かるのかに注目します。本文には、必要な情報が「事業の進展状況によって順次明らかになる」とあります。したがって、情報がまだない段階で計画をすべて詳細に定めるのではなく、分かっている内容を基に計画し、新しい情報が得られるたびに詳しくしていくのが適切です。
3. このように、計画を一度に完成させず、事業の進展に合わせて段階的に具体化する方法が問われています。解答では、計画の内容を事業の進展状況に合わせて段階的に詳細化することを述べます。

誤りやすいポイント

• 最初に計画全体を詳細に決める方法だと考えないようにします。顧客の反応などによってスコープが変わり得るため、初期段階ですべてを確定するのは本文の状況に合いません。
• 事業の進展に合わせて計画を見直すだけでなく、まだ詳細が不明な部分を、情報が明らかになるにつれて具体化する点が重要です。
• アジャイル開発など特定の開発手法を答える問題ではありません。問われているのは、プロジェクト計画をどのように作成するかです。

FAQ

解答の導き方

1. この採用基準の狙いを考えるには、G社がなぜ社外から人材を採用するのかを確認します。本文では、D社には「最新のデジタル技術の知識や経験が不足している」とされており、G社は社外からも最新の保険業務やITに詳しいメンバを採用します。つまり、出向者の経験に社外人材の知識を加え、必要な力をそろえようとしています。
2. ただし、専門知識をもつ人を集めるだけでは、それぞれの知識をプロジェクトに生かせるとは限りません。H氏が採用基準として重視した「多様な価値観を受け入れ、それぞれの知見を生かして議論できること」は、異なる経験や視点を持ち寄り、互いの知識を活用できるようにするための条件です。
3. その必要性は、Gプロジェクトの性質からも分かります。顧客の反応やニーズの変化を予測しにくく、最新のデジタル技術も「仮説と検証を繰り返して」採用を判断する必要があります。異なる分野の知見を議論に生かせれば、変化に対応するシステムや事業の実現に役立ちます。
4. したがって、この採用基準の狙いは、多様な知見を活用し、新事業を実現することです。技術に詳しい人材を確保するだけでなく、その知識を互いの議論を通じて生かす点がポイントです。

誤りやすいポイント

• 「社外から人材を採用すること」だけを狙いと考えると不十分です。問われているのは、採用した人材にどのような姿勢を求めるかです。
• 「多様な価値観を受け入れること」を、意見の違いをなくすことと捉えないようにします。異なる視点を議論に生かすことが重要です。
• 技術力の向上だけに着目しないようにします。知見を活用する目的は、Gプロジェクトを通じて新事業を実現することです。

FAQ

解答の導き方

誤りやすいポイント

• 「回避」と「転嫁（移転）」を混同しないようにします。「回避」は脅威が起きないようにする対応で、「転嫁（移転）」は対応を外部に委ねるなどしてリスクの負担を移す対応です。
• bは、組織が許容できるリスクの境界を示しています。脅威の大きさが基準を上回るか、同等か下回るかで、軽減と受容を分けます。
• 機会のリスクに対する「活用」と「強化」は同じではありません。「活用」は機会を確実に捉える対応、「強化」は機会の発生確率や効果を高める対応です。
• dは、本文の「委託できる」という表現から、脅威を避ける戦略ではなく、第三者へ移す戦略だと判断します。

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解答の導き方

1. H氏が当初考えていた方針の目的は、「G社のメンバの多様な経験や知見を最大限生かす」ことです。したがって、チーム編成では、メンバの多様性を生かせる形になっているかがポイントです。
2. ヒアリングでは、事業部とシステム部のそれぞれの部内では、出向者か社外出身者かを問わず、活発に議論できていると分かっています。つまり、課題は各部の中で多様な意見を出せないことではありません。
3. 一方で、事業部には「要求事項として提示することが役割」、システム部には「提示された要求事項を実現することが役割」と考えるメンバがいます。部門ごとに役割を分けたままでは、事業部とシステム部の知見を一緒に生かしにくく、新事業を一体感をもって実現することも難しくなります。
4. そこで、事業部とシステム部を別々に動かすのではなく、双方のメンバを同じプロジェクトチームに参加させる組織横断的な編成が適切です。部門間の壁を越えて協力する形にすることで、多様な経験や知見を生かしやすくなります。

誤りやすいポイント

• 「各部の中で活発に議論している」という記述だけに注目し、既に行われている部内の話合いを答えにしないようにします。課題は事業部とシステム部の間にある役割意識です。
• 「事業部が要求事項を提示し、システム部が実現する」という分担をそのまま答えにすると、本文で改善が必要とされている状況を維持してしまいます。
• 「多様な経験や知見を生かす」とだけ述べると、チームをどう編成するのかが明確になりません。事業部とシステム部の双方からメンバを参加させる点を示すことが大切です。

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