登録販売者 2025年 奈良・関西広域連合・福井 問07
問題文
医薬品の適正使用に関する記述の正誤について、正しい組合せを選べ。
a 医薬品の販売等に従事する専門家は、一般用医薬品の適正な使用を図るため、購入者等の理解力や医薬品を使用する状況等に即して説明をすべきである。
b 医薬品は、その目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限になるよう、使用する量や使い方が定められている。
c 一般用医薬品を使用して症状が一時的に緩和するなら、疾病の根本的な治療や生活習慣の改善等は行わず、使用し続けることが推奨される。
d 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上の大量購入や頻回購入などを試みる者であっても、販売を差し控えるなどの対応をする必要はない。
選択肢
1:a:正、b:正、c:誤、d:誤(正解)
2:a:誤、b:正、c:正、d:誤
3:a:誤、b:誤、c:正、d:正
4:a:誤、b:誤、c:誤、d:正
5:a:正、b:誤、c:誤、d:誤
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医薬品の不適正使用防止【登録販売者解説】
正解の理由
医薬品の適正使用には、状況に応じた説明と、定められた用量・使い方を守ることが大切です。症状を一時的に抑えるだけの使用を漫然と続けたり、大量購入などに適切に対応しなかったりするのは問題です。
したがって、1のとおり、aは正、bは正、cは誤、dは誤です。根拠は、厚生労働省「試験問題の作成に関する手引き(令和7年4月一部改訂)」第1章「医薬品に共通する特性と基本的な知識」の「不適正な使用と副作用」です。
解法ステップ
- aの「理解力や使用状況等に即して説明」に注目します。購入者に合わせた説明が必要かを確認します。
- bの「副作用が生じる危険性が最小限になるよう」に注目します。用量や使い方が定められている理由と合っています。
- cの「根本的な治療や生活習慣の改善等は行わず」と、dの「販売を差し控える必要はない」は、適正使用を損なう内容です。
- a・bを正、c・dを誤と判断できるため、組合せは1に絞れます。
選択肢別の誤答解説
-
a 正しいです。
医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者等の理解力や、医薬品を使用する状況に合わせて説明することが大切です。情報を伝えるだけでなく、相手に合わせて伝え方を工夫します。 -
b 正しいです。
医薬品は、目的とする効果に対して副作用の危険性が最小限になるよう、使用する量や使い方が定められています。定められた用量を超えたり、決められた使い方を外れたりすると、望ましくない結果につながるおそれがあります。 -
c 誤りです。
×「根本的な治療や生活習慣の改善等は行わず、使用し続ける」→ ○「症状を一時的に緩和するだけの対処を漫然と続ける」
症状の原因への対応をしないまま一般用医薬品を使い続けると、副作用の危険性が増すだけでなく、適切な治療の機会を失うことにもつながりやすいです。 -
d 誤りです。
×「販売を差し控えるなどの対応をする必要はない」→ ○「慎重に対処し、事情を尋ね、状況によっては販売を差し控えるなどの対応が望ましい」
必要以上の大量購入や頻回購入を試みる人には、専門家が慎重に対応することが求められます。
組合せを照らすと、2はa・cが誤りとされていますが、どちらも正誤が逆です。3はa・b・c・dすべての正誤が逆です。4はa・b・dの正誤が逆です。5はbの正誤が逆です。
よくある誤解
- 「症状が一時的に楽になるなら、使い続けてもよい」と考えがちです。一時的な緩和だけを漫然と続けることは、適正使用とはいえません。
- 「用量を守れば、どのような目的・状況でも問題ない」と考えがちです。医薬品は目的に沿って使う必要があり、使用状況に応じた説明や対応も大切です。
- 「大量購入や頻回購入でも、販売する側は関与しなくてよい」と考えがちです。専門家は事情を尋ね、状況に応じて対応します。
補足コラム
一般用医薬品は、軽度な疾病に伴う症状の改善などを目的とするものです。症状を抑えることだけにとらわれず、使用する人の状況を把握し、必要な情報を伝えることも販売等に従事する専門家の役割です。
FAQ
Q. 決められた量より多く使うと、なぜ危険性が高まるのですか?
A. 医薬品は、目的とする効果に対して副作用の危険性が最小限になるよう、用量や使い方が定められているためです。定めを超えた使用は、過量摂取による急性中毒などの危険性を高めます。
A. 医薬品は、目的とする効果に対して副作用の危険性が最小限になるよう、用量や使い方が定められているためです。定めを超えた使用は、過量摂取による急性中毒などの危険性を高めます。
Q. 大量購入や頻回購入が気になる場合、専門家は何をしますか?
A. まず事情を尋ね、状況に応じて慎重に対応します。場合によっては、販売を差し控えることも望ましいとされています。
A. まず事情を尋ね、状況に応じて慎重に対応します。場合によっては、販売を差し控えることも望ましいとされています。
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