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応用情報技術者 2009年 春期 午前263


問題文

ある営業部員の1日の業務活動を分析した結果は、表のとおりである。営業支援システムの導入によって訪問準備時間が1件当たり0.1時間短縮できる。総業務時間と1件当たりの顧客訪問時間を変えずに、1日の顧客訪問件数を6件にするには、“その他業務時間”を何時間削減する必要があるか。
応用情報技術者 2009年 春期 午前2 問63の問題画像

選択肢

0.3
0.5
0.7(正解)
1.0

ある営業部員の1日の業務活動分析【午前2 解説】

要点まとめ

  • 結論:その他業務時間を0.7時間削減する必要がある
  • 根拠:訪問準備時間が1件あたり0.1時間短縮され、訪問件数を5件から6件に増やすため、総業務時間内で調整が必要。
  • 差がつくポイント:訪問準備時間の短縮効果を正しく反映し、総業務時間を超えないように「その他業務時間」を計算すること。

正解の理由

訪問準備時間は1件あたり0.3時間から0.2時間(0.3−0.1)に短縮されます。
6件訪問する場合の訪問準備時間は 時間です。
顧客訪問時間は1件あたり 時間で変わらないため、6件で 時間です。
社内業務時間は訪問準備時間とその他業務時間の合計で5.0時間のままです。
総業務時間は変わらず8.0時間なので、その他業務時間は
時間となり、元の1.5時間から 時間、つまり0.7時間削減が必要です。
したがって、正解はウ: 0.7時間です。

よくある誤解

訪問準備時間の短縮分を考慮せずに単純に訪問件数を増やす計算をすることが多いです。
また、顧客訪問時間や総業務時間が変わらない点を見落としがちです。

解法ステップ

  1. 1件あたりの訪問準備時間の短縮後の時間を計算する(0.3−0.1=0.2時間)。
  2. 6件訪問時の訪問準備時間を求める(0.2×6=1.2時間)。
  3. 1件あたりの顧客訪問時間を算出する(8.0÷5=1.6時間)。
  4. 6件訪問時の顧客訪問時間を計算する(1.6×6=9.6時間)。
  5. 社内業務時間は5.0時間のままなので、その他業務時間を求める(5.0−1.2=3.8時間)。
  6. その他業務時間の削減量を計算する(元の1.5−3.8=−0.7時間、つまり0.7時間削減)。

選択肢別の誤答解説

  • ア: 0.3時間
    訪問準備時間の短縮効果を過小評価し、削減量が少なすぎます。
  • イ: 0.5時間
    訪問準備時間の短縮分を半分しか考慮していない計算ミスです。
  • ウ: 0.7時間
    正解。訪問準備時間の短縮と訪問件数増加を正しく反映しています。
  • エ: 1.0時間
    その他業務時間の削減が過大評価されており、総業務時間を超える計算ミスです。

補足コラム

訪問準備時間の短縮は業務効率化の典型的な効果であり、システム導入のROI(投資対効果)を評価する際に重要です。
また、総業務時間を固定したまま業務量を増やす場合、どの業務を削減するかの優先順位付けも重要なマネジメントスキルとなります。

FAQ

Q: 訪問準備時間の短縮がなければ訪問件数は増やせますか?
A: いいえ、訪問準備時間が短縮されなければ総業務時間内で訪問件数を増やすことは困難です。
Q: 顧客訪問時間が変わらない理由は何ですか?
A: 問題文で「顧客訪問時間は変えない」と明示されているため、効率化対象外としています。

関連キーワード: 業務効率化、時間管理、訪問準備時間、社内業務時間、業務分析
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