応用情報技術者 2011年 秋期 午前2 問68
問題文
コストプラス価格決定法を説明したものはどれか。
選択肢
ア：買い手が認める品質や価格をリサーチし、訴求力のある価格を決定する。
イ：業界の平均水準や競合企業の設定価格を参考に、競争力のある価格を決定する。
ウ：製造原価又は仕入原価に一定のマージンを乗せて価格を決定する。（正解）
エ：目標販売量を基に、総費用吸収後に一定の利益率を確保できる価格を決定する。
コストプラス価格決定法とは【午前2 解説】
要点まとめ
- 結論：コストプラス価格決定法は「原価に一定の利益（マージン）を加えて価格を決める方法」です。
- 根拠：製造原価や仕入原価を基準にし、そこに一定の利益率を上乗せするため、価格設定が明確で簡単です。
- 差がつくポイント：市場価格や競合価格を基準にしないため、コスト管理が甘いと利益確保が難しくなる点に注意が必要です。
正解の理由
選択肢ウは「製造原価又は仕入原価に一定のマージンを乗せて価格を決定する」とあり、コストプラス価格決定法の定義に完全に合致しています。原価を基準に利益を上乗せするため、価格設定がシンプルで分かりやすい方法です。
よくある誤解
コストプラス価格決定法は市場の需要や競合の価格を考慮しないため、必ずしも市場での競争力がある価格になるとは限りません。
解法ステップ
- 問題文の「コストプラス価格決定法」の意味を確認する。
- 各選択肢の説明が「原価に利益を上乗せする方法」かどうかを判断する。
- 原価基準で価格を決める選択肢を選ぶ。
- 市場調査や競合価格を基準にする選択肢は除外する。
- 最終的に「原価＋マージン」の説明がある選択肢ウを選択する。
選択肢別の誤答解説
- ア：買い手の認識や市場調査に基づく価格決定であり、コストプラス法ではない。
- イ：競合企業や業界平均価格を参考にする方法で、競争価格決定法に近い。
- ウ：正解。原価に一定のマージンを加える典型的なコストプラス価格決定法。
- エ：目標販売量や総費用吸収を基に利益率を確保する方法で、目標利益価格決定法に該当する。
補足コラム
コストプラス価格決定法は製造業などでよく使われますが、市場の需要や競合状況を無視すると価格競争に負けるリスクがあります。したがって、コスト管理と市場分析の両方をバランスよく行うことが重要です。
FAQ
Q: コストプラス価格決定法はどんな業種で使われますか？
A: 製造業や建設業など、原価計算が明確な業種でよく使われます。
A: 製造業や建設業など、原価計算が明確な業種でよく使われます。
Q: コストプラス価格決定法のデメリットは何ですか？
A: 市場価格を無視するため、競争力のない価格になる可能性があります。
A: 市場価格を無視するため、競争力のない価格になる可能性があります。
関連キーワード: 価格決定法、コストプラス、マージン、原価計算、価格戦略
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