基本情報技術者 2018年 春期 午前(科目A) 問75
問題文
ABC分析手法の説明はどれか。
選択肢
ア:地域を格子状の複数の区画に分け、様々なデータ(人口、購買力など)に基づいて、より細かに地域分析をする。
イ:何回も同じパネリスト(回答者)に反復調査する。そのデータで地域の傾向や購入層の変化を把握する。
ウ:販売金額、粗利益金額などが高い商品から順番に並べ、その累計比率によって商品を幾つかの階層に分け、高い階層に属する商品の販売量の拡大を図る。(正解)
エ:複数の調査データを要因ごとに区分し、集計することによって、販売力の分析や同一商品の購入状況などの分析をする。
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ABC分析【午前解説】
正解の理由
正解は ウ です。ABC分析は商品の販売金額や粗利益を高い順に並べ、その累積比率に応じてA(重点管理)、B(中程度)、C(低優先)などの階層に区分します。目的は、売上や利益に対して影響の大きい少数の品目に対して発注頻度や在庫水準、プロモーションを優先させることです。ウの記述は「販売金額、粗利益を高い順、累計比率、階層に分け、重点拡大を図る」というABC分析の本質を正確に示しています。
解法ステップ
- 選択肢のキーワードを確認:「累計比率」「階層」「販売金額/粗利益」がABCの本質。
- 各選択肢を対比:格子分割→地理的セグメンテーション、パネル→追跡調査、要因区分→因子分析/クロス集計風。
- 累積比率と優先順位付けの説明があればABCと判断。ない場合は他手法と判断して除外。
- 正解を選ぶ際は目的語(商品、販売金額、粗利益)が明記されているかを確認。
選択肢別の誤答解説
- ア: 地域を格子状に分け人口や購買力で分析するのは「グリッド分析」や地理情報によるセグメンテーションで、ABC分析の説明ではありません。
- イ: 同一パネリストへの反復調査は「パネル調査」であり、時系列で傾向を追う手法でABCとは無関係です。
- ウ: ウ は正解です。販売金額や粗利益で項目を降順に並べ累積比率でA/B/Cに分類し、上位品目を重点管理する点がABC分析の定義に一致します。
- エ: 複数の調査データを要因ごとに区分して集計する説明は「クロス集計」や「要因分析(因子別集計)」に近く、ABC分析の特徴(累計比率による階層分け)とは異なります。
よくある誤解
- ABC分析は必ず数量ベースではなく金額ベースで行うべきだと誤解する人がいますが、目的次第で数量(出荷数)や利益額でも実施可能です。
- ABCは顧客セグメント専用の手法だと混同するケースがありますが、本来は在庫・品目管理が中心で、顧客分析に応用する場合は定義を変える必要があります。
- 「Aは常に20%」と固定化してしまう誤解:は指標的であり、業種や戦略によりAの割合(例:10〜30%)は調整します。
補足コラム
- 閾値について:典型的な目安はAが上位約で全体の売上の約を占めるというパレート的な分布ですが、実務ではAを〜に設定するなど調整します。
- 応用例:在庫管理でA品は安全在庫を高め、発注頻度を上げる。C品は安全在庫を低くして発注間隔を長くすることでコスト削減を図ります。
- 組み合わせ:ABCと在庫変動の把握(XYZ分析)を組み合わせると在庫政策がより精密になります(例:AXは高価値・安定品)。
FAQ
Q1: ABC分析は数量基準と金額基準どちらが正しいですか?
A1: 正解は「目的次第」です。売上影響を評価するなら金額基準、出荷管理なら数量基準を用います。
A1: 正解は「目的次第」です。売上影響を評価するなら金額基準、出荷管理なら数量基準を用います。
Q2: Aの基準は固定ですか?
A2: 固定ではありません。業態や戦略に応じてA/B/Cの閾値を調整すべきです。
A2: 固定ではありません。業態や戦略に応じてA/B/Cの閾値を調整すべきです。
Q3: ABC分析は顧客にも使えますか?
A3: 使えますが、顧客向けにはRFM分析などの手法と組み合わせて評価指標を設定する方が適切です。
A3: 使えますが、顧客向けにはRFM分析などの手法と組み合わせて評価指標を設定する方が適切です。
関連キーワード: ABC分析、パレート原理、在庫管理、在庫分類、累積比率、優先順位付け、ABC/XYZ分析、発注政策、クロス集計、パネル調査

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