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ITストラテジスト 2019年 午後103


大学受験向け予備校の合併に伴うITを活用したビジネスモデルの見直しに関する次の記述を読んで、設問1〜3に答えよ。

 F社は、大学受験向け大手予備校である。全国各地域に校舎をもち、1名の講師が多数の生徒や学生(以下、学生という)をまとめて指導する集団型講義を展開している。  昨今の大学受験市場は、18歳人口の減少などの影響によって募集人数に対し入学を希望する学生の数が減少している。大学の多くは、入学志願者の間口を広げるために主要5教科の試験に加えて、小論文や面接などの方法での選考も行っている。F社は、主要5教科の試験対策を行って大学に合格することを目的とする授業だけを提供しており、大学受験市場の変化に思うように対応できていない。  このような状況を受けてF社は、G社に合併の提案を行うこととした。  G社は、首都圏近郊に展開している学習塾である。講師1名に対し学生1名〜数名を指導する個別指導型講義塾を展開しており、講座においては独自で構築したITを活用して学生の苦手分野の克服に特化した学習サービスを積極的に取り入れている。G社の講師は、講義時間外を利用して、学生と面談し、学力向上のために小論文や面接対策の指導を行っている。学生とのコミュニケーションを重視していることが口コミで広がり、学生の獲得につながっている。   〔F社のIT活用状況と課題〕  F社の強みは、大学合格実績が多いことである。F社には多くの大学の過去10年間にわたる全教科の入学試験の傾向が蓄積された大学データベースがあり、大学別の学力判定模擬試験(以下、F社模試という)の合格判定の精度も高い。F社に通う学生のほとんどが、自身が志望する大学のF社模試を受験する。F社模試で出題した問題と解答、分野、過去の受験者の成績情報及び合否結果はビッグデータとして学生データベースに蓄積されている。F社模試の合格判定には、蓄積されたビッグデータを活用している。  F社の講師は、講座の質を高めるために、毎年各大学の入学試験の傾向を分析し教材の改訂に当たっている。多くの学生が苦手とする分野を題材として取り上げることができれば講座の質が高まると考えているが、実現できていない。  F社の講座には、教室で行うライブ講座とオンライン講座がある。オンライン講座には、ライブ講座を他校舎の教室で放映するリアルタイム形式と、スタジオで録画した講座を専用ブースで視聴するオンデマンド形式があり、遠隔講座システムを用いている。また遠隔講座システムは、スタジオでの講座を専用ブースへ生中継し、講師と学生が遠隔でコミュニケーションをとりながら行うWeb会議形式の講座も開講可能であるが、現在は希望する学生が少なく、利用されていない。  F社は、学生が会員登録して利用するWebサイト(以下、学習支援システムという)上で、学生への学習支援サービスを提供している。学生は、学習支援サービスを通して、自身が受講する講座のスケジュールや時間、教室の変更情報、F社模試の結果履歴などを確認することができる。  F社では、今後ITを活用して、F社に通う学生の次のようなニーズに対応することが必要であると感じている。   〔F社に通う学生のニーズ〕  F社に通う学生は、難関大学への入学を望む傾向にある。F社としては、志望校合格に向けて実践的に学習できる講座が提供されることを望んでいる。また、最近では学習しているその場で苦手分野を把握するための個別指導へのニーズも高い。  F社の学生は、志望校合格するためにはF社の講座とは別に自宅学習が重要であることを理解しているが、一人で自宅学習する意志を継続することは難しいと感じている。自身が行った学習時間を把握して他の学生の学習時間と比較することができると競争意識が働き、自宅学習のモチベーション向上に役立つと考えている学生も多い。   〔G社のIT活用状況とニーズ〕  G社の講座は、対面指導のほかに、独自に構築したアダプティブラーニングシステム(以下、ALSという)を活用した自立型学習サービスの提供に特色がある。ALSは、学生がALSを利用して行った教科ごとの分野や演習問題ごとの学習にかかった時間などを学習記録として蓄積するものであり、学生が学習の進捗や理解度を確認できるようにするものである。G社のALSには、ALSを利用した学習記録に限らず、ALS以外で行った試験の結果なども記録することができる。さらにALSは、独自に開発した AI 機能を活用し、蓄積されたデータから多くの学生が苦手とする分野の傾向を分析することができる。また、傾向分析した情報を活用し、学生ごとの学力向上につながる最適な演習問題を継続し出題する仕組みを実現している。蓄積されるデータが多いほど傾向分析の精度や演習問題の適応度が高まるので G社は今後蓄積データを増やしたいと考えている。  G社の強みは、個別指導型講座による対面指導で、学生の弱点をその場で解決できることである。  G社の講座は、教科別の講座であり、特定の大学向けの講座はない。学生からは、志望する大学に特化した講座の開講を期待する声があるが、学生のニーズには応えられていない。  G社は、今後 IT を活用して、ニーズや課題に対応する必要があると感じている。   〔合併に向けた講座の新設と見直し〕  F社の合併提案に対して G社と合併によって G社のニーズや課題に対応できると判断したので、両社は合意した。両社は合併に向けて両社がもつ IT を連携統合し、活用するための具体的な協議を開始した。  講座形態については、F社に通う学生のニーズに応えるために F社の遠隔講座システムを利用して Web 会議形式による個別指導型オンライン講座を新設することにした。  また、G社に通う学生のニーズに応えるために、ある情報を講座内容に取り入れて見直しを図ることにした。   〔ALSの活用促進策〕  学生は、ALS を活用することで学習の進度や理解度を確認することができるとともに、学習を行うほど出題される演習問題が苦手分野に適合していくので学力向上につながっている。ALS が出題する演習問題の適応度を高め、学生の一層の学力向上を図るために、F社のある情報の活用を検討することにした。   〔学習支援システムの強化策〕  学習支援システムの強化策として、次の機能を追加する。  ① ALSに蓄積された学習時間の情報を学習支援システムへデータ連携する。  ② 学生が自宅で行った ALS 以外での学習の開始時刻・終了時刻の入力を可能とし、学習時間として管理する。  ③ 同じ講座を受講する学生の学習時間の統計情報を確認でき、学生全体の中で自身のポジショニング情報を知ることが可能とする。  ④ 講師と学生の双方向のコミュニケーションを可能とする。

設問1〔合併に向けた講座の新設と見直し〕について、(1)~(3)に答えよ。

(1)個別指導型オンライン講座を新設することによって、F 社に通う学生のどのようなニーズに応えることができるか。20 字以内で述べよ。

模範解答

その場で苦手分野を克服したい

解説

解答の論理構成

  • 【問題文】には、講座形態の見直しとして「F 社の遠隔講座システムを利用して Web 会議形式による個別指導型オンライン講座を新設することにした。」とあります。
    これにより “個別指導” と “オンライン” の両立が可能になります。
  • その狙いは、【問題文】「最近では学習しているその場で苦手分野を把握するための個別指導へのニーズも高い。」という記述で明確です。
    ここで学生は “学習しているその場” で “苦手分野” を解決したいと考えています。
  • Web 会議形式の個別指導は、教室と同等にリアルタイムで質疑応答ができるため “その場で苦手分野を把握・克服” という要望と親和性が高いです。
  • 以上より、設問で問われた「F 社に通う学生のどのようなニーズに応えるか」は
    「その場で苦手分野を克服したい」とまとめることが適切になります。

誤りやすいポイント

  • “個別指導がほしい” だけを書くと、どんな課題を解決したいかが不明確になるため減点対象になりやすいです。
  • 「自宅学習のモチベーション向上」や「学習時間の比較」など、学習支援システム強化策のニーズと混同しやすいので注意が必要です。
  • “苦手分野を把握” と “苦手分野を克服” を取り違えると意図がずれます。設問は「応えることができるか」と聞いており、把握だけでなく克服まで言及する必要があります。

FAQ

Q: なぜ「オンライン」であることが重要なのですか?
A: Web 会議形式ならリアルタイムの質疑応答が可能なので、教室にいるのと同じ感覚で “その場で” 弱点を解決できます。従来のオンデマンド録画型では即時フィードバックが得にくいため、ニーズを十分に満たせません。
Q: “苦手分野を克服” と “学習しているその場で” の両方を盛り込む必要がありますか?
A: はい。問題文には「学習しているその場で苦手分野を把握」と明記されており、設問が問うのはこの具体的なニーズです。どちらか一方だけでは趣旨が不完全になります。
Q: 集団講義でも苦手分野の解説は可能では?
A: 集団講義では個々の理解度に合わせた即時対応が難しい点が課題です。Web 会議形式の個別指導は学生に合わせたフィードバックができるため、ニーズを直接満たせます。

関連キーワード: オンライン講座, 個別指導, 遠隔教育, 学習ニーズ, 弱点克服

設問1〔合併に向けた講座の新設と見直し〕について、(1)~(3)に答えよ。

(2)ある情報を講座内容に取り入れて見直しを図ることで、G 社に通う学生のどのようなニーズに応えることができるか。25 字以内で述べよ。

模範解答

志望する大学に特化した講座を受講したい

解説

解答の論理構成

  1. 設問は「ある情報を講座内容に取り入れて見直しを図ることで、G 社に通う学生のどのようなニーズに応えることができるか」を問うています。
  2. 【問題文】の G 社のニーズ記述を確認します。
    • 「学生からは、志望する大学に特化した講座の開講を期待する声があるが、学生のニーズには応えられていない。」
  3. また、合併後の取組として「ある情報を講座内容に取り入れて見直しを図る」とあり、その目的は G 社側のニーズ充足です。
  4. したがって、着目すべきニーズは上記引用の “志望する大学に特化した講座” です。
  5. よって解答は「志望する大学に特化した講座を受講したい」となります。

誤りやすいポイント

  • F 社のニーズ(個別指導や学習時間の見える化)と混同しやすい。設問対象は「G 社に通う学生」。
  • 「個別指導型オンライン講座の新設」は F 社側のニーズ対応であり、本問の答えではない。
  • 「ある情報」を ALS へ連携する話(苦手分野データ)と取り違え、学力向上や弱点克服と書いてしまう。

FAQ

Q: 「ある情報」とは何ですか?
A: 設問(1)では情報の中身は問われておらず、それにより満たされる G 社学生のニーズを答える問題です。情報の詳細は後続設問で扱われます。
Q: F 社の遠隔講座システムとの関係は答えに含めるべきですか?
A: 含める必要はありません。遠隔講座システムは F 社学生向けの個別指導型オンライン講座に利用される施策で、本問の焦点ではありません。
Q: 回答で「受講したい」という語尾を変えてもいいですか?
A: 意味が同じであれば語尾の細かな違いは採点に影響しませんが、模範解答と同等の表現にしておくと安全です。

関連キーワード: アダプティブラーニング, ビッグデータ, 個別指導, Web会議, 受験対策

設問1〔合併に向けた講座の新設と見直し〕について、(1)~(3)に答えよ。

(3)G 社に通う学生のニーズに応えるために、G 社の開催講座内容に取り入れる情報は何か。15 字以内で述べよ。

模範解答

大学の入学試験の傾向

解説

解答の論理構成

  1. G 社側のニーズを確認
    【問題文】には、
    「学生からは、志望する大学に特化した講座の開講を期待する声がある」
    とあり、G 社の学生は“大学別対策”を望んでいます。
  2. F 社が持つ有用な情報を抽出
    F 社の強みとして、
    「過去10年間にわたる全教科の入学試験の傾向が蓄積された大学データベース」
    と明示されています。
    この情報こそが大学ごとの出題傾向=“大学の入学試験の傾向”です。
  3. 合併後の見直し方針を確認
    〔合併に向けた講座の新設と見直し〕では、
    「G 社に通う学生のニーズに応えるために、ある情報を講座内容に取り入れて見直しを図る」
    と記述されています。
    ここで“ある情報”として最も適合するのが、前項で抽出したF 社独自の大学別試験傾向データです。
  4. 結論
    以上より、講座内容に取り入れる情報は
    「大学の入学試験の傾向」
    となります。

誤りやすいポイント

  • F 社か G 社かを混同し、ALS の学習記録や AI 解析結果を答えてしまうケース。
  • “過去10年間”や“全教科”など数値・範囲をそのまま解答に書き込み、設問が求める情報の本質を外してしまうケース。
  • 「大学別模試の合格判定データ」など、傾向ではなく判定結果や点数データを答えてしまうケース。

FAQ

Q: F 社と G 社のデータを両方使うのでは?
A: 今回の設問は「G 社の講座内容に取り入れる情報」を尋ねています。G 社が求める“大学別対策”に直結するのは、F 社が保有する「大学の入学試験の傾向」です。
Q: ALS の AI 機能で苦手分野分析ができますが、それでは不十分ですか?
A: ALS は教科別の演習最適化には有効ですが、大学別の出題傾向までは持っていません。大学別講座を開くには、F 社の「大学の入学試験の傾向」データが不可欠です。
Q: 「大学データベース」と答えても正解ですか?
A: 大学データベースは“どんな情報を蓄積しているか”を示す入れ物の名称です。設問は取り入れる具体的な情報を聞いているため、「大学の入学試験の傾向」と答える必要があります。

関連キーワード: ビッグデータ, アダプティブラーニング, 遠隔講座, AI機能, 個別指導

設問2〔ALS の活用促進策〕について、(1)、(2)に答えよ。

(1)F 社は ALS の情報を活用してどのような状況を改善したいと考えているか。35 字以内で述べよ。

模範解答

多くの学生の苦手とする分野を題材として取り上げられていない状況

解説

解答の論理構成

  • 【問題文】には、F社の現状として「多くの学生が苦手とする分野を題材として取り上げることができれば講座の質が高まると考えているが、実現できていない。」と明示されています。
    ⮕ これが“改善したい状況”です。
  • 一方、ALS については「ALSは、独自に開発した AI 機能を活用し、蓄積されたデータから多くの学生が苦手とする分野の傾向を分析することができる。」とあります。
    ⮕ ALS のデータを使えば、上記の“取り上げられていない”状態を解消できると分かります。
  • したがって、設問の「ALS の情報を活用してどのような状況を改善したいか」は、上記現状そのものを抜き出して述べるのが妥当です。
結論:F社が改善したいのは「多くの学生の苦手とする分野を題材として取り上げられていない状況」となります。

誤りやすいポイント

  • ALS 側の目的(「ALSが出題する演習問題の適応度を高め…」)と混同し、F社の改善点を誤って答える。
  • 「講座の質向上」など抽象的にまとめてしまい、具体的に“苦手分野を題材にできていない”点を示さない。
  • F社・G社いずれの課題か取り違え、G社の「大学別講座がない」などを記載してしまう。

FAQ

Q: なぜ“苦手分野”という表現が必須なのですか?
A: 【問題文】に両社共通で出てくるキーフレーズが「多くの学生が苦手とする分野」です。F社の課題も ALS の強みもここに集約されているため、解答に含めることで設問意図に沿った具体性が担保できます。
Q: “講座の質を高める”と書くだけでは不正解ですか?
A: 「講座の質を高める」は理由・目的であって、改善したい“状況”ではありません。設問は“どんな状況を改善したいか”を聞いているため、「苦手分野を題材として取り上げられていない」まで言及する必要があります。
Q: ALS との連携で自動的に教材が更新されると理解しても良い?
A: 可能性としてはありますが、設問(1)は連携の具体手段ではなく、現状の課題を問うだけなので、教材更新のプロセスまで触れる必要はありません。

関連キーワード: ビッグデータ, アダプティブラーニング, データ分析, 個別指導

設問2〔ALS の活用促進策〕について、(1)、(2)に答えよ。

(2)ALS が出題する演習問題の適応度を高めるために活用を検討する情報とは何か。15 字以内で述べよ。

模範解答

学生データベースの情報

解説

解答の論理構成

  1. ALS 側の目的
    • 問題文では、「ALSは、独自に開発した AI 機能を活用し、蓄積されたデータから多くの学生が苦手とする分野の傾向を分析することができる」とあります。つまり、ALS は大量データを用いた傾向分析で演習問題を最適化します。
  2. 追加で取り込みたい “ある情報”
    • 「ALSが出題する演習問題の適応度を高め、学生の一層の学力向上を図るために、F社のある情報の活用を検討することにした」と明記されています。F 社側に存在し、かつ苦手分野把握に役立つ大量データは何かを探します。
  3. F 社が保持する該当データ
    • F 社には、「F社模試で出題した問題と解答、分野、過去の受験者の成績情報及び合否結果はビッグデータとして学生データベースに蓄積されている」という記述があります。
    • この “学生データベース” には 10 年分もの模試結果が格納されており、弱点分析には最適です。
  4. 結論
    • 以上より、ALS が連携したい “ある情報” =「学生データベースの情報」と導けます。

誤りやすいポイント

  • 「大学データベース」と取り違える
    ‐ 大学別の入試傾向を蓄積したデータは講座改訂に使うもので、学生個々の成績・弱点分析には直接使いにくい。
  • “模試のデータ” など抽象表現で解答
    ‐ 設問は情報の名称を問うているので、正式に「学生データベース」と示さないと減点対象になります。
  • G 社側データとの混同
    ‐ ALS 自体も学習記録を持ちますが、問題は「F 社のある情報」と限定しているため注意が必要です。

FAQ

Q: 「大学データベースの情報」でも部分点はありますか?
A: ありません。設問は ALS の適応度向上に直結する情報を求めており、「学生の成績・合否結果を蓄積」する「学生データベース」が正答です。
Q: 「F社模試の結果データ」ではだめですか?
A: 不十分です。模試結果は学生データベースに含まれる具体的要素に過ぎません。名称を正確に答える必要があります。
Q: 学生データベースの活用で期待できる効果は?
A: 10 年分の模試結果から弱点パターンを高精度で抽出でき、ALS の AI による出題最適化が一段と進みます。

関連キーワード: ビッグデータ, アダプティブラーニング, データ連携, 弱点分析, 遠隔講座

設問3〔学習支援システムの強化策〕について、(1)、(2)に答えよ。

(1)学習時間の記録を可能とした理由は何か。25 字以内で述べよ。

模範解答

学習時間の比較が自宅学習する意思を持続させるから

解説

解答の論理構成

  1. 学習時間の可視化に対する学生のニーズ
    【問題文】には、
    「自身が行った学習時間を把握して他の学生の学習時間と比較することができると競争意識が働き、自宅学習のモチベーション向上に役立つと考えている学生も多い。」
    と明記されています。ここから、学生が“学習時間を比較”したい動機は「自宅学習のモチベーション向上」にあります。
  2. 学習支援システム強化策との結び付き
    追加機能②では「学習時間として管理する。」、追加機能③では「学生全体の中で自身のポジショニング情報を知ることが可能」としています。両機能は、学生が入力した学習時間を集計し“比較”できるようにするものです。
  3. 以上より導かれる理由
    学習時間を記録・比較できれば競争意識が刺激され、結果として「自宅学習する意思を持続」できます。したがって、設問の理由は「学習時間の比較が自宅学習する意思を持続させるから」となります。

誤りやすいポイント

  • “講師側の進捗管理”と答えてしまい、学生のモチベーション向上という本質を外す。
  • 「競争意識」を強調するあまり、“自宅学習”や“意思の持続”に触れない。
  • 学習支援システムの機能④(講師とのコミュニケーション)と混同し、記録理由をコミュニケーション改善と書いてしまう。

FAQ

Q: 具体的に何を比較できるのですか?
A: 学習支援システムに連携された学習時間を統計化し、同じ講座を受講する他の学生と自分の学習時間を比較できます。
Q: 学習時間を記録するだけで学力は上がりますか?
A: 記録そのものが学力を直接上げるわけではありませんが、競争意識によるモチベーション向上が学習量を増やし、結果として学力向上につながります。
Q: ALS の演習問題最適化とは関係がありますか?
A: 学習時間の記録は主にモチベーション向上が目的で、ALS の演習問題出題ロジックとは直接関係しません。ただし学習量が増えれば ALS に蓄積されるデータも増え、間接的に精度向上に寄与します。

関連キーワード: 学習ログ, データ連携, モチベーション管理, アダプティブラーニング

設問3〔学習支援システムの強化策〕について、(1)、(2)に答えよ。

(2)講座の新設とは別に、講師と学生が双方向でコミュニケーションできる機能を追加する目的は何か。20 字以内で述べよ。

模範解答

小論文や面接対策を行うため

解説

解答の論理構成

  1. 追加される機能④は、学習支援システムに「講師と学生の双方向のコミュニケーションを可能とする」と明記されています。
  2. その背景として、【問題文】には
    「G社の講師は、講義時間外を利用して、学生と面談し、学力向上のために小論文や面接対策の指導を行っている。学生とのコミュニケーションを重視していることが口コミで広がり、学生の獲得につながっている。」
    とあり、個別指導で強みを発揮している領域が「小論文や面接対策」であることが示されています。
  3. さらに、合併後は「講座形態については、F社の遠隔講座システムを利用して Web 会議形式による個別指導型オンライン講座を新設」し、対面で行っていたサポートをオンラインにも拡張する方針が記述されています。
  4. したがって、双方向コミュニケーション機能を付ける主目的は、上記の強みである「小論文や面接対策」をオンライン上でも継続・拡充できるようにするためと結論付けられます。

誤りやすいポイント

  • 「学習時間の入力・比較」「モチベーション向上」など他の強化策①〜③に引きずられ、回答を学習記録共有の目的と混同する。
  • 新設講座(Web会議形式の個別指導型オンライン講座)の目的と、学習支援システムの機能追加④の目的を混在させる。
  • F社側のニーズ(実践的講座や苦手分野把握)を理由に挙げ、G社の強みである「小論文や面接対策」を見落とす。

FAQ

Q: なぜ「小論文や面接対策」がオンライン機能追加の中心になるのですか?
A: 【問題文】でG社が口コミで評価されている具体的指導内容が「小論文や面接対策」であり、これをオンラインでも実現するために双方向コミュニケーションが必要になるからです。
Q: 「質問対応」や「学習相談」と答えると減点になりますか?
A: 主目的は「小論文や面接対策」であると明示されているため、漠然とした表現では得点が下がる可能性があります。
Q: 新設のWeb会議形式講座と重複しませんか?
A: Web会議形式講座は講座そのもの、機能追加④は学習支援システム上でのコミュニケーション手段と位置付けられており、場所とタイミングが異なります。

関連キーワード: 双方向コミュニケーション, アダプティブラーニング, ビッグデータ活用, オンライン個別指導
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