プロジェクトマネージャ 2017年 午前2 問16
問題文
製品を出荷前に全数検査することによって、出荷後の故障品数を減少させ、全体の費用を低減させたい。次の条件で全数検査を行ったときに低減させられる費用は何万円か。ここで、検査時に故障が発見された製品は修理して出荷するものとする。
〔条件〕
(1) 製造する個数:500個
(2) 全数検査を実施しなかった場合の、出荷個数に対する故障品の発生率:3%
(3) 全数検査における、製造個数に対する故障品の発見率:2%
(4) 全数検査を実施した場合の、出荷個数に対する故障品の発生率:1%
(5) 検査費用:1万円/個
(6) 出荷前の故障品の修理費用:50万円/個
(7) 出荷後の故障品の修理費用:200万円/個
選択肢
ア:1,000(正解)
イ:1,500
ウ:2,000
エ:2,250
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全数検査の費用対効果【午前2解説】
正解の理由
全数検査を実施しない場合と実施する場合の費用を比較します。
検査をしない場合、出荷後に故障する製品は
です。出荷後の修理費用は1個当たり200万円なので、費用は
です。
一方、全数検査を実施した場合は、検査で発見した故障品と出荷後に故障する製品について、それぞれ修理費用がかかります。
- 検査費用:
- 出荷前に発見する故障品:
修理費用: - 出荷後に故障する製品:
修理費用:
したがって、全数検査を実施した場合の費用は合計2,000万円です。低減できる費用は
となるため、選択肢はアです。
解法ステップ
-
検査をしない場合の費用を求めます。
出荷後の故障品はです。修理費用はです。 -
検査を実施した場合の検査費用を求めます。
です。 -
検査で発見される故障品の修理費用を求めます。
発見数はなので、修理費用はです。 -
出荷後に故障する製品の修理費用を求めます。
出荷個数は修理後も500個です。故障品はなので、修理費用はです。 -
検査ありの費用を合計し、検査なしの費用との差を求めます。
選択肢別の誤答解説
-
ア:1,000万円
検査なしの場合の費用3,000万円から、検査ありの場合の費用2,000万円を差し引いた値です。費用の低減額として正しい値です。 -
イ:1,500万円
出荷後の故障品数や修理費用を正しく扱わず、検査あり・なしの費用差を誤って計算した場合に選びやすい値です。検査ありの費用には、検査費用、出荷前の修理費用、出荷後の修理費用のすべてを含めます。 -
ウ:2,000万円
これは全数検査を実施した場合の費用の合計です。問題で問われているのは検査なしの場合との差額なので、この値をそのまま答えにはできません。 -
エ:2,250万円
故障率を掛ける対象となる個数や、検査費用・修理費用の合算を誤ると、このような値になることがあります。故障率の基準となる「製造個数」と「出荷個数」を区別して計算します。
よくある誤解
- 検査費用だけを考慮すればよいと思い込むことがあります。検査後も、出荷前に見つかった故障品の修理費用と、出荷後に故障した製品の修理費用が発生します。
- 検査で見つかる故障品を出荷個数から引くのは誤りです。この問題では、故障品は修理して出荷するため、出荷個数は500個のままです。
- 低減額と検査後の費用を混同することがあります。検査後の費用は2,000万円ですが、低減できる費用は検査なしの場合との差である1,000万円です。
補足コラム
この問題では、故障率の基準が異なります。検査で故障が見つかる割合は「製造個数に対して2%」、検査後に出荷された製品の故障率は「出荷個数に対して1%」です。
故障率の計算では、まず「何個を基準にした割合か」を確認しましょう。また、「費用を低減させられる額」を求める問題では、比較する両方の費用を合計してから差を取るのが基本です。
FAQ
検査で見つかった故障品は、なぜ出荷個数に含めるのですか?
条件に「検査時に故障が発見された製品は修理して出荷する」とあるためです。修理後は出荷されるので、出荷個数は500個です。
条件に「検査時に故障が発見された製品は修理して出荷する」とあるためです。修理後は出荷されるので、出荷個数は500個です。
2%と1%は、それぞれ何を表していますか?
2%は、製造した500個のうち検査で故障を発見する割合です。1%は、検査後に出荷する500個のうち、出荷後に故障する割合です。
2%は、製造した500個のうち検査で故障を発見する割合です。1%は、検査後に出荷する500個のうち、出荷後に故障する割合です。
2,000万円ではなく、なぜ1,000万円が答えなのですか?
2,000万円は検査を実施した場合にかかる費用の合計です。低減額を求めるため、検査をしない場合の3,000万円から差し引きます。
2,000万円は検査を実施した場合にかかる費用の合計です。低減額を求めるため、検査をしない場合の3,000万円から差し引きます。
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