登録販売者 2025年 奈良・関西広域連合・福井 問94

リスク区分別の情報提供【登録販売者解説】

正解の理由

解法ステップ

1. aの「要指導医薬品」と「販売前に他の医薬品の使用状況を確認」に注目します。要指導医薬品の販売では、薬剤師が購入者等の状況をあらかじめ確認します。
2. bの「第一類医薬品」と「薬剤師の氏名を伝える」に注目します。第一類医薬品では、情報提供を行った薬剤師の氏名などを購入者等に伝えます。
3. cの「必ず書面」と、第二類医薬品の情報提供のルールを照らします。第二類医薬品の情報提供は努力義務で、必ず書面を用いるという規定ではありません。
4. dの「別の店舗」に注目します。相談への対応は、その薬局または店舗に従事する薬剤師・登録販売者が行うことが基本です。

選択肢別の誤答解説

• a：正しいです。
  要指導医薬品を販売する場合、薬剤師は、あらかじめ購入者等の他の医薬品の使用状況などを確認します。販売前の確認は、適正な使用につなげるためのものです。
• b：正しいです。
  第一類医薬品の情報提供を行った場合、薬剤師の氏名や薬局・店舗の名称、連絡先などを購入者等に伝えます。誰が情報提供をしたのか、後から確認できるようにするためです。
• c：誤りです。
  ×「必ず書面を用いて」→ ○「必要な情報を提供させるよう努める」
  第二類医薬品では、必要な情報提供は努力義務です。第一類医薬品のように、書面を用いて情報提供をしなければならないという規定ではありません。なお、配置販売の場合も、第二類医薬品の情報提供は努力義務です。
• d：誤りです。
  ×「別の店舗において」→ ○「その薬局又は店舗において」
  一般用医薬品について相談を受けた場合は、その薬局または店舗に従事する薬剤師・登録販売者に必要な情報を提供させます。別の店舗の従事者に対応させることは、この記述のとおりには認められていません。

よくある誤解

• 「情報提供が必要」と「必ず書面で情報提供」は同じではありません。書面を用いる規定があるかどうかを区別します。
• 「相談があった場合」と「販売時に積極的に情報提供する場合」を混同しないようにします。相談への対応は、リスク区分にかかわらず必要です。
• 「別の店舗でもよい」と、対応する人の勤務場所を置き換えるひっかけに注意します。

補足コラム

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